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ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本では携帯電話の電磁波は問題にされていませんが、
世界では研究が進んでいても白黒ははっきりしません。
「安全というのは時期尚早」と考えて自衛に努めるのが賢明でしょう。
最もよい対策は携帯電話を処分し、携帯電話を使っている人には近づかず、
基地局にも近づかないことですが、私としてはビジネス上支障がでるので
うまく活用することにしています。
私の自衛策
・なるべく身につけない
・なるべく使わない
・使う時はイヤフォンマイクを使う
・発・着信時は身体から少しでも離す
・ＳＡＲ値の低い機種を選ぶ（ＰＨＳは桁違いに少ない）
・携帯電話で通話している人には、なるべく近寄らない
などの自衛をしています。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ウェブサイト
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*******************************【以下転載】*******************************
米国上院予算委員会で９月１４日、携帯電話電波の安全性に関する研究費支出についての公聴会が開かれ、影響有り・無しの研究結果が混在する灰色のリスク解明のためどのような研究が必要か、産業界の関与の問題、当座の予防措置の必要性などが話し合われた。一方、日本の研究状況を調べると、毎年４億円規模の研究費が、その研究成果を中立･客観的に評価する仕組みが不在のまま総務省によって垂れ流されている。外部財団法人丸投げで研究者名すら非開示(つまり検証不能）という無駄遣いぶりだが、事業仕分けの対象にもなっていない。
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【Digest】
◇意見分かれる研究者が証言
◇「安全というのは時期尚早」（レジンスキー博士）
◇「公衆衛生上は赤信号」（サデツキー博士）
◇「有害影響を示す科学的証拠は無い」（エルドリッチ博士）
◇「産業界の横やりの例を例示」（デービス博士）
◇「予防的措置は悪いアイデアではない」
◇日本は研究費の無駄遣いだった
◇自画自賛の評価しかなかった総務省の研究推進委員会
◇委員会解散後も、密かに垂れ流しが続く研究費
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◇意見分かれる研究者が証言
アメリカ上院の公聴会は、９月１４日予算委員会の労働・健康福祉・教育及び関連機関小委員会で行なわれた。１時間４０分にわたる公聴会の内容はアメリカの連邦議会のビデオサービスで閲覧可能だ
米国上院議会における公聴会とは、それぞれの委員会で重要な案件の審議に際して、利害関係者や学識経験者等から意見を聴く必要があると判断した場合に開催される。
今回の公聴会の仕掛け人は、研究者側からはピッツバーグ大学のデボラ・デービス博士。ヨーロッパに比べケータイの安全性に関する研究費が極端に少ない状況を嘆き、アメリカ政府からの研究費の増額を働きかけたのだ。
それに応えたのが、ペンシルバニア州選出のアーレン・スペクター上院議員。自身も脳腫瘍をわずらった経験があり、手術の末議員として復帰。長年ガンに関する研究費の確保について貢献してきた政治家だ。
公聴会では、危険性を指摘する研究を発表している研究者や、産業界から依頼された研究者などが一同に会して証言をおこなった。
◇「安全というのは時期尚早」（レジンスキー博士）
フィンランド放射線安全庁の研究者であるダリウス･レジンスキー博士は、人のボランティアを対象に、腕などの体の一部に電磁波を当てて、細胞の中にある遺伝子やタンパク質の変化を調べている。これまでに無い新たなアプローチで期待されている研究者だ。
すでにケータイから出るレベルの電磁波で、細胞内のタンパク質が変化するという結果を出している。
レジンスキー博士の証言翻訳
レジンスキー博士は以下のように証言する。
「私は、この１０年ケータイの生物学的影響を調べる細胞実験の研究を続けてきました。我々はケータイの電磁波が生物学的反応を起こす可能性をみつけました。ただ、それが有害なものかどうかはまだ不明です。
ケータイの電磁波の影響に関しては、相反する研究が混在しています。各分野の研究で、影響有りという研究と無しという研究が両方あるのです。
科学的不確実性がある現状では、「ケータイは安全」という発言は時期尚早です。
また現在の安全基準は、科学的証拠に十分支えられものではありません。長期影響や子どもへの影響についてヒトでの研究が非常に少ないからです。
不確実な状況では、予防的措置とさらなる研究が必要です。従来の疫学調査、動物実験、細胞実験とは別に、新たな研究の方向性が必要です。ケータイの電磁波に人体が反応するのかどうかを検証するべきです。こうした基本的な問題への答えすら出ていないのです。研究者たちは、アメリカが率先して研究費を出すことを望んでいます。
新たな研究結果が出るまでの間、毎日のケータイの使用について予防的措置を取る方が賢明です。ケータイの電磁波の曝露をできる範囲で減らすことが大切です」
◇「公衆衛生上は赤信号」（サデツキー博士）
２番目は、イスラエルのテルアビブ大学の教授で、ケータイと脳腫瘍の疫学調査のリーダーであるシーガル・サデツキー博士が証言した。
「２００８年にイスラエルでの疫学調査の結果を発表しました。１０年以上たつと、ケータイを使う側の腫瘍が増えることを示唆するものでした。他国の研究結果とも合致しています。しかし、その解釈については科学者の間で論争中です。
結果が真実のものか、疫学調査のバイアスによるものなのかについてです。
ガンの影響を確認するには、最低で１０年間の観察が必要です。脳腫瘍の場合３０年から４０年必要です。ケータイが広まり始めたのは９０年代中頃からですから・・・・・。
（出典：MyNewsJapan）
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