ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
◆震災関連
震災下の８・１５
◆原発・放射能関連
原発についての冷静な討論を
福島事故で「ガン患者４１万人」 「欧州放射線リスク委」予測根拠あるのか
１９９５年頃、動脈硬化の真犯人はホモシステインだといわれ、
日経ヘルス２０００年３月にはくわしく書かれていました。
世界最大の医学学会アメリカ医学学会誌（ＪＡＭＡ）の
２００２年６月１９日号にはハーバード大学医学部の２教授が
以下の発表をしています。
ロバートＨ・フレッチャー博士
カトレーンＭ・フェアフィールド博士
ほとんどの人は食事だけでは十分なビタミンが摂取できていない。
すべての成人は毎日総合ビタミン剤を摂ることが必要で、
ある種のビタミンを適量摂っていないと慢性的な病気を引き起こす。
特に年齢の高い人達にはそのリスクが高い。
葉酸やビタミンＢ６、Ｂ１２を適量摂らないと、心臓病、神経症、大腸ガン、
乳ガンの要因となり、多くの実験から、すべての成人は総合ビタミン剤を
摂る方が良いという非常にはっきりとした証拠がある。
すべての医師は 「マルチビタミン・ミネラルは食生活を支える基礎である。
年齢、性別を問わず、毎日摂るべきもの」と認識させる特別な努力を
するべきである。
改めて日本の健康・サプリメント環境を整理して見ますと、
・世界の健康政策の原典・マクガバンレポートを無視している
戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた！
人類を救う「栄養学」の金字塔・葬られた「第二のマクガバン報告」も無視
・１９３０年代の調査でわかった伝統食を捨てた民族の末路は悲惨
１９５４年にアメリカからパン食を餌付けされ、食事の間違いに気づいていない
従属国化されているなど、非常に根深い問題がある
アメリカがパン食を餌付けした本当の理由は日本人の心身をボロボロにし、
二度と脅威にさせない戦略の一つ
・野菜や果物の栄養素は激減
・野菜や果物の消費量も減少の一途
・環境悪化、ストレスなどからビタミン・ミネラルの必要量は増加
・食事の含有ミネラルを検査すると３１品全品全滅
（食事でかかる新型栄養失調 三五館）
・国はサプリメントの法整備を放置し、他国に不思議だと思われている
・最も質がよいはずの特定保健用食品は決して良質ではない
・栄養機能食品の規格基準は低質
・サプリメントを否定する医師が多く、相談しても知らない
・食・栄養の国家資格を持つ栄養士は食事ですべての栄養素が摂れる
と学び、サプリメントは不要と指導する
・栄養士は日本人に合った本当によい食事を学んでいない
ごはんとパンは同じ扱いのできる主食ではない
・国立健康・栄養研究所も食事ですべての栄養素が摂れるとし、
毎年の市民講座でサプリメントは不要と強調し、
サプリメント摂取者を馬鹿にした発言までする
・本物のサプリメントは非常に少なく、見つけにくい
日本は悪徳業者の天国
（世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ 河出書房新社）
・消費者自身が成長する以外にこの国の健康食品市場に未来はない！？
お気の毒な環境だと感じます。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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葉酸不足が精子の損傷をもたらす
野菜不足でうつ多く、葉酸摂取カギ・食習慣調査で判明
****************************【以下転載】****************************
厚労科学研究で葉酸やビタミンＢ６の摂取が脳卒中や心疾患の死亡リスクを低減できることが明らかになった。研究は約６万人を対象に、一日あたりの葉酸とビタミンＢ６の摂取量で５つのグループわけを行い、１４年間追跡調査を行った。
結果、女性では、最上位群と最低位群では、心疾患の死亡リスクが葉酸で５０％、ビタミンＢ６で５３％も低くなったとしている。問題はこうした大規模調査の成果が、機能表示の推進ということで国民にフィードバックされていないばかりでなく、健康増進法などでは根拠が明確でないものを報道することにも圧力をかけているという当局の国民不在のスタンスにある。
予防が生活習慣病対策に不可欠だとすることに、多くの人々は反対しないが、こうした各論の成果を消費者に提供することに否定的な研究者も少なくない。情報・研究成果の独占である。実際こうした情報を手にすることで、少なからぬ人々が予防的に脳卒中や心疾患のリスクを低減させることが期待できるわけで、あとは消費者本人の判断である。東電問題ではないが、情報はあまねく開示し、利用者の判断に委ねることが不可欠であり、消費者サービスの基本である。
成果を多くのマスコミに紹介し、新聞やＴＶなどを通じて伝えてもらえれば、消費者は自ら予防的に行動するきっかけを手に出来る。栄養士会などは、食生活のキャンペーンを載せればいいし、サプリメーカーも正しく紹介すれば、国民の食生活改善にも寄与でき、企業としての信頼度も増す。多くの企業の競争で、怪しい商品は排除され、マーケットの健全性も担保されるはずである。
科学的に取り組まれた調査情報が多くの国民にきちんと伝えられず、結果予防できるチャンスを奪われている消費者の立場からすれば、折角の研究も税金泥棒である。健康情報を喧伝することを批判してフードファディズムと主張する一部の学者やこれに乗った自治体の講演会などが行われているが、逆ではないか。健康情報を正しく伝えず、消費者の健康になる権利を奪う行為こそはフードファシズムだと。多くの価値のある情報を消費者の手に。そのために、産業界は行政や科学者にきちんとした働きかけをすべきである。
（出典：健康産業新聞）
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