中学生から「薬教育」 現場の教師は困惑も 製薬業界は「アドバイザー」養成

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義務教育で薬教育が行われるそうで、驚き、呆れました。
薬は病気の時に使うものですが、それより病気予防が大切です。食育も中途半端でジャンクフード産業の餌付けの機会に化け、何より大切な健康教育はされていません。
国民の健康・長寿は望んでいないのかも知れません。
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平成２４年度からの新学習指導要領で、中学の保健体育に「薬教育」が新たに加わる。コンビニエンスストアやネット通販などでＯＴＣ（市販）薬が簡単に買える時代に、正しい使い方ができるよう、子供への薬教育の重要性は高まっている。半面、教える側には「どう教えたらいいかわからない」という声が多く、製薬業界は薬教育を支援する「くすり教育アドバイザー」養成など、態勢づくりに力を入れている。
薬教育は現在、高校の保健体育で行うことになっている。しかし、東京薬科大薬学教育推進センター長の加藤哲太教授は「進学してくる学生のほとんどは（高校での薬の授業は）印象にないという。情報があふれる中で、健康や病気、薬に関する知識を高めるためにも、薬教育は義務教育の小中学校からくり返し教えることが必要」と指摘する。
埼玉大教育学部付属中学では、養護教諭の宮川厚子さんが実験的に薬教育を行っている。「生理痛薬を友達同士で貸し借りしたり、痛いときに安易に薬に頼ったりなど、薬の使い方で誤った認識をもつ生徒は少なくない」と宮川さん。
授業では、ＯＴＣ薬の説明書の読み方や、薬は決められた時間に決められた量を飲まないといけない理由などを教える。授業後、生徒から「今まで説明書をしっかり読んだことがなく、親にいわれたものを飲んでいた。自分で理解して飲むことが大事だと分かった」「どの薬も同じだと思っていたが、自分の症状に合った薬を選ぶことが大切だと思った」などの感想が寄せられ、薬への理解が深まったことがうかがえる。
新学習指導要領に盛り込むことになったのは、１７年の中教審専門部会で議題になったことがきっかけ。実は昭和３３年と３６年施行の中学・保健体育の学習指導要領には薬教育が盛り込まれていたが、その後なくなったため、約５０年ぶりに復活することになる。当初は小学校から始めた方がいいという議論もあったが、最終的には中学からとなった。
指導要領に加わったといっても、どういう教え方をするかは現場の教師にまかされる。授業でパンフレットを一枚渡すだけでも「教えた」ことになるが、それではわざわざ指導要領に加えた意味がない。
薬教育は保健体育の授業で行うが、問題は誰がどう教えるか。実際には保健体育か養護の教諭が教えるが、養護教諭の中には「薬について自分が教えられるのは、自分勝手に服用してはいけないということくらい。あとは怖くて教えられない」という声も多い。
現場の教師を補佐して、子供たちに薬の正しい知識を教える役割を期待されるのが学校薬剤師だ。加藤教授は「これまで学校薬剤師は、プールや水道の水質検査など学校の環境衛生の維持管理が主な役目だった。薬の専門家として、薬教育に加わってもらえれば、生徒の理解を深めるのに役立つ」と話す。
さらに製薬企業でつくる「くすりの適正使用協議会」（東京・日本橋）は、教員をサポートできる「くすり教育アドバイザー」の養成を今年から始めた。松田偉太郎事務局長は「薬についての正しい知識を子供のときから身につけられれば、薬による副作用や薬害を減らすことにもつながる。中学からの薬教育が充実して行われるように協力したい」と話している。
（出典：産経新聞）