おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので
健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、
法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して
国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。
そんなことから本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、
超健康マニアの私が熱心に探しても１０年もかかりました。
そして国民皆保険制度導入から５２年、
健康増進政策開始から４２年経過して国民の健康状態は
悪くなる一方という残念で厳しい現実があり、
１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」が
わずか７．８％という悲惨な状態
になっていて、
特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。
米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く
２０１１年の調査では、
・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％
・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用
・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案
と提案どころかサプリメントを否定する日本とは著しい差があります。
以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という
米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、
マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが
最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという
強力なエビデンスがある
と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた
著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。
・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量
日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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健康志向の高まりで、２兆円ともいわれる市場規模を持つサプリメント（サプリ）などの「健康食品」。本来、効果の表示は認められていないが、曖昧な情報に振り回されがちだ。高齢化に伴い、予防医学の重要性が叫ばれる中、医療関係者による取り組みが始まっている。
効果の表示は×
「サプリは主に健康増進のためのもの。ただ、日本では医療関係者を含め、まだ理解が浅く、消費者にはとても分かりにくい」。昨年１１月に発足した日本サプリメント学会理事長で、婦人科医の小山嵩夫さんはこう話す。
日本では、サプリなど一般的に健康食品と称されるものには法的な定義はない。健康食品のうち、国が機能表示を許可したものが特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品。定められた基準をクリアしない限り、効果や効能を表示して販売することは認められていない。
だが、実際には「がんが治った」などの不確実な体験談や「ダイエットをサポート」といった宣伝があふれている。
内閣府消費者委員会は昨年６月、アンケートに基づき、「『健康食品の表示等の在り方』に関する考え方」を公表。不当な表示に対する規制や情報源としての行政機関の活用促進などの方向性が示された。健康食品に使われる素材の安全や効果について科学的な実証などの情報は、独立行政法人「国立健康・栄養研究所」の「素材情報データベース」で見ることができる。
健康指標目安に
小山さんのクリニックでは、希望する患者に悩みに応じたサプリを出している。その際は、一般的な検診で測る疾患の目安となる項目ではなく、筋肉量や握力、肺活量といった健康指標や抗酸化力などの加齢マーカー、遺伝子検査などを行う。そのデータに基づき、不足しているミネラルやビタミンなどをサプリで補う。
費用は健康保険適用外のため、１カ月分で１万円を超すが、「多くは３カ月で十分。薬と違って即効性はないが、徐々に数値が改善され、体調の良さを実感する人が多い」（小山さん）という。
同学会ではアドバイザーの認証制度や研究発表の場などを通じ、専門家の育成や啓発を行っていく方針。小山さんは「健康維持のためには食事や運動といった生活習慣を見直すのが一番」と指摘。そのうえで、「自分の体について正確に把握し、必要なものを補えるよう、学会を通じてサプリの評価システムなどを整備し、誰もが安心して選べる仕組みを整えたい」と話している。
（出典：産経新聞）
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