いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
医療機関の広告規制は厳しく診療科目と医師名くらいしか書けません。
一流医大を卒業したことやアメリカに留学して研修を積んだようなことも書けず、
名医も藪医者も見分けられないようにしている悪平等規制です。
インターネットには制約がないようなのでウェブサイトは自由に書けますが、
信憑性に疑問が残ります。
病院・医師選びの書籍もたくさん出ていますが、信憑性に疑問がある指摘もあり、
これも鵜呑みに出来ません。
命に関わるような時や治らずに困った時には、あらゆる人脈を駆使して
よい医療情報を探し、セカンドオピニオン、サードオピニオンも考えたいのが
普通だと思いますのでインターネットは有効ですが、情報が多過ぎてよい情報を
絞れずにかえって困ることさえあります。
信憑性のある情報が自由に手に入り、自分に合った医療機関と楽にうまく
マッチングができる時代を作ろうと厚生労働省が調査したと信じたい・・・。
困るような病気にならないことが一番よい方法なのでさらに努力を重ね、
困った時に頼りになる人脈をさらに構築していきます。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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*******************************【以下転載】*******************************
外来患者と入院患者のほぼ２人に１人が、治療を受ける病院を選ぶ際に必要とする情報として、医師の専門性や経歴、検査・治療方法を挙げる一方で、実際に「入手できた」とする人は、外来で１５％程度、入院でも２０％程度にとどまっていることが７日、厚生労働省の２００８年受療行動調査で分かった。
患者が活用したいデータや情報をどの程度入手できているかを探る国の調査は初めて。欲しい情報が医療機関から十分に提供されているとはいえない実情が浮き彫りになった格好だ。
厚労省は「ニーズと実際に得られる情報とのギャップの背景までは分析できていないが、溝を埋めるため、行政や医療機関側が改善を図る必要がある」としている。
調査は昨年１０月、約５００病院の患者を対象に実施。有効回答数は外来患者約１０万人、入院患者約５万３千人だった。
病院選びの際、どのような情報が必要かとの質問（複数回答）で、１０個の選択肢のうち多かったのは「医師らの専門性や経歴」（外来４８・５％、入院４９・６％）と「受けることのできる検査や治療方法の詳細」（外来４７・７％、入院５０・８％）。
これらの情報を入手できたと答えたのは「専門性や経歴」が外来１４・７％、入院１６・６％にとどまり、「検査や治療方法」も外来１３・７％、入院２１・４％と少なかった。
（出典：東京新聞）
◆受療行動調査 患者の２割が「セカンドオピニオン求めた」
医療機関を受診した人の約２割が、医療機関に不満を感じた時に主治医以外の医師の意見（セカンドオピニオン）を求めた経験があることが、厚生労働省が７日公表した「受療行動調査」で分かった。医師や患者相談窓口に相談した患者の過半数は「役に立った」と感じたが４人に１人は不満があっても誰にも相談していなかった。
調査は３年に１度実施。昨年１０月に全国約５００医療機関を受診した外来・入院患者約１５万人を対象に行い、不満を感じた時の行動について、今回初めて聞いた。
過去５年間に、医療機関への不満で相談した経験があった患者は５３％。このうち７１％は主治医に不満を告げ、６２％は家族や友人に相談した。セカンドオピニオンを求めたのは全体の１９％で、不満があった患者の中では３７％が利用した。自治体の医療安全支援センターや医師会などの第三者機関は、不満があった患者のうち４人に１人が使っていた。
「相談して役立った」と感じた相手は▽主治医（７５％）▽家族・友人（６１％）▽相談窓口などの医療機関スタッフ（５６％）▽別の医師（５１％）の順に高かった。また、患者全体の１２％は不満を感じたことがなかったが、２３％は不満があっても相談していなかった。
医療機関に対する満足度は、外来患者の５８％、入院患者の６６％が「満足」と答え、０５年の前回調査より１割程度増えた。外来の診療時間は「３分未満」が１６％から１４％に減って少し長くなったが、待ち時間も「３０分以上」が４４％から５０％に増えた。【清水健二】
（出典：毎日新聞）
◆病院の外来「３分診療」減る 厚労省患者受療行動調査
病院に通う患者の診察時間が伸びて、いわゆる“３分診療”が減っていることが７日、厚生労働省が２００８年に実施した「受療行動調査」で分かった。「医師との対話」や「医師に診てもらっている時間」の満足度が上昇傾向にあった。一方で医師の専門性や治療法など病院を選ぶ際に必要な情報の入手については十分でない状況も浮かび上がった。
調査は３年に１度。今回は０８年１０月に全国約５００病院に通院したり入院したりしている計約２０万人に調査票を配布、約１５万人が有効回答した。
（出典：日本経済新聞）
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