ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
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新型インフルエンザ国内感染者数は急増し、重症患者や死亡者も
増えています。
厚生労働省は、今年最悪のケースとして国民の３０％が発症、２・５％が入院、
０・５％が重症化するという推計を初めて公表しました。
死亡率は０．５％とも言われており、最悪１９万人が亡くなる大惨事と
なりますので、今から日々の予防策に一層心がけたいと思います。
心がけたい予防策
・手洗い：石鹸を使って丁寧に１５秒以上 共用の布タオルはダメ
正しい手の洗い方 和歌山市感染症情報センター
・手の消毒 （私はアルコールはなるべく避けています。）
・うがい
・咳エチケットの励行
・不織布製マスク （かかった場合は感染拡大を防ぎます。）
・感染者の２メートル以内に近づかない
・ワクチン：優先順位が決定
・自己免疫力を高める （これが一番重要だと思っています。）
・流行地への渡航、人混みや繁華街への不要不急な外出を控える
・備蓄 （不織布製マスク、手の消毒剤はさらに流行すると品薄になりそうです。）
新型インフルエンザ 個人でできる対策 厚生労働省
新型インフルエンザに備えた家庭用食料品備蓄ガイド 農林水産省
最もよい予防策は自己免疫力を高く保ち続けることで、
私は過去から常にやり続けています。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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■思いやりが新型流行防ぐ
真夏の珍事と思われた方も多かろうが、新型インフルエンザが全国的な流行期に入った。国内での流行初期には感染者が出るだけで報道の種となり、あくまで特別な例であるかのように感染者の動向が報じられていたが、流行期を迎えた今、国民の多くが遅かれ早かれ、感染することになるのは想像に難くない。
問題は、軽症で済む大多数のケアではなく、重症化の恐れがある人々を皆でどう守るかだ。わが国でも感染者が増えるにつれ、基礎疾患があり、リスク要因の高い人々を中心に、重症例や死亡例も出てきた。対策の力点は、患者の重症化を防ぐ方向へとギアが替わった。限られた量の新型インフルエンザのワクチンは、大多数の健康維持ではなく、持病がある高リスクな人々が重篤な症状になったり、亡くなるのを防ぐために使うという方針が固まりつつある。ワクチンの接種順位以外にも、さらなる流行にそなえて、皆でちょっと心がけるべきことを考えてみたい。
ひとつは、新型インフルエンザに感染した際の、医療機関へのかかり方だ。症状が熱やせきなど一般的な程度であれば、総合病院や救急病院にかかるのは控えてもらいたい。新型といえども、ほとんどの人は熱やせき、のどの痛みといった症状が出るだけで、数日安静にしていれば治ることがわかってきた。タミフルやリレンザなどの治療薬は発症後４８時間以内なら効果的。一晩寝てから、かかりつけの医師に診てもらっても間に合う。空調が適度に効いた部屋で、水分補給に気を配って、冷静かつ安静にしていればいいのだ。
流行が広がった沖縄では、先進的な医療体制のある病院に軽症者までが押し寄せ、診察まで何時間待ちという状況になったという。誰もが「確かな医療機関で診てもらいたい」と考えてのことだろうが、そうした医療機関では重症者の治療が優先されるべきだ。重症者を救うための思いやりをぜひ持っていただきたい。
もうひとつ、実はインフルエンザのような感染症の場合、個人個人の感染防止への「小さな」心がけが、社会的な被害を少なくすることにつながることを知っておいてほしい。とはいえ必ず感染防止につながる秘策などはない。うがいと手洗い、少しでも不調を感じたら外出を控え休息する、など基本的なことを実直にやるのみだ。
それでも体調が思わしくなく「感染したかな」という症状が出たときには、潔く休暇を取る「勇気」を持ってほしい。勤勉な日本の働き手の場合、無理を押して仕事に向かってしまいそうだ。早めに休んで回復を優先するほうが、結局は周囲に迷惑をかける度合いも少ない。どうしても休めないという人は（休むべきだが）、他の人に感染を広げないためにもマスクの着用をこころがけよう。もちろんリスクが高いとされている人々も自覚をもって行動すべきだ。糖尿病の治療中や、妊娠中の人は、人込みは避けるようにし、主治医とあらかじめ、感染した際、どう治療するのかを話し合っておいたほうがいい。
もはや「まさか自分はかからないだろう」と期待するのは、現実的ではない。新型流行の現状を受容して、皆で少しずつ思いやりを持ち、新型インフルエンザに対抗していただきたい。
国立感染症研究所情報センター長・岡部信彦氏
（出典：産経新聞）
新型インフル、９月下旬にも発症のピーク
厚生労働省は２８日、新型の豚インフルエンザの今後の患者数の推計を初めて公表した。国民の２割が発症すると想定し、その場合、約３８万人が入院し、約３万８千人が重症になり、ピーク時には１日に約７６万人が発症する見込み。現在は流行が拡大し始める初期段階にあるとみられる。入院ベッドの確保など、重症化しやすい子どもや持病のある人ら向けの医療態勢の確立が急務だ。
厚労省は各都道府県が医療態勢を整える際の参考にしてもらうために推計した。海外の流行状況などを踏まえ、季節性インフルの２倍程度に当たる国民の２割（約２５００万人）が発症するものとしたほか、新型インフルのこれまでの傾向などから入院率や重症化率を試算した。
ピークの時期は具体的に示していないが、国立感染症研究所の推計にあてはめると、９月下旬から１０月にかけてピークを迎えるとみられる。
ピーク時には全国で約４万６千人が入院していると想定した。世代別では乳幼児（０～５歳）３５００人、小児（６～１５歳）１万１８００人、成年（１６～６４歳）２万人、高齢者（６５歳以上）１万１１００人。大半の患者は軽症で回復する見込み。
流行は９週目でピークになり、１９週目にいったん終息するとしている。ピークや終息の時期、発症者数などは変動する恐れがある。ウイルスの病原性が変化したり、薬が効きにくくなる耐性が出たりすると、流行の規模が大きくなる可能性がある。国民の３割が発症した場合も推計しており、約９５万人が入院し、１９万人が重症化するとしている。
また、都市部など人口密集地は患者数が多くなり、持病を持つ高齢者の多い地域では重症者が増えるなど、地域ごとに状況は異なってくるとみられる。厚労省の担当者は「感染症の流行には必ず終わりがくるが、正確な予測は難しい」としている。季節性インフルの流行が重なる可能性もあり、注意を呼びかけている。専門家は流行の第２、３波も警戒している。
試算をもとに厚労省は、都道府県などに対し、各地域の人口や年齢構成を踏まえて、患者の受け入れ態勢を整えるよう求めた。多数の入院患者が出た場合に備え、現在使っていない結核病床などを活用することも盛り込んだ。夜間の外来診療態勢を整えるため、診療所の診療時間延長や輪番制の導入など、地域の中核病院と診療所の連携も求めた。
（出典：朝日新聞）
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