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ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
増え続けている生活習慣病と同様に心の健康も蝕まれていて、
心身ともに病み、うつ病が増えていて８人に１人という調査結果
もあります。
また、抗うつ薬は覚醒剤類似薬なので凶悪犯罪に関わっていると
指摘されていたことで今さらという感じはしますが、牛歩が得意の
厚生労働省なのでやむを得ないことかも知れません。
抗うつ薬も症状を抑えるだけで、抗うつ薬ではうつ病は治りません。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足によって
引き起こされるので、心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
お手伝いして感謝されています。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、貧乏、孤立を解消するお手伝い
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鬱病（うつびょう）治療のため、「パキシル」といった抗鬱薬を服用した患者の中に、服用後に暴力をふるうなど人を傷つける恐れのある他害行為の症状が表れたという報告が平成１６～２０年にかけて計４２件、厚生労働省に寄せられていたことが６日、分かった。殺人事件を起こしたケースもあり、投与にかかわった医師らからは薬の副作用の可能性を指摘する声が出ている。厚労省は近く、専門家から意見を求めるなど因果関係の調査に乗り出す。
厚労省によると、他害行為の報告が把握されている抗鬱薬は「パキシル」のほか、「ジェイゾロフト」「デプロメール」「ルボックス」の４種。
主な報告は「バイクをけったり、車を殴る」「男子高校生が『このままでは人を殺してしまう。刑務所に入れてくれ』と要望した」など。鬱病を併発した認知症の７０代の男が、パキシル投与後に妻を殺害したり、４５歳の男が妻の頭を金属類で殴り重傷を負わせたりするなど、刑事事件に発展したケースもあった。
４２件のうち、もっとも広く流通している「パキシル」に関する報告は２８件あり、製造販売元のグラクソ・スミスクラインによると、処方した医師は５件で薬剤との因果関係を「確実」とし、１８件で「疑われる・否定できない・関連あり」と判断した。
そのため、厚労省では専門家から意見を求めるとともに、他の抗鬱薬でも同様の報告が寄せられていないか、薬の安全情報をとりまとめる医薬品医療機器総合機構を通じて把握を急いでいる。因果関係が強く疑われれば、添付文書の注意書きや副作用に「攻撃的反応」などと明記する。
ただ、鬱病以外の患者への誤投与や、別の薬との飲み合わせにより他害行動が誘引されたケースも考えられ、精査が必要となる。
厚労省医薬食品局安全対策課は「他害行為が薬の影響によるものか、慎重に調べている。ただ副作用を過剰に恐れて急に薬の服用をやめると、使用者の命にかかわる副作用が発生する場合もある。個人で判断せず、担当医と相談してほしい」としている。
抗鬱薬
国内では３０種類以上が承認されている。鬱病患者数の統計はないが、躁（そう）と鬱の状態を繰り返す躁鬱病を含む気分障害患者は約９２万人前後といわれる。鬱病患者のほとんどが薬の処方を受けている。鬱病を自覚していない潜在患者も多いとみられる。躁鬱病の患者が、医療現場で「鬱病のみ」と診断され、投与された抗鬱薬を躁状態の時に服用し、異常な興奮状態に陥るケースも報告されている。
（出典：産経新聞）
◆「抗うつ薬で攻撃性」副作用の疑い４２件 厚労省調査
抗うつ薬「パキシル」など４種類のＳＳＲＩ（選択的セロトニン再取り込み阻害剤）を服用した患者が、他人への攻撃性を増したり、激高したりするなど副作用が疑われる症例が０８年秋までの４年半に計４２件、医薬品医療機器総合機構に報告されたことが分かり、厚生労働省が調査を始めた。製品の添付文書の改訂を指示することも検討する。
厚労省によると、パキシルのほか、ルボックス、デプロメール、ジェイゾロフトについて、攻撃性、敵意や焦燥感を膨らませるといった報告が寄せられた。０７年以降が３２件に上る。暴力を振るうなど他人を傷つけるおそれのあるケースが４２件中１９件あった。同省はメーカー側に報告への見解を尋ね、専門家らの意見も聞いて検討する。
ＳＳＲＩは日本で９９年に承認された。脳内の神経細胞に情報を伝える神経伝達物質の働きを円滑にさせる効果があり、副作用が少ないとしてうつ病の治療に広く使われている。
パキシルは００年の販売開始以来の推定使用患者数が１００万人を超え、国内のＳＳＲＩ市場で約５割のシェア。製造販売元のグラクソ・スミスクライン社は「報告の集積状況を見て国とも協議しながら対応を考えたい」としている。他３社も同様の姿勢だ。
薬害オンブズパースン会議は昨年５月、厚労省などにＳＳＲＩの使用実態を調べるよう要望書を出した。水口真寿美事務局長は「攻撃性が増すなどの副作用は海外でも報告があり、日本での報告は氷山の一角」と指摘する。
専門家の中には、ＳＳＲＩの副作用でなく、元々の病気や医師の処方との関連を指摘する声もある。防衛医大の野村総一郎教授（精神科学）は「詳しいデータがそろっておらず、医学的評価は難しい。治療効果が上がっている患者が多いことを踏まえ、慎重な対応が必要だ」と話す。
（出典：朝日新聞）
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