ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
先進国で日本だけがガン罹患率、死亡率が増えているそうで、
・男性は５４％
・女性は４１％
がガンに罹り、その内の半数以上がガンで亡くなり、
ガン対策基本法が施行されて数年経過しても変わりませんが、
ガンも生活習慣病なので的を射たガン予防が一番効果的です。
希望は最善の薬、絶望は毒薬
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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****************************【以下転載】****************************
全てのがんの約半数は健康的な生活をすることによって予防可能だとする論文が、２８日の米医学誌「サイエンス・トランスレーショナル・メディシン（Science Translational Medicine）」に発表された。
これによると、米国の死亡原因としてがんは心臓病に次いで２番目に多く、２０１２年には１６３万８９１０件の新たながん診断が下され、５７万７０００人ががんで死亡すると予想されているが、運動や食習慣の改善、禁煙を心がければ、がんによる死者が全体で半分になる可能性があるという。例えば、米国での肺がんの４分の３は禁煙によって予防できる可能性があるという。
米国の全てのがん発症件数のうち約３０％は喫煙に、約２０％は肥満に原因があるとされている。医療費と生産性の低下分を合わせると、がんは米国に年間２２６０億ドル（約１８兆７０００億円）の経済的負担を負わせている。
子宮頸がんや肝臓がんは原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）や肝炎ウイルスのワクチン接種によって、皮膚がんは太陽光からの保護対策をすることによって予防可能であることがこれまでに示されている。社会全体がこういった対策の必要性を認識し、健康的な生活習慣を定着させるために真剣に努力しなければいけないと研究チームは訴えている。
■政策も含めた社会全体の取り組みを
研究チームを率いたミズーリ（Missouri）州セントルイス（St. Louis）のワシントン大学医学部（Washington University School of Medicine）サイトマンがんセンター（Siteman Cancer Center）の疫学者グラハム・コルディッツ（Graham Colditz）氏は「すでに知られている対策に投資すべき時だ」と指摘する。
しかし、がんは予防できるということに対する懐疑的な見方もあって、がん予防の浸透には数々の障害が立ちはだかっている。がん研究の多くは予防ではなく治療に焦点を当てたもので、長期的対策よりも短期的な視点になってしまう傾向もある。さらに事態を難しくしているのが経済格差で、貧しい人々は裕福な人々よりも高いがん発症のリスクにさらされがちだ。
論文の共同執筆者で、同大の医学部とジョージ・ウォーレン・ブラウン社会福祉大学院（George Warren Brown School of Social Work）で人種と民族の多様性について教えているサラ・ゲーラート（Sarah Gehlert）教授は、この大きな社会的不均衡を克服するには政策を変えることが不可欠だと話している。
「公衆衛生分野での２５年の経験から私が学んだことは、人々の健康を改善するには政策の変更が必要だということです」とゲーラート教授。「喫煙に対する規制強化はそのよい例です。ですが、私たちだけで政策を変えることはできません。私たちは事実を人々に伝えることはできますが、もっともっと多くの人が政策変更の必要性を強く訴えることが必要なのです」
（出典：ＡＦＰ）
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