赤ちゃん 出生体重、戦前を下回る 母体の痩せすぎ、喫煙が影響

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赤ちゃんの出生体重が減っているのは知っていましたが、
戦前より減っていたとは驚きで、女性の体格が大きくなっているので
非常に深刻な問題だと思います。

私の母は１９１８年（大正７年）生まれで１４２ｃｍと小柄でしたが、
５人の子供は全員３２００ｇ以上で私は３４００ｇでした。

ここにあげられている
・過度の痩せ志向
・喫煙、飲酒などの生活習慣
以外にも
・妊娠前からの体重増加を抑える指導がされている
・パン食を餌付けされてから間違ったままの食事・栄養教育



・食事への関心が希薄





・ビタミン・ミネラル不足



・母としての自覚が希薄　
などがあります。


子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）
胎児が女の子の場合は胎児の時に卵子ができますので
母親の喫煙・受動喫煙や食べたものは３代先まで影響します。

少しでも多くの方が気づき、できることから進めてほしいと思います。


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減り続ける赤ちゃんの出生体重が、戦前の水準さえ下回ったことが２６日までに分かった。先進国で減っているのは日本だけ。要因は女性の痩（や）せ志向で、喫煙やストレスなども絡む。胎児期に発育が抑制されると、生活習慣病の危険が増すという。専門医は女性の健康確保や胎児からのメタボ対策など、個人に加え社会全体の取り組みを訴える。

≪２０年で２００グラムも減少≫

「驚くべきことだ。昭和５５年から平成１２年の２０年で平均出生体重は約２００グラムも減った。６０年前の戦前の平均さえ下回っている」

昭和大学医学部小児科教授・副院長で日本小児科学会新生児委員会委員長の板橋（いたはし）家頭夫（かずお）さん（５５）は語気を強める。

厚生労働省は昭和３５年から１０年ごとに行う乳幼児身体発育調査で、最新の平成１２年調査結果を翌秋発表した際、平均出生体重の減少について、「前回（２年）と比べやや減少」などと危機感を示さなかった。この時の平均は男児３０４０グラム、女児２９６０グラム。最高だった昭和５５年の３２３０グラム、３１６０グラムから２０年で約２００グラムも減り、昭和３５年平均も下回っていた。

しかし、最近になって板橋さんが戦前の記録を調べ直したところ、昭和１５～１７年平均（３０５０グラム、２９７０グラム）さえ下回っていることが分かったのだ。

「成人の体格が大きくなっている先進国では出生体重も増加しており、減っているのは日本だけ。海外の研究者も驚きをもって注目している」と板橋さん。

日本の出産適齢女性の平均身長も昭和２２年の２０歳で１５０・４センチ、２６～３０歳で１４９・４センチから、平成１７年は２０歳１５８・３センチ、２６～２９歳１５８・５センチと８～９センチも大きくなっている。

にもかかわらず新生児が小柄化した背景には、過度の痩せ志向がある。厚労省の国民栄養調査で同世代女性のＢＭＩ（肥満指数）平均は「ふつう」（１８・５以上２５・０未満）の範囲ながら、昭和２２年の２２・４と２２・０が平成１７年に２１・１、２０・４まで下がっている。

≪生活習慣病拡大も≫

喫煙やストレス、民族的な遺伝なども絡む。「痩せ過ぎなどで子宮機能が悪化すると胎児に十分栄養が供給されない。たばこを吸えば胎児は酸欠になり、ニコチンにさらされる」。実際に厚労省調査では、母親本人の喫煙だけでなく、父親らによる受動喫煙でも、本数が増えるほど出生体重が減っている。

新生児の小柄化を象徴するのが低出生体重児（２５００グラム未満）の急増だ。厚労省統計では、全出生数に占める割合が平成５年の６・８％から１６年には９・４％に増えている。

「胎内環境が悪いと、胎児はその環境に合わせて発育を抑制するプログラミングが行われる。出生後に発育が追い着いても、急に栄養を取るようになれば、内臓肥満から始まって糖尿病や腎不全、動脈硬化や脳卒中など生活習慣病にかかりやすくなる。２５００グラム以上でも小柄な新生児にはこの傾向がある」

さらに、「母体からのストレスホルモンにさらされると、出生後にちょっとしたストレスで肥満になることや、キレるなど行動異常につながるという研究結果もある」と指摘する。

≪国挙げた対策必要≫

こうした研究の進展などで、厚労省は１８年２月に「妊産婦のための食生活指針」を策定。「必要な食事内容や望ましい体重増加量を示している。『日本人の食事摂取基準』の次期改定でも対応する」と母子保健課主査の三間紘子さん（３１）は説明する。

板橋さんは子供を望む女性に対し「早い時期に『スリム＝美人』という偏向した価値観から抜け出し、喫煙や酒が絡む不摂生な生活を改める」、夫婦には「妻は心身ともにストレスをためない。夫は『産むのはお前（妻）だから』ではダメ。妻を支え、２人で出産する感覚を」と助言する。

新生児の小柄化は、日本人が健康に生き残れるかどうかの問題にかかわる、少子化以上に深刻な問題。板橋さんは「出生体重減少の大規模調査・検証、出産適齢女性の健康確保、胎児からのメタボ対策など国を挙げた取り組みが必要だ」と訴える。

（出典：産経新聞）