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日本の研究結果でも携帯電話の有害性が出ました。
しかし、記事にあるように業界や役所権益に都合の悪い研究結果は
国内に発表されない先進国としてはあり得ない隠匿体質も改めて確認
することができます。
最もよい対策は携帯電話を処分し、携帯電話を使っている人には近づかず、
基地局にも近づかないことですが、私としてはビジネス上支障がでるので
リスクがあることを承知してうまく活用することにしています。
私の自衛策
・なるべく身につけない
・なるべく使わない
・使う時はイヤフォンマイクを使う
・発・着信時は身体から少しでも離す
・SAR値の低い機種を選ぶ(PHSは桁違いに少ない)
・携帯電話で通話している人には、なるべく近寄らない
などの自衛をしています。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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****************************【以下転載】****************************
携帯電話を1日1~2時間、右耳で使用していて聴神経腫になり、右耳の聴覚喪失と顔面麻痺の後遺症を負ってしまったデビッド・スミスさん。オーストラリアのTVニュース『TodayTonight』2008年6月13日で報道された。日本のマスコミが携帯電話のリスクを独自報道することはない。
携帯電話のヒトへの影響を調べた日本の総務省出資の最新研究で、1日20分以上通話する人たちで脳腫瘍のリスクが3倍になるという結果が10月28日、海外の学術誌『Bio Electro Magnetics』で発表された。これまでのWHO研究とも一貫性がある結果だ。だが総務省は「国内向け発表の予定はない」としており、役所が発表しなければ、巨大広告主(携帯事業者、メーカー各社)に不利な情報をマスコミが独自報道することはありえず、国民には知らされない。業界や役所の権益にとって都合の悪い研究結果を無視するならば、安全性の研究を総務省に任せるわけにはいかない。
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【Digest】
◇日本でも1日20分以上の携帯電話使用で腫瘍リスク3.08倍に
◇WHOの国際研究の結果と一貫性
◇シロの結果は大々的に発表しクロの結果は隠蔽する総務省
◇10月8日の検討会でも一言も触れず
◇結果を弱めようとする奇妙な理屈づけ
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◇日本でも1日20分以上の携帯電話使用で腫瘍リスク3.08倍に
今まで一貫して安全という結果しか出ていなかった総務省による電波の安全性調査事業の中で、危険性を示唆する初めての研究結果が海外で発表された。
10月28日に、生体電磁学会(BEMS)という国際的な学会の学術誌『Bioelectromagnetics』で発表された論文だ。
東京女子医科大学の山口直人教授たちのグループが行ったもので、人間を対象にして携帯電話の使用と脳腫瘍の一つである聴神経腫との関連を調べた疫学研究である。
山口教授には、総務省からH16年8,100万円、H17年6,000万円、H18年5,700万円の研究費が支払われ、そのうちの一部が「都市環境と脳腫瘍の症例対照研究」に費やされた。それがこのほど、論文として発表された。
簡単にその概要を説明すると、日本全国の神経外科のある68病院の内22病院が協力してそこで受診している1589人の聴神経腫の患者に対し質問状を郵送して携帯電話の使用状況などについて回答をしてもらい、そのデータを解析した。
通常の疫学調査(症例対照研究)では患者のグループと健康な人のグループでの携帯電話の使用頻度などを比較してリスクの増加があるかどうかを調べる。
しかし今回の研究は患者の情報だけで携帯電話の使用と不使用でのリスクの増加がわかるというデザインになっている。そんなことが可能なのは聴神経腫という特殊な脳腫瘍のためだ。
聴神経腫は耳の奥にある聴神経にできる腫瘍であるため、必ず頭部の右側か左側の、どちらかに発生する。特定の原因がない場合、左右の腫瘍が発生する確率は半々だ。
そこで同じ患者の腫瘍の発生した側の耳を症例群、腫瘍が発生しなかった側の耳を対照群として、腫瘍の発生した側でのケータイの使用頻度と、腫瘍の発生しなかった側での携帯電話の使用頻度とを比較することにより、携帯電話使用のリスクを計算することができる。
携帯電話の電磁波が、使っている耳のほうにだけ影響をあたえ、反対側には影響を与えない、と仮定すると、右耳で通話する人のグループでは右側に腫瘍が多く発生し、逆に左側で通話する人たちでは左側に腫瘍が多く発生する、ということになる。
調査では、腫瘍があると診断された日から1年前の携帯電話使用の情報を調べたセットと、5年間の携帯電話使用の情報を調べたセットと、2つセットに分けてそれぞれ分析した。
その結果は、・・・・・。
(出典:MyNewsJapan)
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