2010年10月4日月曜日

すべての患者に「感染可能性」、病院の早期対策課題 耐性菌対策

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


抗生剤とウイルス・細菌との戦いに終わりはなく、
抗生剤乱用の弊害が耐性菌ですが、
いろいろな耐性菌がでてきていますし、水道水まで汚染されています。

世界一薬を使い、薬好きの国民性が耐性菌を創りだす構図です。


最もよい方法は神が与えた自然治癒力を高めておくことです。

母が入院した時に耐性菌に感染させられ、退院時に主治医から
除菌はできないし、感染者はもう入院できないと切り捨てられましたが、
退院後に私が得意な自然治癒力を高めることをして簡単に除菌でき、
主治医が驚嘆していました。


私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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****************************【以下転載】****************************

帝京大病院の院内感染問題を受け、ほとんどの抗菌薬が効かない多剤耐性アシネトバクター菌(MRAB)の症例が感染症法に基づく報告義務の対象となることが決まるなど国の感染症対策が進んでいる。そうした中、各医療機関も耐性菌への対策強化に乗り出している。患者がいくら注意しても院内感染拡大は防げないため、病院の対応が大きな意味を持つことになる。

基本が肝心

「すべての患者さんが発症する可能性があると思って対策を行ってください」

東京慈恵医大病院(東京都港区)で9月14日に開かれた感染対策セミナー。同病院感染対策室の専従看護師、美島路恵さんは参加した約215人の医療スタッフに呼びかけた。

院内感染は医療従事者の手を介して広がるケースが多い。セミナーではアルコール製剤を使った手洗い方法など基本的な対策を指導する。全職員(約2200人)に周知できるよう、今年度9回目の開催となる。

基本を指導するのは「マニュアルが完璧でも、基本が分かっていなければ実践にはつながらない」という考えからだ。中沢靖感染対策室長はポイントとして(1)患者発生時の初期対応(2)手洗いなど予防策の徹底(3)病室などの清掃(4)抗菌薬の適正使用-の4点を上げる。

抗菌薬をむやみに使うと耐性菌が増えるため、10月からは使用量の管理も強化している。

情報共有を

海外で体調を悪化させた人のための「渡航者外来」を持つ国立国際医療研究センター病院(東京都新宿区)は、海外からの耐性菌流入リスクに備えた、対策を充実させている。

同病院では医師や看護師ら9人で構成する「感染対策チーム(ICT)」が週1回、病棟内を巡視して、正しく予防策が執られているか目を光らせている。

今年3月、海外から帰国した患者から強力な抗菌薬「バンコマイシン」の耐性腸球菌が検出された。情報は細菌検査室からICTに伝えられ、素早い対策が取られ封じ込めに成功した。

清水利夫副院長は「海外の耐性菌の情報収集に努め、院内で情報共有することが重要」と指摘する。

早期発見がカギ

MRABは低温で乾燥した環境でも長期間生きるため、「厄介な菌」とされる。また、最近は抗菌薬を分解する遺伝子を持つ新型耐性菌も検出されている。

院内感染問題は目に見えないだけに医療関係者でも危機感を持ちにくい。また、予防に必要な検査費用が保険適用されないため、経営の厳しい病院での実施が難しいなど課題は多い。

帝京大病院のケースでは、横の連携や情報共有の欠陥が感染拡大の原因になったと指摘されている。

東邦大微生物・感染症学講座の舘田一博准教授は「耐性菌の感染をゼロにすることは不可能だが、早期に発見すれば院内感染を封じ込めることはできる。行政も含め、継続的に実践できる仕組みを考えていく必要がある」と訴えている。

(出典:産経新聞)





スーパー耐性菌 症例の報告を義務化へ 厚労省が部会で了承

帝京大病院(東京都板橋区)の院内感染の原因になった多剤耐性アシネトバクター菌(MRAB)について、厚生労働省は1日、専門家らで構成する厚生科学審議会感染症部会を開き、MRABの症例を感染症法に基づく報告義務の対象とすることを了承した。今後、感染症法の省令改正手続きに入り、年明けにも報告が始まる。

バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌など5種類の耐性菌による感染症は、感染症法で定められた「5類感染症」に含まれており、報告義務が課されているが、MRABは含まれていなかった。「5類感染症」は発生動向調査を行い、情報を公開することで拡大を防止すべき感染症という位置づけ。

「5類感染症」のうちバンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌など2種類はすべての医師から報告を受ける「全数把握」、薬剤耐性緑膿菌など3種類は指定した医療機関から報告を受ける「定点把握」の対象。MRABは定点把握の対象となる。

また、同部会は近年、東南アジア地域で感染が広がっているチクングニヤ熱についても感染症法に基づき、全症例を報告義務の対象とすることで了承した。

チクングニヤ熱は蚊を媒介して感染するウイルス性の病気。2~12日間の潜伏期間の後、突然、発熱し、激しい頭痛などを伴う。死に至ることもある。国内でもスリランカやインドネシアから帰国した患者18人の感染が確認されている。

チクングニヤ熱は動物や飲食物を介して感染する「4類感染症」に指定される。国内で発生した場合は、動物の消毒や廃棄などの措置を取ることが可能になる。

(出典:産経新聞)

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