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ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
健康と知識・学歴や所得が相関していることは過去から
指摘されていたことです。
２００９年７月３日の日本経済新聞朝刊にも健康格差は
所得や教育と強い相関があると指摘した記事がありました。
１８項目が書かれてあり、
・教育は１７
・所得は ４
うつが多いという項目だけは所得だけとの関連が指摘
教：現在の健康状態がよくない
教：日常生活動作に支障がある（男）
教：手段的生活動作に支障がある
所・教：高脂血症は少ない
教：脳卒中が多い（男）
ガンは差がない
教：慢性肺疾患が多い（男）
教：関節炎が多い（女）
教：感覚能力低い
所・ ：うつが多い
教：認知機能低い
教：歯科・手術少ない
所：教：喫煙率高い
教：運動不足多い（男）
教：肥満多い（女）
所・教：健康診断受診率低い
教：塩・アルコール、コレステロール・脂肪摂取少ない
教：野菜・果物摂取少ない
私の経験からは、健康格差は所得や教育よりも
・健康意識
・環境や運
・感性
・行動力
がキーだと感じています。
国は無策なのでさらに健康格差は開いていく恐れが強く、
健康が大事だと気づいた人はお互いに顔晴(がんば)りましょう。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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****************************【以下転載】****************************
「日本は１９９０年代に経済が減速し、今や格差が問題になっている。高所得者層の方が、特に高齢期で健康状態が良いことがわかっており、豊かな老後を作るために、医療の枠を超えた取り組みが必要だ」
「高齢化と健康」をテーマにした世界保健デー（４月７日）を前に、東京・霞が関で４日会見したアレックス・ロス世界保健機関（ＷＨＯ）神戸センター所長は、日本に向けてこう呼びかけた。
長寿大国と言われる日本。だがその陰で、生活保護受給者は過去最高の２０９万人に達し、うち４割以上が高齢者だ。費用の半分は医療費にかかっている。貧しく学歴が低いほど死亡率や要介護状態になる割合が高く、日本学術会議は２０１１年９月、国に対し対策を求める提言を出した。
ＷＨＯは０９年の総会で、健康を左右する社会要因に注目し、格差の是正に取り組むことを勧告した。１１年１０月には、ブラジルで国際会議を開催。１２５か国１０００人以上と健康政策の重要な宣言が行われた１９７８年以来最も多い参加があり、各国が数値目標を定めた行動計画を作るよう求める宣言が採択された。
こうした国内外の動きを受け、日本もようやく重い腰を上げ始めた。
厚生労働省は、健康格差を減らす施策を検討する研究班を２０１２年度に開始。１月に公表した国民健康・栄養調査（１０年）では、低所得者ほど喫煙や女性の肥満の割合が高いことなどが、初めて報告された。
所得の影響を調べたのは、国民の健康作り計画である次期「健康日本２１」（１３～２２年度）に、健康格差の縮小が必要と判断されたためだ。「所得や地域によって健康に格差が生じており、それを縮める必要がある」（厚労省）とする。
とは言え、策定中の次期計画案では、格差縮小の具体的な数値目標は「まだデータが少ない」として見送られた。喫煙率減少の数値目標さえ、業界などの反発で不透明だ。
１１年１２月、「健康の社会決定要因」についての国際シンポジウムが東京都内で開かれた。幼児の頃からの教育支援など、海外での様々な格差解消への取り組みが紹介された。
主催した日本福祉大（愛知県）健康社会研究センター長の近藤克則さんは、国が動き出したことを評価したうえで、「健康格差には出生時からの多くの要因が絡み合っており、対策は簡単ではない。教育・雇用・税制改革まで幅広い政策を動員した息の長い取り組みが必要だ」としている。
（出典：読売新聞）
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