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日本の医療は、医療従事者の疲弊で成り立ち、
病院勤務の看護師２万人が過労死の恐れがある調査もあり、
離職が多いのは当然だと思います。
過重労働にも耐えられる元気・体力をつけるのは簡単で、
お役に立てて喜ばれています。
お役に立てた一例
☆多忙な３０代麻酔科女医
高校時代の体力に戻り、過重労働でも楽に乗り切れる
私達患者側の最善策は心身の健康状態を高く保つことで
多くの病気は近寄ってきません。
むずかしくありませんので、お互いに顔晴(がんば)りましょう。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
病院勤務の看護師、２万人が過労死の恐れ 看護協会が推計
東京東部から病院が消えていく 看護師不足が招く経営危機
悩める私立保育園 国が方針、看護師全園配置へ
新人看護師 技術低下 「注射１人で出来ない」８割
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高齢化が進み、医療が高度かつ複雑になる中、顕在化する看護師不足。離職者が多いことが大きな原因で、結婚・出産や勤務の過酷さを理由に職場を去る女性看護師が相次ぎ、採用が追いつかないのが実情だ。背景には、女性の社会進出が進んでいなかった時代と同様、キャリアを積んでも昇給幅が小さいなど、結婚による大量退職を前提とした構造があるとの指摘もある。
◇夜勤月９回以上 子育てと両立困難
「夜勤を含むシフトをこなしながらの子育ては本当に大変」。３人の子を持つ群馬県立小児医療センターの看護師、白井桂子さん（４９）は訴える。「３人とも小さかった時は心身共にきつく、子供に当たってしまうこともあり、毎日仕事を辞めようと思っていた」
看護師約１９０人の同センターでは、離職者が０７、０８年度はいずれも１５人、０９年度は５人。２０代後半～３０代前半の女性が結婚や出産などを機に離職するケースが多いが、産休・育休から復帰した後に辞める人もいるという。
白井さんが勤務する新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）の看護師は、準夜勤（午後４時半～午前１時１５分）と深夜勤（午前０時半～９時１５分）が月に計９～１２回。日勤（午前８時半～午後５時１５分）に続いて深夜勤というパターンが、多い時で月５回ある。この場合、勤務と勤務の間のわずかな時間に帰宅し、食事や家事、子供を寝かせるなどすると、仮眠はほとんど取れない。
白井さんは「子供に早くご飯を食べ、宿題をやるようせかすことが多かったので、小学校の担任から『お宅の子は落ち着きがない』と言われたことがある」と苦笑いする。
夜勤免除や短時間勤務などの制度もあるが、「人手が不足しているため同僚に迷惑がかかると思い、申請する人はほとんどいない」（白井さん）。夜勤ができないと、最悪の場合は退職せざるを得ないのが実情という。
◇毎年５万人資格取得 離職者は１０万人
日本看護協会や厚生労働省によると、全国で毎年約５万人が新たに看護師や助産師など看護職員の資格を得ているが、約１０万人が離職する。育児終了後などに復職する人も多いため実働人員は年々増加し、０９年には約３万６０００人増えて約１４３万人になった。だが、医療の高度化や高齢化などに伴う需要の増加には追いついていない。０４年には、看護職員の資格を持つ人の３分の１にあたる約６５万人が就業していなかったとの推計もある。
離職の理由は、結婚や出産だけでなく、勤務時間の長さや残業の多さを挙げる看護師も目立つ。残業時間（０８年）は、シフト勤務者の過労死の公務災害が認定された判例の基準である月５０時間以上の人が８％近くに上り、夜勤回数は月９回以上が半数を占める。若手の看護師からは「こんなに寝られない仕事だとは思わなかった」との声も聞かれる。
◇給与への不満５割超 キャリア積んでも待遇改善せず
看護師の給与は、年齢を重ねてもあまり上がらない仕組みになっている。人事院の調査（０９年）によると、看護師の平均月給は夜勤手当があることから、２０代のうちは約３０万円で薬剤師や臨床検査技師など他の医療職より高いが、３０代以降は徐々に抜かれていく。看護師は５６歳以上でも４０万円に届かない。
東京都内の大学病院の女性看護師（３１）は「看護師はやりがいのある仕事だが、感染症にかかるリスクや、医療事故で訴えられるかもしれない不安を抱えながら働いているのに、待遇が良くないのは納得いかない」と憤る。日本看護協会の調査（０９年）では、給与の低さを不満に感じる看護職員が５割超に上り、そのうち約６割はそれが原因で離職を考えたことがあるという。同協会の小川忍常任理事は「キャリアを積んでも待遇面で報われないという、女性の社会進出が進まない時代のような構造が大量離職の一因」と指摘する。
一方、新人の大量採用は、若手の教育を担う中堅看護師の負担を増大させる。そのことでかえって離職者が増加したり、教育がおろそかになるという悪循環も生んでいる。
さらに、少子化で看護師の成り手は減少傾向にある。厚労省の検討会の推計では、看護職員の実働人員の年間増加数は、２５年には０９年より約１万２０００人も少ない約２万４０００人になると予想される。白井さんは「養成数を増やす対策は限界に来ている。離職に歯止めをかけるのが最優先」と強調する。
看護師の増加や待遇改善を実現するには、病院の経営状態や管理者の意識によるところも大きい。小川常任理事は「看護師を増やした病院は増収となるよう診療報酬を改定し、夜勤手当の増額を連動して実施するなど、国と病院管理者が連携して離職防止策を進めるべきだ。看護師ら医療現場のスタッフが安心して働ける環境づくりこそが、患者の安全を守ることにつながる」と訴えている。
（出典：毎日新聞）
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