おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
先進国ではアルコール摂取量は減っていますが、
日本だけ増えているのでアルコール依存症も増えているそうで、
日本の医師の４人に１人がアルコール依存だという
信じられない驚きの現実があります。
よく飲まれる人は、
ＷＨＯ（世界保健機関）が作成した評価法
「アルコール使用障害同定テスト」（ＡＵＤＩＴ）
を試されることをおすすめします。
テスト全体では最低が０点、最高が４０点です。
危険な飲酒のカットオフ値は世界的には８点です。
アルコール依存症の場合には１５点あたりが妥当だと
考えられています。
最近ではランチの時にワインや生ビールを何杯も飲んでいる女性を
かなり見かけますが、女性は男性に比べてアルコール依存になりやすく
脳へのダメージは男性より３倍早いそうで心配してしまいます。
英国の研究では、アルコールはコカインやヘロインより危険という
報告もあり、英国の適量研究結果では１日５ｇ説が発表され、
酒好きには呼び水となるので卒酒が望ましいようで、
１日５ｇだと以下のいずれかになります。
・ビール：１００ml
・ワイン：３５ml
・日本酒：３３ml
・焼酎：２０ml
・ウイスキー：１０ml
日本人は英国人よりアルコールに弱いので適量は
さらに少ないかも知れません。
ＷＨＯは規制強化を表明していますが、
日本の医師の４人に１人がアルコール依存とは
驚きを隠せません。
卒酒したい人にはおすすめの本です。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
ＷＨＯ（世界保健機関）が作成した評価法
「アルコール使用障害同定テスト」（ＡＵＤＩＴ）
「適正飲酒の１０か条」
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****************************【以下転載】****************************
健康を損ない、問題行動で仕事や家族までも失いかねないアルコール依存症。治療は重症化してからの断酒療法が主で、早期治療や予防対策は不十分だった。そこで厚生労働省は、患者予備軍への減酒支援を特定健診・保健指導の中で行う方針を決めた。一部の病院では軽症患者への節酒療法を試みて成果を上げるなど、治療や支援の幅が広がってきた。
「飲酒日記」で目標定め
アルコール依存症は、飲酒の欲求が抑え難くなったり、翌日まで酒臭さが残るほど多量飲酒を繰り返したりするなどの症状が、一定以上あると診断される。国内の患者数は約８０万人と推計されるが、治療を受ける患者は４、５万人にとどまっている。
この病気は時間をかけて発症するため、予防の取り組みが欠かせない。厚労省は、特定健診と保健指導にアルコール問題の対策を加える方針で、今年３月に公表する改訂版の健診プログラムに盛り込まれる。
同省の最終案では、特定健診の質問票で、日本酒換算１、２合以上のアルコールを毎日、または時々飲むと答えた人たちに、多量飲酒の頻度や飲酒後の罪悪感の有無などを聞く１０の質問に答えてもらう。これは、ＷＨＯ（世界保健機関）が作成した評価法「アルコール使用障害同定テスト」（ＡＵＤＩＴ）で、回答をそれぞれ点数化し、合計点で程度を判断する。
１５点以上は「アルコール依存症の疑い」とされ、専門医療機関の受診を勧められる。８点以上、１４点以下は「問題飲酒」で、減酒支援の対象となる。
減酒支援プログラムの柱は「飲酒日記」の作成で、「週に２日は休肝日を作る」など、減酒目標を自分で決め、日記をつけ始める。毎日の飲酒量と飲んだ状況、目標達成状況を書き留めるだけの簡単なものだが、習慣化することで節酒意識の向上を狙う。
国立病院機構・肥前精神医療センター（佐賀県）は、こうした減酒指導をアルコール依存症患者にも試みている。連携する病院で、飲酒日記の作成とカウンセリングを患者２１人に行ったところ、１５人が１日の飲酒量を目標値まで減らすことに成功した。
１日４合以上飲んでいた人でも、２合程度で落ち着く例が多いという。節酒を続けるうちに、慢性的なだるさがなくなるなど体調が改善し、節酒や運動に積極的になる例も目立つ。
同センター院長の杠(ゆずりは)岳文さんは「アルコール依存症が進むと、体への害に鈍感になってしまうが、アルコール使用障害同定テストで２０点前後の軽症患者の多くは、まだ危機感を持っている。しかし『私に節酒は無理』とあきらめている人が多く、軽症患者に専門的な減酒指導を行う意味は大きい」と話す。
ただ、減酒の状態を維持できる患者は軽症者だけで、飲酒量に歯止めがきかない重症者は断酒が欠かせない。現在、飲酒欲求を抑える新しい断酒補助薬の認可に向けた審査が行われており、今後、断酒治療の選択肢も広がる可能性がある。
（出典：読売新聞）
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