医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へ

おはようございます。

ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。





著名な天才経済学者、ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、

いままで数々の予言を見事に的中させてきた人で、

著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて鋭く指摘しています。



●医療産業と健康増進産業は別産業



☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、

　「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、

　高利益の症状対処に専念。



☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、

　より健康、老化遅延、病気予防するために、

　「積極的」に提供される製品・サービス。



▼病気を生み続ける医療業界

　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質

　・医者は製薬会社の標的

　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念

　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる



▼メディアは情報不足で無力

　・しかも主たる広告主は食品・医療産業

　・政府も同様に情報不足で無力





日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので

健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、

法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して

国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうです。



そんな日本でもサプリメント学会ができたり、

記事のように医療用サプリメントも普及してきたようですが、

品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できる

本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいですね。



食品の機能性評価モデル事業







そして国民皆保険制度導入から５２年、

健康増進政策開始から４２年経過して国民の健康状態は

悪くなる一方という残念で厳しい現実があり、

１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」が

わずか７．８％という悲惨な状態
になっていて、
特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。







米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く

２０１１年の調査では、



・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用

・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案

　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％

・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用

・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案

・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用

・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案



と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向がある日本とは

著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。





以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という

米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、



マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが

最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという

強力なエビデンスがある



と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた

著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。



・運動：しっかりやっている

・毎日のサプリメント：１８名全員

　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用

・食習慣：それぞれに的を射ている

・飲酒：ゼロ～少量



日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。





私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。





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****************************【以下転載】****************************



高齢化社会の進展や生活習慣病患者の増加、中高年層の抗加齢・美容に対するニーズの高まりを背景に、クリニックやカウンセリング機能を持つ薬局・薬局など医薬系ルートでのサプリメント導入が加速している。



抗加齢・美容領域では、女性向け専門外来や眼科、歯科などでサプリメントを採用する動きが本格化。アンチエイジング外来を設置するクリニックも都市部を中心に全国へ広がっている。医薬系ルートでは、有効性と安全性に関するエビデンスや品質の均一化が成否の鍵を握る。今後、医療費抑制の観点から“セルフメディケーションの普及”と“抗加齢”をキーワードにサプリメントを補助的に使用する局面は広がるとみられ、自民党が政権公約として掲げた「統合医療の推進」の動きも見据えながら、市場拡大が進むとみられる。



欧米を中心に補完・代替医療や統合医療の導入が進む中、日本では患者の利用ニーズに対し、既得権益団体の強い抵抗もあり、制度化が立ち遅れているのが現状。一方、美容医療や予防医療については、２００５年９月１日付けの厚労省保険局医療課長通知で、保険外医療サービスとしての扉が開かれ、有効性と安全性が科学的に検証されているサプリメントを臨床応用する動きが広がった。



がんや糖尿病など生活習慣病患者の増加に伴い、補完・代替医療に対する利用ニーズは高まる一方だ。自由診療によるセカンドオピニオン外来やサプリメント外来を開設するクリニックでは、検査値に基づいて疾病リスクを洗い出し、食改善と運動指導を２本柱に、補助的にサプリメントを推奨している。



医薬系ルートでサプリメントを展開する事例としては、１．医師が処方箋とは別に食事箋などの指示書を発行し、調剤薬局で購入してもらう、２．病院内の売店で販売する、３．物販を手掛けるメディカル・サービス法人などが仕入れ販売する、４．漢方・相談薬局の薬剤師を通じて、健康指導に基づいたカウンセリング重視の販売を行う―― などが挙げられる。



サプリメントの物販規制がない自由診療機関は約３，０００施設と推計される。薬局数は約５万５，０００件に上り、調剤機能を持つ大手DgSや、調剤薬局チェーン各社とも健康指導に基づくカウンセリング販売の強化を重点項目として掲げている。調剤薬局では物販事業を強化するため、サプリメントの品揃えを進める動きが本格化しつつある。



抗加齢・美容領域では、産婦人科、皮膚科、内科、心療内科、整形外科、耳鼻咽喉科、歯科などでサプリメントの導入が加速。臨床現場では、ビタミン・ミネラル、プラセンタ、ヒアルロン酸、ＣｏＱ１０、乳酸菌、カキ肉エキス、大豆イソフラボン、ルテイン、ラクトフェリン、クロレラ、植物発酵エキス、ローヤルゼリーなどの導入実績が高い。がんや生活習慣病に対する補助療法やＱＯＬ改善を目的とした臨床現場では、ビタミン・ミネラル、ＡＨＣＣ、タヒボ、プロポリス、アスタキサンチン、ＤＨＡ・ＥＰＡなどオメガ３系脂肪酸、米ぬかアラビノキシラン、有機ゲルマニウムなどのサプリメントを臨床応用するケースが広まっている。昨年、消費者庁の「食品の機能性評価モデル事業」で評価された１１成分も、医薬系ルートで導入実績の高い成分だ。医療現場で求められるエビデンスは、臨床データ重視の傾向が鮮明となっている。



（出典：健康産業新聞）