ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本の精神科医療は、最も薬漬け医療が行われているそうで、
薬漬け医療は自殺高止まり原因の一つだと思います。
うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。
うつは薬じゃ治らない！
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す！！
（元うつ病患者のＭ精神科医）
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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うつ病で自殺した人の７割が精神科を受診しており、その多くは「抗うつ薬」を服用していた。遺族が行った調査でわかった。最近は製薬会社のテレビＣＭや政府の「うつキャンペーン」のせいもあって、抗うつ薬に抵抗感のない人が増えている。医療関係者の間でも安易な服用を懸念する声があがっている。
全国自死遺族連絡会が２０１０年３月までに行った調査によると、自殺者１０１６人のうち精神科を受診、治療中だった人は７０１人で、６９．０％を占めた。自殺者のうち飛び降り、飛び込みは１９７人で、自宅のマンションから飛び降り自殺を図った場合は全員が受診していた。また、自殺した２０～５０歳代女性も１００％が通院していた。
「１日２０～４０錠の服用はざらにある」
調査で、自殺者の多くは抗うつ剤を服用していたこともわかった。１回５～７錠を１日３～４回にわたって服用していた。全国自死遺族連絡会の田中幸子さんは、
「１日２０～４０錠はざらです。症状がよくならないと、別の病名がどんどん上乗せされていき、その分、薬の量が増えていきます。うつ病は生まれつきではなくて誰もがなり得る病気で、うつになるには原因があるんです。それを解決しないと、いくら薬を飲んでも治りません。頭痛や不眠といった症状は薬の力で助けてもらって、根本の問題はカウンセリングなどで治していくというのが本来の治療なのです」と指摘する。
日本ではカウンセリングには保険診療点数がつかないので赤字になるという理由で、ほとんどの病院で取り入れず、１～３分程度の問診で薬を投与する例が多いという。そして、
「私たち遺族は、精神科に子どもや家族を行かせなければ、死ななかったかもしれないという自責の念を抱えています」
と話している。
内閣府自殺対策推進室は２０１０年３月から、「お父さん眠れてる？」というキャッチコピーでうつ病防止キャンペーンを行い、２週間以上眠れない日が続いたり、食欲がなく体重が減ったりしている場合にはうつかもしれないので、医者に相談するよう呼びかけている。こうしたキャンペーンを大々的にすることも、安易な服用につながりかねない、と田中さんは危惧する。
「抗うつ薬を飲むと滑舌が悪くなり、ぼーっとしてきたりして、会社勤めができなくなります。まじめな人ほど病院にかかって、薬をちゃんと飲んで、そういう人ほど亡くなっています。また、若者の間でも服用が広がり、副作用でだるくなって仕事をする気がなくなり、最終的には寝たきりになる人が増えているんです」
そして、こうアドバイスする。
「軽いうつ状態なら誰にもあること。まずは少し休んでみたり、おいしいものを食べてみたり、ストレス発散してみたりして、薬で治るという信仰を捨てないと危険です」
「抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」
抗うつ薬の安易な服用はよくないという見方は、医療関係者の間にも広がってきている。
厚生労働省の発表では、うつ病患者が１００万人（０９年）を超え、この１０年で２倍以上に急増した。１０年１月６日付け「東京読売新聞」は患者急増と新規抗うつ薬との関係について概ねこのように報じている。
一部の医療関係者は抗うつ薬の安易な投与に疑問を抱いている。北里大学宮岡等教授は「薬なしでも自然に回復するうつ病も多い」と話し、慶応大学渡辺衡一郎専任講師は「日本でも、まず抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」と述べている。
抗うつ薬を服用していた患者が自殺したり、他人を傷つけたという報告が複数寄せられていることから、厚生労働省も対策に本腰を入れ出した。
同省医薬品医療機器総合機構安全部は、抗うつ薬「ＳＳＲＩ」（パロキセチン塩酸塩水和物、フルボキサミンマレイン酸塩、塩酸セルトラリン）と、「ＳＮＲＩ」（ミルナシプラン塩酸塩）を服用した患者が自殺や他害行為をした２６８ケースと、それぞれの薬の因果関係を調べた。
すると塩酸パロキセチンで２件、マレイン酸フルボキサミンで２件については「医薬品と他害行為との因果関係が否定できない」としたが、それ以外のケースは「医薬品と他害行為との因果関係は不明」となった。しかし因果関係がないとも言えないため、医療機関に対して投与の際に「十分注意を払うべきだ」としている。調査は０９年５月８日に発表した。
厚労省の調査を踏まえて、日本うつ病学会は、うつ病患者には自殺のおそれがあるので、抗うつ薬の投与を開始した時と投与量を変更する時には、患者の状態を注意深く観察することが必要だ、として医療機関に注意を呼びかけている。なかでも２４歳以下の患者は自殺のリスクが増加するという報告があり、投与する際には「より注意深い観察が必要である」としている。
（出典：Ｊ－ＣＡＳＴニュース）
うつ治療「薬物偏重」は７割 精神科診療所アンケート
「過半数に複数処方」１割
国内の患者数が１００万人を超えたうつ病の治療について、読売新聞が３～４月、全国の精神科診療所にアンケート調査を行ったところ、７割が「日本のうつ病治療は薬物に偏っている」との認識を示した。
多すぎる薬の服用による副作用や、薬だけでは治りにくい患者の増加など、近年指摘されている課題が反映された形だ。
調査は日本精神神経科診療所協会加盟の１４７７施設に行い、１１９施設から回答を得た。日本のうつ病治療の多くは薬物治療中心だが、調査では、薬物偏重の傾向があると「強く思う」が１９％、「ややそう思う」が５４％と、７割が懸念を示した。
最近増えたとされる軽症患者に行う最初の治療は、「薬物治療だとは思わない」が４１％。優先すべき治療として、患者の話を聞いて問題解決を図る精神療法や、仕事を減らしたりする「環境調整」も多く挙がった。英国の診療指針では、軽症者の最初の治療は、カウンセリングなどを勧めている。
一方、抗うつ薬を何種類も服用すると、無気力やイライラなどの副作用が強くなる恐れがあり、処方は１種類が基本。しかし、「患者の過半数に複数の抗うつ薬を処方している」との回答が１４％に上った。
大野裕・慶応大保健管理センター教授（精神科医）は「悲観的になりがちな患者の考え方や行動を変える認知行動療法など、治療の選択肢を増やすことが重要だ」と話す。
（出典：読売新聞）
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