2013年1月30日水曜日

恋人以上夫婦未満? 中高年「緩やかな絆」を志向

おはようございます。

ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。





日本は世界一高齢化が進み、65歳以上の高齢者総人口に占める

割合は24.1%と過去最高で、3000万人を超えています。



そして、人生三大不安は、健康、経済、孤独であり、

記事にあるような様々な孤独対策が出て来ていますので

うまく活用したいものです。

男性はなかなか地域活動になじめないそうですが、

50歳くらいから心がけるとよいそうです。





健康長寿の秘訣は世界保健機関(WHO)の健康の定義通り、

・精神的健康

・身体的健康

・社会的健康

の健康3要素がよいことが大切です。



そして、働くことは長寿につながり、社会的活動がある人は

要介護になりにくく健康寿命が長いことがわかっていますので

健康寿命を延ばしたい人は、お互いに顔晴(がんば)りましょう。





私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。





関連ブログ

幸せだから長生き 研究進む

「新厄年」の健康リスク対策



****************************【以下転載】****************************



独身の中高年の間で、つかず離れずの「緩やかな絆」を心の支えにする生き方が広がっている。50歳時点で1度も結婚経験がない人の割合を示す生涯未婚率は男性で2割、女性も1割を超えた。熟年離婚も多い。彼らは今後の心身の不調や老後の不安に、結婚とは別の方法で備えようとしている。





■結婚せず「伴侶」



栃木県に住む男性Aさん(61)には「別居伴侶」がいる。法律上の婚姻関係はないが、互いを尊重し困った時は助け合うことを約束した間柄。いわば恋人以上夫婦未満の関係だ。



50歳で離婚。3人の子どもはすぐ成人した。「会社から帰り、一人でぽつんと過ごすむなしい時間に耐えられなくなった」。54歳で1歳年下の相手と巡り合ったが、同居する子どもへの遠慮や近所の目があり、結婚に踏み切れなかった。悩んでいたが、別居伴侶を選択した。現在、電話は週1回で、車で1時間半かかる相手に会うのは月1回くらい。それでも「互いを理解し合う相手がいるのは心強い。1年1年を大切に生きていく」と話す。





■シェアハウス型の市営住宅も



Aさんの仲を取り持った中高年専門結婚仲介の太陽の会(東京都中野区)によると、10年前から別居伴侶を選択するカップルが増え、今では年百数十組のうち2割以上を占める。これまでは「離婚して子どもがいる」「財産や相続の問題が絡んで親族から反対される」などの理由が多かった。斎藤尚正会長は「相方は欲しいけど、今さら生活のリズムは変えられないという女性の希望が目立つ」と近年の傾向を語る。



今や珍しくない独身の会社員が次の生き方を模索する時、一人で生きていく不安やリスクをいかに和らげるかは切実な問題だ。



名古屋市は12年から、60歳以上を対象にしたシェアハウス型市営住宅「ナゴヤ家(か)ホーム」の展開を始めた。60~70平方メートルの団地の空室を改築。居間やキッチン、風呂などの共用部と、独立した2~3部屋で構成する。今年は3月入居分として10室、計26人分を用意した。今後10年で100室に増やす計画だ。



これまで単身者は55平方メートル以下の物件しか応募できず、競争率は40倍超と高い。市住宅管理課の杉岡博之係長は「狙いは2つ。単身者の急増という社会変化への対応と、市の把握分だけで年40~60件に達する孤立死を防ぐため」と話す。



市内在住の男性Bさん(58)は「2年後には応募しようか」と考えている。自動車関連メーカーの嘱託社員で独身。10年暮らすアパートの人とは挨拶をする程度の仲で、親兄弟も近くにいない。「今は元気だけど、一人で生きる気力が続くか心配」と打ち明ける。



単身世帯.jpg



■NPO法人が相談役に



性格や習慣が違う人との共同生活の衝突は不安だが、市が契約したNPO法人が相談役として定期巡回する点は安心材料だ。「50歳を過ぎて平板な毎日だった。新しいチャレンジのようで期待すらある」という。



「単身高齢化が進む日本は、介護に至らない中高年の暮らし方を社会全体で考える必要がある。緩やかな関係性を築きやすいシェアハウスは、経済と精神の両面で生活を豊かにする選択肢の一つ」。園田真理子明治大学教授は強調する。



NPO法人SSSネットワーク(東京都新宿区)は、独身の中高年女性が同じ沿線に住む4~8人で小グループを作り、災害時に相互に安否確認をする「災害ネット」を組織する。現在、約200人の会員がいる。



昨年加入した女性会社員のCさん(43)はグループの最年少。11年の大震災を経て、一人暮らしに不安を感じるようになった。地震があると夜中でも「大丈夫?」「私は大丈夫」と携帯メールでやりとりするほか、月1回は約2時間のランチやお茶会で集まる。「友人も結婚すれば疎遠になるし、職場も男性ばかり。独身女性同士、何でも気軽に話せる」という。



現在の中高年は「結婚するのが当たり前」という風潮の中で生きてきた。独身者は少数派で、会社勤めを終えた時に孤立感は一層強まる。心がふと折れてしまわないように、自衛のための新たな絆づくりが求められている。





単身者を待ち受ける3つのリスク

(「単身急増社会の衝撃」の著者、みずほ情報総研の藤森克彦主席研究員



単身世帯は1980年代半ばから増加が顕著になり、離婚や死別を経験した高齢者が目立っていた。近年の特徴は未婚男性の増加で、特に50~60歳代の単身世帯が急増すると推計される。



単身者には大きく分けて貧困、介護、人間関係の3つのリスクがある。単身者は低所得者層も多く、失業や病気の時に同居人との相互扶助ができない。日本の社会保障は家族の協力を前提に設計されているため、親や自身の介護に十分対応できない。隣近所との交流が少ない人が多く、社会から孤立しやすい。今後、財政支出を含めた公的なセーフティーネットの拡充が不可欠になるだろう。



40歳代半ばを過ぎると新たに結婚する人の割合は一気に低下するのが現実で、中高年が婚姻関係という形のリスクヘッジをするのは簡単ではない。自らの経済的な基盤を整える「自助」に加えて、単身世帯と地域社会の結びつきや、血縁関係を越えた仲間づくりによる「共助」が大切になるだろう。



(出典:日本経済新聞)

0 件のコメント: