「６５歳以降も仕事したい」５割超 ７０歳以降も３割近く

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


２００５年に５０代を対象に毎年同じ人を追跡調査していますが、
経済的な理由から勤労意欲は向上しているそうで、経済動向から
当然のことだと感じます。

しかし、６０歳を過ぎると警備員、清掃員、管理人くらいしか求人はない
厳しい現実が待っていますし、７０歳過ぎまで雇用されることは
むずかしいようです。

また、６割弱が今でも健康だと回答していますが、根拠がない願望なのは
人間ドックの異常なしがたった８．４％しかいないことでわかります。


老後三大不安は、病気・貧困・孤独と言われていますが、
不安解決策は健康力と経済力を高め、人生を楽しむことで、
決してむずかしくありません。

生涯現役で働き、ＰＰＫ（ピン・ピン・コロリ）と逝くには、
労働可能な健康寿命を出来るだけ延ばしてＱＯＬ（生活の質）を
高めることが重要で、社会貢献にもなります。

• 

具体的には、

・健康力を高める
　元気に楽しく働くために健康維持・増進、抗加齢に努める
　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単に出来る

・経済力を高める
　雇用されない複業＝福業を立ち上げる
　　５０歳までにはやりたいですね。
　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで仕事を終わらせ、
　見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる


アメリカの世論調査会社ギャラップ社が世界１５０カ国の調査で
「人の幸福を決定する５つの要素」を明らかにした本によれば、

１．仕事の幸福
２．人間関係の幸福
３．経済的な幸福
４．身体的な幸福　
　私も最も得意なところ
　心身の健康は幸福の原点だと思います。
５．地域社会の幸福
　これは数年前に気づき、地域の健康づくり推進員などをしています。

一番に出てくるのが仕事です。
・人は日々すべきことを必要としている
　毎朝ワクワクして目覚める
　幸福の最大のマイナス要因は長期失業状態



・「仕事に満足している」人は長生きする
　９５歳以上まで長生きした人は平均８０歳まで働いていた
・自分の強みを活かせる仕事をしている人は、幸福度が高い


私は１～５すべてがよい状態で、これらはすべて還元できるので
必要な人々にさらに貢献したいと強く思います。


人生はたった１回限り、お互いに顔晴(がんば)りましょう。


私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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****************************【以下転載】****************************

団塊の世代を含む６０～６４歳の５割超が６５歳以降も仕事を続けたいと考えていることが２２日、厚生労働省の「中高年者縦断調査」で分かった。７０歳以降でも３割近くが仕事をしたいと望んでおり、働く意欲は強い。同省は「年金のほかに収入が必要な人や、健康維持、社会とのつながりを求める人もいて、働き続ける動機が多様になっている」と分析している。

同調査は就業状況や健康状態などを聞き取る。２００５年１１月に５０～５９歳を対象に初めて実施。それ以降、毎年同じ人を追跡調査している。今回は１０年１１月、５５～６４歳となった約２万６千人から回答を得た。

このうち、調査時点で働いている６０～６４歳の人で「６５～６９歳になっても仕事をしたい」と答えたのは全体の５６．７％で、男性５９．５％、女性５２．３％といずれも半数を超えた。「７０歳以降も仕事をしたい」と考えているのは全体が２８．７％、男性が３１．２％、女性が２４．８％。

０５年の初回調査で「６０～６４歳になっても仕事をしたい」とした人を追跡調査したところ、およそ４人に３人の７４．８％が実際に仕事をしていた。初回に仕事をしたくないと考えていた人も２８．３％が働いており、特に男性は４６．３％と女性（２１．７％）の２倍超が仕事をしていた。

仕事をする理由（複数回答）は「生活費」（６３．８％）が最も多く、次いで「生活費を補う」（３２．２％）など経済的な理由が上位を占めた。ほかに「健康維持」（３０．２％）、「今の仕事が好き」（２４．２％）、「社会とのつながり」（２３．８％）などが多かった。

生活費についての質問では、初回調査で６０～６４歳の生活を主に「公的年金」でやりくりするつもりだと答えた人のうち、今回４６．５％が「働いて得た所得」があると回答。特に男性は６０．４％と女性（３６．９％）を大きく上回り、当初の希望と現実の間にずれが生じている。

調査は今回で６回目だが、体の状態について初回からずっと「健康」としている人は全体の５６．９％に上った。

（出典：日本経済新聞）