ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
精神科医療は医療の中で一番問題があり、
特に日本は問題が大きいそうで
国際情報誌ＳＡＰＩＯは２０１１年１０月号より連載しています。
８人に１人が「うつ」という調査があるほど多く、
記事にはうつの１／３は誤診、医原病で自殺高止まりの一因かと
書かれています。
食事の間違いはあまり指摘されていませんが、原因の一つで、
日本食が精神疾患によい研究発表があります。
うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。
うつは薬じゃ治らない！
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す！！
（元うつ病患者のＭ精神科医）
心身の健康状態を向上させて生産性を向上するのは簡単なので
喜ばれています。
社員の健康増進と生産性向上を両立させる健康経営
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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ネット調査 ８人に１人が「うつ」
企業の６割「心の病で社員１カ月以上休職」
「世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ」
****************************【以下転載】****************************
従業員が抱えるメンタルヘルス（心の健康）問題を重症化しないようにしたり、復職を支援したりする企業向けのサービスが充実してきている。仕事上のストレスが原因で鬱病などになる社員が増え、問題が深刻化しているためだ。生産性の低下を避けたい企業の需要もあり、発症の防止や組織の改善などに踏み込んだプログラムも登場している。
専門家が対応
「どのように社員の主治医と連携すればいいですか」。１０月下旬に損保ジャパン・ヘルスケアサービス（東京都新宿区）が企業の人事担当者ら向けに開いたメンタルヘルスの解決策に関するセミナーで、参加者からは切実な様子で質問が出た。
労働政策研究・研修機構（練馬区）が、全国の事業所を対象に昨年実施した調査（回答数は５２５０）。約５７％がメンタルヘルスに問題を抱えている正社員がいると回答し、人数も増加傾向にあった。
こうした企業向けに損保ジャパンが手掛けるサービスの特徴は、企業側の視点で産業保健態勢を支援すること。精神保健福祉士や臨床心理士などの資格がある専門のコーディネーターが原則月１回、企業に出向き、不調者との面談や管理職の相談に対応する。
コーディネーターの横森聖さんは「不調な社員のカウンセリングだけで解決するのは難しい。主治医や上司、人事担当者とのコミュニケーションの間に入りながら、職場の実態を踏まえた解決策につなげるようにしています」と説明する。
担当したある企業では、仕事の緊張で頭痛やめまいを訴えている社員と面談し、上司との意思疎通不足に原因があると感じた。上司が話し掛ける機会を増やすようにしたところ、次第に社員の体調も改善したという。
不調者の職場への復職率で一定の成果が出せなかった場合、支払った料金を最大で全額払い戻す「成果保証型」も９月に始めた。
生産性の向上に
アドバンテッジ リスク マネジメント（目黒区）は早期の発見と対応や再発防止・復職支援など、従業員への働き掛けを中心としたメンタル対策支援に加え、組織の改善策も企業と一緒になってつくるプログラムを今年の春から展開している。鳥越慎二社長は「組織に問題がある場合は、外部が関わることが必要」と話す。
相談窓口の設置だけでなく、能動的な働き掛けを目指し、「ストレスチェック」で問題があるのに自覚症状がない従業員を見つけ、カウンセリングで対応するサービスを始めたのは９年前。あるＩＴ企業では導入後５年間で、不調で新たに休職する社員の割合が２５％減ったという。
従業員のストレス耐性を高めることにも重点を置いている。鳥越社長は「これからは不調者を出さない対策だけでなく、メンタル面でタフな人材の育成によって個人と組織を活性化し、生産性の向上につなげることも大切だ」と指摘する。
（出典：産経新聞）
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