「日本人は長生きするほど苦しむ」 危ぶまれる長寿大国の座

おはようございます。

ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。





この調査は２０１０年なので日本女性の平均寿命は

世界一でしたが、２０１１年に香港に抜かれて２７年ぶりに

２位に転落し、男性は４位から８位に転落しています。



この発表時には、以下のコメントがありました。



・厚生労働省

　「三大死因の死亡率は改善しており、

　平均寿命の延びが頭打ちになったと判断するのは早い。｣

・国立長寿医療研究センター

　｢日本の健康政策に問題はない。｣



このような強弁をする問題意識のなさが大きな問題で、

今回の研究発表でも指摘されているわけです。





過去の日本の健康増進政策を整理すると、



◆ １９７０年　保健栄養学級の開催

◆ １９７８年　第一次国民健康づくり政策

　　成人病予防のための１次予防の推進

◆ １９８８年　第二次国民健康づくり政策

　　アクティブ８０ヘルスプラン

　　運動習慣の普及に重点

◆ ２０００年　第三次国民健康づくり政策

　　健康日本２１

　　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上

▼ ２００３年５月　健康増進法施行

▼ ２００８年４月　特定健康診査・特定保健指導

▼ ２０１１年４月　スマートライフプロジェクト

　　健康寿命をのばそう

◆ ２０１３年　 第四次国民健康づくり政策

　　第２次健康日本２１

　　・健康寿命延伸

　　・健康格差の縮小





同じようなプロジェクトを推進した日米の４０年で、



・心筋梗塞

　米国は３５％減少

　日本は１．６倍



・ガン

　米国は１９９４年から減少

　日本は３倍

　



４０年もの期間と経費を費やしても国民の健康状態は

改善するどころか悪化の一途なので、的を射たよい健康政策を

展開してもらいたいのですが、残念ながら難しいと改めて感じます。





健康増進・坑加齢は決して難しくありませんので、

お互いに顔晴(がんば)りましょう。





私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。





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プレスリリース世界一の日本の健康寿命の危機





東大などの「世界の疾病負担研究」で明らかに



過去２０年間にわたり世界一の長寿国を維持している日本だが、東京大学や米ワシントン大学などの共同プロジェクト「世界の疾病負担研究（ＧＢＤ）」の２０１０年調査により、偏った食習慣、精神面の健康、喫煙、高齢化の各課題に取り組まなければ、その座は維持できない可能性があること分かった。東京大学大学院医学系研究科の渋谷健司教授（国際保健政策学分野）らが発表したリリースによると、現時点においても、長生きすればするほど病気や障害に苦しむ年数が増加していることも分かったという。ＧＢＤ ２０１０の詳細は、３月５日発行の米医学誌「Lancet」（電子版）に掲載されている。



何をもって“長生き”とするか。日本では長らく平均寿命が使われてきたが、近年は介護を受けたり病気で寝たきりになったりせず、自立して健康的に生活ができる「健康寿命」が注目されている。



厚生労働省によると、２０１０年は平均寿命が男性79.55歳、女性８６．３歳だったのに対し、健康寿命は順に70.42歳、７３．６２歳と、平均寿命と比べると９～１３年、病気や障害に苦しみながら“長生き”していることが示された。それでもなお、平均寿命および健康寿命の世界一は日本であることに違いはない。



ＧＢＤ ２０１０からは、日本における死亡と障害の主な原因は脳卒中で、次いで腰痛、心筋梗塞などの虚血性心疾患、肺炎などの下気道感染症であることが分かった。また、１９９０年代以降で増加を示している自殺が健康上の負担原因のトップ１０に入ったが、反対に、交通事故による傷害がトップ１０から脱落した。





和食の欠点とは？



すでに「高齢社会」を迎え、近い将来の「超高齢社会」が待ち受ける中、長生きすることによって、下気道感染症、転倒、変形性関節症、うつ病、その他の筋骨格障害などにかかりやすくなる。とりわけ、２０１０年に初めて障害トップ１０（第８位）に入ったアルツハイマー病の増加が続いており、失われた健康寿命は１９９０年に比べ１５７％増だったという。



また、世界で“健康的”と称賛される和食だが、低脂肪な半面、塩分濃度が高く、果物類、ナッツ類、全粒穀物類といった重要な食品が不十分という欠点がある。さらに、現在の日本では欧米の不健康な食習慣が浸透しており、健康を損なう危険因子の一つとされている。加えて、喫煙率の高さも気になるところだ。





新たな国民の健康問題への取り組みを



ＧＢＤ ２０１０は、これらの課題に取り組まなければ、わが国が健康寿命世界一の座を維持することが難しく、長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数が増えている現状は改善されないと警告している。



ＧＢＤ ２０１０に参加した研究者の一人である渋谷教授は「政府が国民の新しい健康課題に効果的な取り組みを行っているとは思えない」と指摘。ＧＢＤの結果は、健康課題に取り組むための議論を引き起こす貴重な機会を提供していると評した。



なお、今回、新たに解析した各国のデータは、ＧＢＤＶとしてビジュアル化され、ワシントン大学保健指標研究所の公式サイト内で公開されている。



（出典：メディカルトリビューン）