2010年11月29日月曜日

市民マラソン空前のブーム ランニング人口、4年で200万人増

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東京マラソンがはじまってからランニング人口が増えています。
メタボ検診・指導による影響もありそうですが、私の周辺でも
走り始めた人が増えています。

私は走れる身体を維持するために走っていますが、
レースには出ないことにしています。

最近発売された日経ビジネスムック本にランニング特集があり、
日経ビジネスもか、と買ってしまいました。(笑)

ランニング日経ビジネスムック1012.jpg

トレーニング内容よりも経営者がマラソンやトライアスロンに
なぜハマるのかがわかります。

走り方も様々あり、運動不足を感じて何かやろうかなと思っている人や
走ることが続かない人におすすめします。


私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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****************************【以下転載】****************************

ランニング人口がこの4年間で200万人以上増えたことが、笹川スポーツ財団が実施した「スポーツライフに関する調査」で分かった。

調査は5~6月、全国の成人2000人を対象に実施した。その結果、東京マラソンが始まる以前の2006年と比較して、「過去1年間にジョギング、ランニングを行った人」は5・9%から8・5%へと2・6ポイントアップ。推計人口にして605万人から883万人に増えた。

性別で見ると、男性が8・1%から12・2%へ大幅アップ。女性も4・0%から4・8%へ増えていた。年代別に見ると、最も増えたのが40歳代で、7・3%から13・5%へ。次いで30歳代の8・4%→11・6%、20歳代の10・7%→13・3%と続く。

(出典:読売新聞)





市民マラソン空前のブーム 参加自体も難しく

広州アジア大会は27日、最終日のマラソンを迎えたが、市民マラソンのブームもとどまるところを知らない。来年10月末に大阪マラソンの初開催を控える中、2月に5回目を迎える先輩格の東京マラソンには、定員の10倍近い30万人以上の申し込みが殺到。大阪国際女子マラソンに合わせて行われる1月の大阪ハーフマラソンも、過去最短の5日間で応募を締め切るなど、参加すること自体が難しいほどの人気となっている。

月刊「ランナーズ」を発行する出版社「アールビーズ」によると、10キロ走やハーフマラソンなども含め、国内で今年開かれる市民参加型マラソン大会は約1500。参加者総数は前年の約1・2倍に増えている。

日本陸連が公認する約50のフルマラソン大会で完走した市民ランナーは、平成16年度の7万8千人に対し、21年度には2・1倍の16万6千人に増加。最近は女性の比率が増し、おしゃれなウエアで快走する「美ジョガー」という言葉も生まれた。

ブームの火付け役となった参加3万人規模の東京マラソンは、申し込み数が第1回大会(19年、約9万5千人)から年々増え、来年の大会は定員の9・6倍となる過去最多の約33万5千人が申し込む盛況となった。

来年1月30日が4回目となる大阪ハーフマラソンも、10月の申し込みで、定員4千人がわずか5日間で“完売”。今年は、同日の大阪国際女子マラソンと同時刻にスタートし、途中に国内外のトップランナーと対面走行できるようコース変更したことも影響し、今でも問い合わせが多数寄せられているという。

かつては締め切りまで1~2カ月かかるのが普通だっただけに、事務局を務める大阪市体育協会の担当者は「市民マラソン熱の高まりはわかってはいたが、想像以上の人気」と驚く。全国から応募があるといい、「各地の大会を『はしご』するランナーも多いようだ」と話す。

あまりの加熱ぶりに、大会規模を逆に縮小するケースも現れた。ここ5年間で参加者が約3倍に増えた「かすみがうらマラソン」(茨城県)では、混雑による事故を恐れ、今年から参加数を約2万5千人に制限したという。

空前のブームに、アールビーズの担当者は「東京マラソンがメディアに大きく取り上げられたことで、『私も走れるかも』と触発された人たちが増えたところに、折からの健康ブームなどが重なった」と分析する。

今年だけでも、予定分を含めて13大会に参加するタレントの森脇健児さんも「かつては一部のおじさんの集まりだったが、若い女性ランナーが増えた。『走るイコールおしゃれ』となり、さらに『走ることでダイエットできる』とはまっていくのでしょう」と熱気を実感している。

マラソンは、主催者や自治体側にとって“経済効果”という副産物を産む。関西大の宮本勝浩教授による試算では大阪マラソンの経済効果は124億円と見込まれている。

来秋には神戸マラソンも始まり、京都市が12年3月のマラソン開催を計画するなど、受け皿となる大会も“増殖”しそうだ。

(出典:産経新聞)

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