新型インフルエンザ対策に企業も注視 中小は遅れも

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経済パニック、大量死を引き起こすといわれている新型インフルエンザは
いずれ大流行するといわれ、各国はいろいろな対策を講じていますが、
日本はいつも通り出遅れたのは、被害予測が甘いためのようです。

取り組みには温度差がでていますが、何より大切なことは自衛することで、
最もよい予防法は一般的にいわれているうがい、手洗い、マスクなどとゴグル、
加湿、そして外出を控えるための備蓄に加え、
高い自己免疫力を維持することで、簡単だと思います。


◆ご一読をおすすめします。
新型インフルエンザ　個人でできる対策（厚生労働省）
新型インフルエンザ　事業者・職場でできる対策（厚生労働省）


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鳥インフルエンザウイルスの変異による「新型インフルエンザ」流行の懸念が高まる中、「危機管理」を専門とするコンサルタント会社に、予防策や発生後の行動計画立案などを依頼する企業が急増している。政府が夏に事業者向け対策ガイドラインを公表したことが契機となったようだ。コンサル会社からは「体力がある大企業の対策が進む一方で、中小企業は遅れている」と格差を指摘する声が出ている。

「新型インフルエンザが大流行した場合、各企業で４割の従業員が欠勤する」

東京都内で先月開かれた企業向けの新型インフルエンザ対策セミナー。講師のコンサル会社研究員の説明を、出席した各企業の担当者らは熱心に書き留めていた。２００人収容の会場は立ち見も出るほど。会場に入りきらなかった約４００人が別室でモニターを視聴するほどの盛況ぶりだった。

講師を派遣した三井住友海上グループのインターリスク総研（千代田区）は、「新型インフルエンザ対策は人気講座。開くと常に超満員になる」と話す。

同総研は平成１８年度から新型インフルエンザ関連の相談業務を開始。昨年度末までの２年間の依頼件数は計約２０件だったが、今年度は１年間で約５０件（予定含む）と急増した。同様の業務を行っている損保ジャパンリスクマネジメント（新宿区）も、今年度は予定を含め昨年度の１０倍近い約４０件の依頼を受けたという。

依頼内容で増えたのは、厚生労働省が企業に策定を求めている大流行（パンデミック）発生後の行動計画に関する相談業務。そこまで対策が進んでいない企業からも相談がある。マスクや消毒用品などの感染予防備品、各種備蓄品の種類や数量に関するアドバイスを求める依頼が多いという。

しかし、東京海上日動リスクコンサルティング（千代田区）は「対策に取り組んでいるのは大企業が中心」と、中小企業の対策の遅れを指摘する。

例えば、大田区のコンピューター機器製造会社（従業員１６人）の男性社長は「対策にお金を使うくらいなら運転資金に回す。それどころじゃない」と、にべもない。

しかし、新型インフルエンザが発生すれば、企業の規模にかかわりなく、事業が壊滅的な状態に追い込まれる可能性がある。

そのため、東京海上日動リスクコンサルティングのように「中小企業自身も起こりうる事態をある程度は想定し、自社の態勢に当てはめて対策を考える作業が必要」と、チェックリストが付いた対応マニュアルのひな型を無料で企業に配布するところも現れた。

厚生労働省は「企業が自社の継続を考えたとき、関係する会社すべてと連携した対策を取らないと感染は防げない。大きい組織を通じて小さい組織にも対策の輪が広まってほしい」と、企業の自助努力に期待している。　　

（出典：産経新聞）



◆「業務縮小や休止を」企業の新型インフル対策でガイドライン　厚労省

厚生労働省では企業向けの新型インフルエンザ対策ガイドライン（年明けに正式決定）の中で、「従業員の４割が１０日間程度欠勤する事態が複数回にわたって訪れること」を想定して企業ごとに、事前に対策を立てるよう要請している。

その中では企業に、「継続する業務を絞り込み、可能な範囲で業務の縮小や休止を積極的に行う」ように求めている。

具体的な感染防止策では、各企業が危機管理組織を立ち上げた上で▽出張や会議を中止▽社員食堂などを利用制限▽発熱した従業員の出勤拒否▽全経営幹部が一斉に発病しないように幹部の勤務を交代制にする▽従業員の勤務を複数班による交代にする▽社内の廊下を一方通行にして不必要な接触を避ける－といった対策をとるように提案している。

ガイドラインでは、大地震などの自然災害と異なりインフルエンザが「施設への被害ではなく人への被害が大きい」ことや、「被害が全国・全世界レベルで訪れるため代替施設での操業が難しい」ことなどを念頭に置いた対策をとるようにも求めている。

（出典：産経新聞）



◆成田空港がタミフル備蓄　新型インフルで行動計画

成田国際空港会社（ＮＡＡ）が新型インフルエンザの流行に備え、タミフル１万錠の備蓄や滑走路の誘導員養成、流行が長引き大幅な減収に見舞われた際の資金調達方法などを盛り込んだ「行動計画」の基本方針をまとめていたことが２７日分かった。厚生労働省は、発生国からの航空機の受け入れを成田と関西、中部、福岡の４空港に集約する方針で、行動計画がモデルケースになると期待される。

行動計画は、厚労省のガイドラインに沿ったもので、ＮＡＡは来年５月末までに整備する。

ＮＡＡによると、基本方針は（１）旅客と従業員の安全確保（２）空港機能の維持（３）収入減における財政的な対応－の３つ。新型インフルエンザにかかった旅客から感染拡大を食い止めるため、医師と協議の上、タミフル１万錠や医療用マスク５万枚などを備蓄し、旅客や従業員の安全確保を目指す。

（出典：産経新聞）

来年の消費支出 健康・医療費は変えない人が８割

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底の見えない深刻な景気後退は様々な影響を与え、
企業の減産や人員削減にも歯止めがかからず、連日報道されています。
来年はさらに厳しくなると予測する情報がほとんどですが、
ピンチはチャンスと捉えることができ、私は人生の３大不安である
健康、貧乏、孤立を解消する支援活動をライフワークとしており、
お役に立てています。


この時期に日本経済新聞から来年の消費支出の調査記事がでました。

来年も健康・医療への消費支出は変えない人が８割でした。



医療費節約のために受診控えた人が４割という調査とは矛盾しますが、
何をするにも健康が大切だという意識が高いのでしょう。

しかし、現実は健康によい野菜摂取が減り続けているのが不思議です。

ガン、脳卒中、心臓病、糖尿病など生活習慣病の増加が深刻化しているのは、
アメリカからパン食を餌付けされてからの食事の欧米化が元凶です。



１９７７年、世界の健康政策の原典・マクガバンレポートで食事の間違いに
気づいたアメリカでは、日本食がブームとなり、サプリメントを常用するようになり、
さらに１９９１年から「５　Ａ　ＤＡＹ（ファイブ・ア・デイ）運動」をスタートさせました。
「１日５～７皿（１皿＝約７０ｇ）の野菜と果物を食べる」をスローガンとして
国をあげて取り組んだ結果、飛躍的に野菜と果物の消費量が増えるとともに、
生活習慣病での死亡率の減少に大きな成果をあげています。

厚生労働省は健康日本２１で１日３５０ｇの野菜摂取を目標としてあげましたが
丸投げしているので野菜摂取量は減る一方で、健康意識とは正反対です。



病気予防、健康維持・増進をしようという意志が最重要ですが、
知恵、知識、判断力と行動力、継続力も必要で、
あふれる健康情報の中から的を射た情報にたどり着けるかが
一番大きな課題かも知れません。


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医療費かさむことを理由に「受診控えた」４割 日経が意識調査

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私は超健康マニアになった４０歳から記憶にある限り、健康診断、怪我、
歯科以外に医療機関を使ったことがない健康体なので受診を控えていませんが、
経済的な事情からか受診を控える人が４割を超えているそうです。

受診を控えても問題がなければいいのですが、
重症化すればかえって医療費が高くなったり、欠勤が必要になる場合が
でたりしますので適切なタイミングでの受診が望ましいと思います。

また、病院のコンビニ受診対策がされ始めたようですが、
増えるワガママ患者対策としてこの動きは加速するものと思います。

最もよい対策は病気にならない病気予防であり、多くの経験から
生活習慣に関わる病気や感染症の予防は簡単だと確信しています。

そのためには病気予防、健康維持・増進をしようという気持ちが最重要で
知恵、知識、判断力と行動力、継続力も必要ですが、
あふれる健康情報の中から的を射た情報にたどり着けるかが
一番大きな課題かも知れません。


私は、人生の３大不安である健康、貧乏、孤立を解消する支援活動を
ライフワークとしており、お役に立てています。

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医療費がかさむという理由で受診を控えた経験がある人が４割を超えていることが、全国の２０００人を対象に日本経済新聞社が実施した調査で分かった。

医療機関の閉鎖や診療科の縮小が身近であったとする回答は３割近く。

誰でも必要なときに必要な医療を受けられる「フリーアクセス」の確保が難しくなり、医療に対する不安が強まりつつある実態が浮かんだ。

調査は今年１１月、全国の２０歳以上の男女各１０００人を対象に実施。１４０７人（７０．４％）から有効回答を得た。

（出典：日本経済新聞）



◆救急外来「軽症者に加算金」拡大、夜間・休日医師の負担軽減

緊急性がないのに夜間・休日に救急外来を受診する軽症患者から、全額自費の時間外加算金を徴収することを地方厚生局に届け出ている病院が、１２３施設に上ることが読売新聞の調査で分かった。

制度は１９９２年に始まったが、最近５年間で７６施設も増加。このうち最も多かった理由は軽症患者の抑制で、４４施設と６割近くに上る。

医師不足などで患者の「たらい回し」が相次いでいるほか、軽症患者が安易に病院に行く「コンビニ受診」が問題になっているが、勤務医の負担を軽減するための“自衛策”が広まりつつある。

時間外加算金は、例外として保険適用外が認められた制度。医療機関は、管轄の地方厚生局に届け出れば、緊急性がないと判断した患者から徴収できる。

本社が１２月１日時点で調べた。過去５年間に届け出た病院の設定額は８４００円～３００円。７施設は徴収を始めていない。

夜間・休日の軽症患者の受け皿としては、地域の夜間診療所や当番医がある。時間外加算金を徴収している複数の病院によると、軽症患者が「病院の方が安心でき、夜だと待ち時間が短い」「当番医は毎日変わるので、分かりにくい」などとして、病院に来るという。

最高額８４００円を徴収しているのは、山形大医学部付属病院（山形市）。今年５月には８４０人いた時間外の患者は、徴収を始めた６月以降、毎月６００人台に減少。一方で、このうち入院した重症患者は、５月の１１９人から１２８～１５６人と増加した。

同大は「金額は、大学病院としての役割、医師の人件費などを勘案した。入院患者が増えたのは、医師に余力が生まれたからではないか」（医事課）としている。

静岡県の志太榛原(しだはいばら)地域では、焼津市立総合病院など４自治体病院が、足並みをそろえて今年４～６月にかけて導入。いずれの病院も時間外の受診者数が前年比で１～３割減った。

［解説］「コンビニ受診」に歯止め

患者にすれば時間外加算金など、ない方がいい。それでも徴収する救急病院が急増している背景には、軽症にもかかわらず、夜間・休日に気軽に来院する“コンビニ受診”が、勤務医を疲弊させている事情がある。

軽症患者が増えると、重症患者への診療に支障をきたしかねない。保険証一枚で自由に診療先を選べる「フリーアクセス」が認められているとはいえ、病院での専門的な治療を求めようとする軽症患者に、病院側が待ったをかけた格好だ。

徴収を始めた病院では、時間外の患者が減る一方、重症患者が増加するなど、効果が出ている。目立ったトラブルもないが、緊急性や症状の軽重など徴収の条件を巡って、一部の患者から、戸惑いや不満の声も出ているという。

過剰な受診抑制につながりかねない懸念もある。埼玉医大総合医療センター（埼玉県川越市）は今年６月からの徴収を昨秋に公表したところ、制度が始まったと勘違いし、受診を控えていた軽症者の症状が悪化したケースもあり、現在も徴収を保留している。

兵庫県立柏原病院（兵庫県丹波市）では、周辺の住民グループが地域でコンビニ受診を控えるよう呼びかけ、時間外の軽症患者が減った。医療崩壊に歯止めをかけるには、患者側も「医療は公共財」と認識し、モラルある行動をとることが求められる。

時間外加算金　医療機関が金額を設定し、表示した診療時間以外（深夜、休日など）に受診した患者から徴収できる。掲示や窓口で事前に患者に知らせ、同意を得る必要がある。救急搬送のような緊急性が高いケースや、地方厚生局に申請のない医療機関では、通常の保険適用の時間外料金（初診時８５０～４８００円）がかかり、患者は３割負担。

（出典：読売新聞）

国民健康調査：睡眠時に酒や薬 男性２２％、女性１７％

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薬や酒を頼りにして寝ている人が多いのですね。
私は薬や酒に頼らず寝つきも寝起きもよく、４、５時間睡眠で快調です。

超健康マニアになった４０歳から１０年間くらいは、
どんな時にも２２時に寝て５時に起きていましたが、
今は２４時に寝て４：３０に起きるか
１から２時に寝て６時に起きるかの２パターンで、
今朝は２４時に寝て４：３０に起きて速歩をやりました。

私の経験では寝つきや寝起きをよくするのは簡単だと感じています。


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薬や酒の助けを借りて寝ている人が成人男性の２２％、成人女性の１７％に上ることが、厚生労働省が２５日公表した０７年の国民健康・栄養調査結果で分かった。前回調査（０３年）より逆に１～２ポイント上がった。

調査は約１万８０００人が対象。睡眠薬や精神安定剤を服用している率は男性７％、女性１２％、眠るための飲酒をしている率は男性１６％、女性６％だった。年齢別では６０代以上が男女とも２割を超えており、２０代も男性１３％、女性が９％が薬や酒を使っていた。

１日の平均睡眠時間は、男女とも６時間台が最も多く約４割を占める。比較的短いのは４０代で、男性の３３％、女性の４０％は６時間未満だった。

（出典：毎日新聞）

糖尿病疑い成人５人に１人 ５年前の１．４倍

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国民病の一つ、糖尿病には１型と２型があり、
単に糖尿病といえば２型糖尿病を指しますが、
この２型糖尿病が激増しています。

１９９７年１，３７０万人
２００２年１，６２０万人（５年で２５０万人増加！成人６．３人に１人）
２００６年１，８７０万人（４年で２５０万人増加！成人６人に１人）
２００７年２，２１０万人（成人５人に１人）

一般男性の６割、女性の４割が耐糖能異常があるという
調査結果もあり、さらに増えることは間違いありません。

過去の経験から２型糖尿病の予防も治癒もむずかしくないと
感じています。


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糖尿病が疑われる成人は予備軍も含めて約２２１０万人で、５年前の１・４倍に増えたことが２５日、平成１９年の厚生労働省の「国民健康・栄養調査」で分かった。成人のほぼ５人に１人が該当する計算で、厚労省は「運動不足や、食生活の乱れが影響している。特に男性の肥満が増えていることも背景にあるのでは」とみている。

糖尿病などにつながるメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対策として、調査後の今年４月からは「特定検診・保健指導」が始まっているが、国民の間で生活習慣病の危険が拡大している実態が浮き彫りになった。

調査は昨年１１月に実施。無作為抽出した全国６０００世帯の１万８０００人を対象に行い、男女計約４０００人の血液検査などから全国民の健康状態を推計した。

その結果、過去１、２カ月の血糖値の指標となる血液中のヘモグロビンＡ１ｃの値が高く、糖尿病が「強く疑われる人」が約８９０万人（１４年調査は約７４０万人）、「予備軍」が約１３２０万人（同約８８０万人）だった。

「強く疑われる人」のうち「現在治療を受けている」という人は５５・７％（同５１・９％）と増加傾向。検査で「異常あり」とされた人で、医療関係者からの保健指導を受けた人は８割、さらに生活習慣を改めた人は９割にも上っており、国民の健康への関心の高さが明らかになった。

一方、糖尿病の知識について、全体の約９割の人が、「正しい食生活と運動が予防に効果がある」と回答。対策は理解していても、実行できない状況もうかがえる。

また、４０～７４歳の成人でメタボリックシンドロームが「強く疑われる人」と「予備軍」を推計したところ、計約２０１０万人と推定された。前年調査比で７０万人増加した。

（出典：産経新聞）



◆糖尿病の疑い２２１０万人　２００７年厚労省全国調査

１０年で１．６倍

厚生労働省は２５日、２００７年の「国民健康・栄養調査結果」を発表し、糖尿病の疑いがある人は全国で推定２２１０万人に上るとした。

０６年調査（１８７０万人）と比べ３００万人以上増えた。同省は「運動不足や食生活の乱れが改善されていないことが原因」と分析している。

調査は０７年１１月、全国約６０００世帯の約１万８０００人を対象に実施。糖尿病については成人約４０００人の血液検査結果をもとに推計した。

それによると、糖尿病が強く疑われるのは８９０万人で、可能性が否定できない１３２０万人を合わせると２２１０万人に上った。１９９７年調査（１３７０万人）と比べると６割も増加。年代別の人口に占める割合は７０歳以上が約３８％、６０代約３５％、５０代約２７％、４０代約１５％、３０代約６％、２０代が１％だった。

（出典：読売新聞）



◆糖尿病と予備群、２２００万人　５年で３６％増

厚生労働省が２５日に公表した０７年の国民健康・栄養調査で、糖尿病患者とその予備群が推計２２１０万人となり、５年前の１６２０万人に比べて３６％増えていたことがわかった。「運動不足の傾向が強まっていることや食生活の乱れが要因とみられる」（生活習慣病対策室）という。

同調査は昨年１１月、６千世帯１万８千人を対象に実施。糖尿病については、２０歳以上の４千人を対象に、血液検査で血中の血糖の状態を表す「ヘモグロビンＡ１ｃ」値を測り、測定結果をもとに全国推計を算出した。

この結果、「糖尿病が強く疑われる人」は推計８９０万人で、「可能性が否定できない人」は同１３２０万人。一方で、「強く疑われる人」のうち約４割が治療をほとんど受けたことがなかった。糖尿病を治療せず放置すれば人工透析が必要な状態に陥る恐れもある。

０２年調査では「強く疑われる」が７４０万人、「否定できない」が８８０万人で計１６２０万人。９７年調査では計１３７０万人だった。

（出典：朝日新聞）



◆糖尿病疑い２千万人突破

０７年の国民健康・栄養調査によると、糖尿病が疑われる人は予備軍も含めて２２１０万人と初めて２０００万人を超えた。前年調査より３４０万人増え、１０年前の１．６倍に達した。

血糖状態を示す「ヘモグロビンＡ１ｃ」を測定した約４０００人からの推計で、日本糖尿病学会の診断基準に従ってヘモグロビンＡ１ｃが６．１％以上を「糖尿病が強く疑われる」、５．６％以上６．１％未満を「可能性が否定できない」と分類した。

強い疑いは８９０万人▽予備軍は１３２０万人－－で、それぞれ１０年前から２００万人、６４０万人増加。成人男性の２９％、成人女性の２３％が該当するが、治療を受けているのは男女合わせて５％に過ぎなかった。年齢別では、４０代の１５％、５０代の２７％、６０代以上では３割以上が当てはまる。

日本人のカロリー摂取量は１０年前よりむしろ減る傾向にあり、厚生労働省生活習慣病対策室は「運動不足やバランスの悪い食生活が、糖尿病増加につながっているのではないか」とみている。

（出典：毎日新聞）



◆糖尿病の疑いや「予備軍」、２２１０万人に　厚生労働省


糖尿病が強く疑われる人や可能性を否定できない「予備軍」が合わせて２２１０万人と推計されることが２５日、厚生労働省の「２００７年国民健康・栄養調査」で分かった。１０年前の１９９７年と比べ８４０万人（３８％）、０６年比でも３４０万人（１８％）増え、増加ペースが加速している。

治療を受けている人の割合は上昇しているものの、治療を受けたことがない人もなお４割近くに上っている。

調査は０７年の国民生活基礎調査から無作為に抽出した約１万８０００人が受けた血液検査などの結果をもとに分析、項目ごとの割合を日本の人口に当てはめて推計した。

（出典：日本経済新聞）

分煙効果なし 受動喫煙被害完全な除去は不可能 対策は全面禁煙

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最近は全国紙に禁煙記事が増えていると感じます。

分煙が効果ないのは解明されており、飲食店などは速やかに
全面禁煙すべきで、先行しようとしている神奈川県にはがんばってほしい。

また、たばこ事業法も廃止してたばこ禁止法を作る時期だと思います。


世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、読むだけで
絶対やめられるという話題の本
私の周りではこの本で２／３が卒煙しています。
禁煙セラピー


タバコ値上げ賛成署名運動です。
ご協力よろしくお願いいたします。　



上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験もご参考にしてください。


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受動喫煙対策を盛り込んだ健康増進法の施行から５年半。全面禁煙の施設が徐々に増える一方、「分煙」にとどまる施設や交通機関はまだ多い。喫煙場所を区切っても出入り口などから煙が漏れ、受動喫煙の完全防止は困難。研究者は「『分煙』はもはや死語。被害防止には全面禁煙しかない」と指摘する。

≪隣の禁煙車両に流入≫

たばこ規制枠組条約の受動喫煙防止ガイドラインは「完全禁煙以外の措置（換気、喫煙区域の使用）は不完全である」と規定する。

なぜ、分煙では受動喫煙を防げないのか。

「実際に測定すると、会社などの喫煙室にある大型空気清浄機でも、たばこ煙の粒子状成分は３分の１にしか減らず、ガス状成分はまったく除去できない」

受動喫煙対策の厚生労働省委託研究の主任研究者で、産業医大教授の大和浩さん（４８）は説明する。

厚労省指針だと喫煙室は屋外排気が基本で、やむを得ず空気清浄機で対応する場合は十分な換気が必要。いずれも煙の流出を防ぐため、室外から室内に向け風圧がかかるよう求めているが、条件をすべて満たす施設は多くない。

「それでも喫煙室の外に煙は流れ出す。例えば東海道・山陽新幹線の喫煙車両は、客室内の煙がエアコンによってデッキに排出され、人の出入りも加わって隣の禁煙車両内に流れ込む。この煙粒子濃度は喫煙室で許される上限値（１立方メートル当たり０・１５ミリグラム）の半分に達する」という。

「全席禁煙のＮ７００系のぞみも喫煙室があるため、喫煙室のあるデッキで同上限値の半分以上、隣接する客室内でも４割に達した」。原因は「喫煙室の出入りで扉が開いて流出することと、喫煙後も呼気に煙成分が含まれるため」だ。

≪４０呼吸まで検出≫

喫煙者の喫煙後の呼気に含まれる煙粒子は、２呼吸目まで同上限値の６７倍の同１０ミリグラム、４呼吸目でも２ミリグラム近くあり、４０呼吸まで検出される。「１呼吸５秒として３分半は息に粒子状成分が含まれる。ガス状成分は息だけでなく、しみ込んだ服から数時間放散する」

ＪＲ東日本は来春、首都圏駅ホームの喫煙所を廃止して全面禁煙にするが、実施は約２００駅限定で、駅構内の飲食店は除外。東京駅では京浜東北・山手線ホーム喫煙所の煙が連絡通路まで流入するなど、利用客の受動喫煙被害は春まで続く。

産業医大研究員で神奈川県禁煙条例検討委員の中田ゆりさんによると、飲食店では一層顕著だ。「一部が仕切りのない禁煙席の居酒屋で測定すると、混雑時は喫煙席の煙粒子濃度は同上限値の１０倍を超え、禁煙席も７倍超。禁煙席がまったくない店だと１８倍を超える」。部屋を仕切っても出入り口から煙が流出するため、客席が禁煙でも小規模店では休憩室で従業員が喫煙しただけで、客席の濃度は１・６倍になった。

「分煙は、多くの人が泳いでいるプールの一部をトイレにするのと同じだ」と中田さんは指摘する。

≪喫煙者も「不快」≫

ファイザーが成人８００人に行った意識調査では、「飲食店で他の客のたばこ煙を不快に思った」が非喫煙者の８８％、喫煙者でも４７％に上る。不快な思いをしたうち非喫煙者の８５％、喫煙者の６５％が「禁煙席なのに喫煙席から煙が流れてきた」とし、「この店をまた利用する」は２２％にとどまる。非喫煙者の８１％が「飲食店での受動喫煙被害を気にする」、喫煙者の７０％が「自分の煙が周囲に与える害を気にする」と答えた。

インターネット上で全国の禁煙・分煙飲食店などを紹介する「禁煙スタイル」を主宰する岩崎拓哉さん（２８）は「店を禁煙にすれば、成人の４分の３の非喫煙者を新たに呼び込む利点がある。実際に禁煙化した店の２２％は売り上げ額が伸び、３９％は変わらない。やや落ちたは１０％、落ちたは２２％にとどまっている」と話す。

厚労省たばこ専門官の森淳一郎さん（３９）は「現実として今すぐ全面禁煙ができない中では、少なくとも段階的努力として分煙を進めるしかない」と説明。大和さんは「分煙に受動喫煙被害の防止効果がないことは実地測定で明白。『分煙』はもはや死語だ」、中田さんも「利用者だけでなく、喫煙場所で働かされる多くの労働者の受動喫煙被害を防ぐためにも、対策は禁煙しかない」と訴える。

（出典：産経新聞）

「心の病は食事で治す」という本のご紹介

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８人に１人が「うつ」という調査もあり、心の病気は増えています。

リストラによる仕事量の増加、人間関係の希薄化や悪化などから
職場ストレスは高まっているようで、来年はさらに高まりそうです。

心の病気は、ストレスなどが引き金になっていますが、
根本的には間違った栄養教育に起因する食源病だと解明されていますので
「心の病は食事で治す」というよい本をご紹介いたします。



【内容情報】（「BOOK」データベースより）

うつ病や不安障害など、心の病は脳内の神経伝達物質のインバランスによって発生する。薬を服用すれば症状は改善するが、薬には副作用がある。脳に恒久的なダメージを与えてしまいかねない。薬に頼らない治療法はないものか―。本書は、心の病を正しい食生活、ビタミン、ミネラル、必須脂肪酸をうまく摂取することで治す「分子整合精神医学」という方法を紹介する。なぜフライドポテトはダメなのか？なぜ精製白パンよりもライ麦パンのほうがいいのか？健全な精神は健全な食事でつくる。

【目次】（「BOOK」データベースより）

第１章　うつ、不安、キレるは食事が原因だった（心の病は神秘的なものではなく、脳という臓器の問題である／脳は食物でできている　ほか）
第２章　脳の快適運転のためにブドウ糖を安定供給する（ブドウ糖は脳のガソリンだ／血糖値の乱高下で気分が不安定になり疲れる　ほか）
第３章　アミノ酸こそが心を創る物質である（脳内を伝達物質がかけめぐることで心が発生する／心を生化学的に理解する　ほか）
第４章　心の病を治す１―不安障害の原因と対処法（抗不安薬では治らない不安／不安障害を退治する新しい方法　ほか）／第５章　心の病を治す２―うつ病の原因と対処法（心のかぜ、うつ病は怖い／興奮性伝達物質の枯渇は、原因の一つにすぎない　ほか）

【著者情報】（「BOOK」データベースより）

生田哲（イクタサトシ）
１９５５年北海道・函館生まれ。東京薬科大卒業。シティオブホープ研究所、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）などの博士研究員を経てイリノイ工科大学助教授（化学科）。薬学博士。アメリカで遺伝子の構造やドラッグデザインをテーマに研究生活を送る。現在は日本で精神や心のはたらきを物質レベルで解析し、脳と身体を最適状態にする栄養素を研究する。１９９９年の著作『脳と心をあやつる物質』（講談社ブルーバックス）では、心の病と伝達物質を関係づける統一理論を提示した（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）


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ビタミンＣ 適量摂取で老化を防止

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ビタミンＣは誰もが知っている代表的なビタミンで、
抗酸化物質の主役として知られ、食品への酸化防止剤としても
広く添加されています。

１日最低限必要な所要量は１００ｍｇと厚生労働省が発表していますが、
健康維持・増進に最適な最適量ははるかに多く必要ですし、
相互作用がありますのでビタミンＣだけ十分摂ってもあまり意味がなく、
抗酸化ネットワーク構築が重要で、詳しくはこちらをお読みください。

アメリカ政府が９９年に発表した「推奨するビタミン・ミネラル基準（ＲＤＡ’Ｓ）」
では、ビタミンＣ：２００～５００ｍｇですが、まだ十分とは言えないので、
５００～２０００ｍｇが推奨され、私は最低でも１０００ｍｇは摂っています。

最近では美容・健康目的でビタミンＣを２０ｇも点滴したり、
親しい医師はガン治療には６０ｇ点滴しているそうです。

また、以下の記事のような痛い思いや高価な費用を支払わずに
同等結果を得るのは簡単です。



でも、抗酸化物質だけ補うのは片手落ちです。
不足が許されない５３種類の必須栄養素の種類と量を摂ることが
最初の一歩ですが、サプリメントを否定すると１００％できません。

サプリメントへの偏見は自分自身の命を賭けた勝ち目のない「大博打」　
ポール・クレイトン博士「英国流医食同源」

私は十分できていますので、０６年還暦ですが肌年齢１５歳、
骨年齢２０歳、検査値すべて異常なしで、体力的にも絶好調ですが、
何よりうれしいのは、３０年以上手術を含むあらゆる治療をしても
よくならなかった頑固な腰痛がたった２ヶ月で完治したことです。


野菜・果物の栄養価が激減しています。



高い有機野菜も変わらないとは驚きです。




参考データ
国民栄養調査（２００１年１１月）　
最低といわれる栄養所要量すら下回っている栄養素

・カルシウム：
　発育不良、不眠、骨粗鬆症、神経過敏、関節痛、動悸、手足の痺れ
・鉄：
　貧血、体力低下、呼吸困難、皮膚の炎症、頭痛、肩こり、不眠、冷え症、耳鳴り
・亜鉛：
　発育不良、疲労、味覚障害、不妊症、性的発育遅れ、傷が治りにくい
・銅：
　発育不良、不眠、骨粗鬆症、神経過敏、関節痛、動悸、手足の痺れ
・ビタミンＥ：
　発育不良、不眠、骨粗鬆症、神経過敏、関節痛、動悸、手足の痺れ
・ビタミンＢ１：
　便秘、脚気、倦怠、胃腸障害、心臓肥大、血圧異常、神経障害
・ビタミンＢ６：
　ニキビ、貧血、関節炎、精神不安定、めまい、抜け毛、学習障害
・食物繊維：
　便秘、大腸ガン、高脂血


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アンチエージングという言葉がはやるなど老化防止への関心が高い。では何をすれば、老化を防げるのか？　精神的なストレスを避け、生活習慣病にならないことが基本だが、今回はビタミンＣとの関係を通じて、老化防止を考えてみたい。

◇しみ、そばかす、乾燥肌にもプラス

アンチエージングは一般に「抗加齢」と訳されている。しかし、加齢は年を重ねることなので、加齢自体を止めることは不可能だ。老化防止の研究で知られる石神昭人・東邦大学薬学部准教授は「加齢の結果、老化が生じるので、アンチエージングは抗老化と訳す方がよい」と指摘する。

では、老化防止が進んでいるかどうかを知る指標はあるのだろうか。

■加齢とたんぱく質

今年３月まで東京都老人総合研究所にいた石神さんらは肝臓や肺などで加齢とともに減ったり、増えたりするたんぱく質を探す研究を続けてきた。その結果、１７年前に見つけたのが「ＳＭＰ３０」というたんぱく質だった。その後、このたんぱく質がどんな働きをするかをずっと研究してきた。

その働きは、ＳＭＰ３０を作る遺伝子を破壊したマウス（遺伝子破壊マウス）の飼育、観察で分かってきた。長年の研究の結果、外見的には野生のマウスと大差はなかったが、細胞を電子顕微鏡で見ると脂肪の粒の増加やエネルギーをつくるミトコンドリアの形態異常など細胞レベルでは障害が起きていることが分かった。人で言えば脂肪肝に近い症状だったのだ。

■壊血病に似た症状

また、ＳＭＰ３０はビタミンＣの合成に必要な酵素ということも分かった。

そこで、ＳＭＰ３０を作る遺伝子を破壊したマウスを、ビタミンＣを含まないえさで飼育し、ビタミンＣを含む通常のえさで育ったマウスと成長や生存の様子を比べてみた。すると通常のマウスは健康に育ったのに対し、遺伝子破壊マウスは体重が減少したり、骨の形成が悪かったり、血管がもろくなったり、人の壊血病に似た症状を示した。

■生存率に４倍差

さらに、ビタミンＣを必要（１日あたり７ミリグラム）なだけ与えたマウスと、ごくわずか（１日０・２ミリグラム、必要量の２・５％に相当）しか与えないマウスの比較飼育もした。

その結果、ビタミンＣをちゃんと摂取したマウスは２年（２４カ月）後でも約半分が生きていたのに対し、ビタミンＣ不足のマウスはわずか６カ月で半分が死んでしまった。つまり５０％生存率で４倍の差があり、石神さんは「ビタミンＣ不足マウスは４倍もの速さで老化が進むことが分かった」と話す。この実験結果はビタミンＣと老化の関係を解き明かす貴重な研究成果と言えそうだ。

■食物で１日１００ミリグラム

もともと人はビタミンＣを合成できないため、食べ物から摂取する必要がある。この実験結果を人にあてはめてみると、人は１日あたり１００ミリグラム程度のビタミンＣを摂取する必要がある。野菜や果物を毎日食べている人はビタミンＣ不足になることはないが、即席食品に頼るような偏った食生活の人や高齢者はビタミンＣ不足になりやすい。

血液中のビタミンＣの濃度は加齢とともに減ることが分かっている。入院中の患者や糖尿病の患者などでも、ビタミンＣの不足が生じやすい。

といっても、ビタミンＣをたくさん取ればよいというものではない。多少多く取っても尿として排せつされるだけだ。過剰に取ると便が軟らかくなったり、老化を促す活性酸素が増える危険性もある。石神さんは「何事も適量の摂取が健康のもとだ」と話す。

■メラニンを抑制

一方、抗酸化作用のあるビタミンＣは肌の老化防止にも役立つ。肌にしみ、そばかすができるのは肌の細胞の老化現象だ。光などの刺激で肌に黒っぽいメラニンが生成されると、しみやそばかすになる。ビタミンＣなどの抗酸化物質は、このメラニンの生成を抑制する働きがある。

亀山孝一郎・青山ヒフ科クリニック院長（東京都）は「ビタミンＣは皮膚の弾力性を保つコラーゲンの生成をも促す。しみ、そばかす、にきび、乾燥肌にもプラスだ。ストレスの防止にもよい」とビタミンＣの有用性を話す。

■アセロラで効率的

ビタミンＣの摂取の基本は普段から果物や野菜を食べることだが、どうせ取るなら効率的に取りたい。そこで注目したいのが美肌フルーツといわれる果物のアセロラだ。

健康栄養問題に詳しい村田晃・元佐賀短期大学食物栄養学科長によると、アセロラはレモンの果汁やイチゴに比べ、同じ量で３０倍近いビタミンＣを含む。同時に抗酸化作用のあるポリフェノールも豊富にある。アセロラに含まれるビタミンＣは、合成ビタミンＣに比べて、脳や皮膚など体内に吸収される率も高いといわれる。

村田さんは「ビタミンＣは空腹時よりも、食後に取った方が吸収量が高い。母乳を与えている母親は母乳から失われるビタミンＣを補うためにも１日あたり４０～５０ミリグラム多めに取るとよい」と話している。

（出典：毎日新聞）

たばこが原因で死亡、年間２０万人 対策に増税必要

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たばこは嗜好品ではなく死向品で、
自殺行為だけでなく受動喫煙による他殺行為にもなります。

日本の禁煙活動は遅々として進みませんが、
自民党実力者に喫煙者が多く、ＪＴからたばこと献金を受けている
からでしょうか。
そんなことからか、少し前の増税案は簡単に消し飛びました。

たばこ事業法は憲法２５条に違反していないのだろうか。


タバコ値上げ賛成署名運動です。
ご協力よろしくお願いいたします。　



上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験もご参考にしてください。


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たばこで余命３．５年短縮　男性、４０歳時点で

あなたはタバコの害についてどれだけ知っていますか　写真画像特集

世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、読むだけで
絶対やめられるという話題の本　禁煙セラピー

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たばこが原因で病気になり、死亡する人は、年間２０万人近くにのぼるとみられることが、厚生労働省研究班（主任研究者＝祖父江友孝・国立がんセンター部長）の調査でわかった。研究班は「健康対策として、増税を含めたたばこ対策がもっと必要だ」と指摘している。

国内の四つの疫学調査データを解析した。８０～９０年代に４０～７９歳の男女約２９万７千人に喫煙習慣などを尋ね、約１０年間追跡。２万５７００人が死亡していた。喫煙率は男性５４％、女性８％。

たばこを吸っていて病気で亡くなるリスクを、吸わない人と比べると、男性では（１）消化性潰瘍（かいよう）（胃潰瘍、十二指腸潰瘍）７．１倍（２）喉頭（こうとう）がん５．５倍（３）肺がん４．８倍（４）くも膜下出血２．３倍。女性では（１）肺がん３．９倍（２）慢性閉塞（へいそく）性肺疾患（ＣＯＰＤ）３．６倍（３）心筋梗塞（こうそく）３倍（４）子宮頸（けい）がん２．３倍などだった。

また、過去に喫煙歴がある人も含めると、男性のうち２７．８％、女性の６．７％が、たばこに関連した病気で死亡していた。

こうしたデータをもとに、０５年の死亡統計にあてはめて計算すると、年間死亡者１０８万４千人のうち、たばこ関連の死亡者は男性１６万３千人、女性３万３千人。０５年時点の喫煙率は男性３９％、女性１１％のため、たばこに関連した病気になり死亡する人は今後、男性で減り、女性で増えると予想される。

解析の中心となった同センターの片野田耕太・がん対策情報センター研究員は「増税のほか禁煙治療をもっと広めるなど、総合的な対策を進める必要がある」と話している。

（出典：朝日新聞）

インフルエンザにタミフルが効かない？ 今冬、要注意

いつもありがとうございます。
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今年のインフルエンザの流行は例年より早いそうで、
マスクをしている人が急増しています。

細菌、ウイルスと抗生剤の戦いには終わりがありませんので
耐性菌・ウイルスがでてくるのは時間の問題です。
数年前から心配されていましたが、頼りにされているタミフルの
耐性ウイルスがかなりでてきたそうです。

いろいろ言われているタミフルを世界一乱用している日本なので
タミフル耐性インフルエンザウイルスの流行は当然といえば当然で、
新型インフルエンザとは違い死亡率は低いですが、油断は禁物です。

うがい、手洗い、マスクなどの予防策に加え、自己免疫力を高く保てば
インフルエンザに罹ることもありません。

高い自己免疫力を維持するのは簡単です。


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新型インフルエンザ大流行の脅威

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タミフルで約３割に耐性ウイルスが出現

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インフルエンザ治療薬のタミフルが効かないインフルエンザウイルスが、昨シーズン、欧米やアフリカなどで高い確率で見つかっていたことが国立感染症研究所の調査で分かった。率は低いが日本国内でも鳥取など１０県で確認された。一方、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、今冬に米国内で流行が始まったインフルエンザが耐性ウイルスであるとして注意喚起。タミフルを大量に使う日本でも今冬、同様の流行が起きる可能性が懸念され、警戒が必要になりそうだ。

タミフルは通常のインフルエンザ治療の柱であるとともに、新型インフルエンザにも有効である可能性が高いとして日本政府が２８００万人分の備蓄を進めている。しかし、タミフルに耐性を持つウイルスが増えると、通常のインフルエンザが猛威をふるう可能性があるほか、政府の新型インフルエンザ対策も見直しを迫られることになる。

感染研によると、昨シーズン、タミフルに耐性を持っていたのはいずれも「Ａソ連型」のウイルス。昨年１１月ごろから、北欧で見つかり、世界の幅広い地域に広がった。南アフリカでは調べた２２５株のすべてで耐性を確認。オーストラリアで５９株中４７株（８０％）のウイルスがタミフルに耐性を持っていた。

日本でも全国７６カ所の地方衛生研究所の協力で１７３４株を調べたところ、１０県で計４５株（２・６％）の耐性ウイルスが見つかった。鳥取県は突出して多く、調べた６８株で２２株（３２・４％）の耐性が確認。兵庫、神奈川、岐阜、長野、栃木、愛知、山形、島根、岡山の各県でも確認された。

耐性ウイルスは過去の確認例があるが、いずれもタミフルの大量使用で、ウイルスがタミフルに対して耐性を得たために発生したと考えられていた。しかし、今回のケースでは、治療薬としてタミフルを使っていないとされる発展途上国からも耐性ウイルスが出現しており、タミフル大量使用が原因ではなく、ウイルス自身が突然変異を起こしたとみられている。

感染研インフルエンザウイルス室の小田切孝人室長は「治療薬はタミフル以外にもリレンザがあり、すぐに心配するような状況ではない」としているが、監視を強化する考えだ。

一方、ＣＤＣは今冬、ウイルス５０試料のうち、４９（９８％）で耐性を確認。米国内のインフルエンザの主流が１９日、耐性ウイルスであるとして医師らに注意を促した。ＣＤＣは、このウイルス型の広がり具合は不透明としているが、他国に「飛び火」する可能性も否定できない。厚労省は「日本ですぐにどうこうなる状況ではないが、今冬の耐性ウイルスの発生状況をモニタリングしていく必要がある」としている。

■タミフルとリレンザ

タミフルはＡ型、Ｂ型インフルエンザウイルスの増殖を抑える治療薬。日本では平成１３年２月に販売開始。発症から４８時間以内に服用すれば、高熱が下がり、回復が早まる効果がある。発生が懸念される新型インフルエンザ対策の一環として、国家備蓄が進んでいる。リレンザは、飲み薬のタミフルと違って、専用の器具を使って吸入する薬剤。ウイルスの主要な増殖部分の気道に到達し、ウイルスを阻止し、タミフルと同様にＡ、Ｂ型に効果がある。タミフル耐性のウイルスが出てきたときの２番手として、期待されている。

（出典：産経新聞）

厚労省「高血圧ホームページ」 生活や食事の改善提案

いつもありがとうございます。
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毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


高血圧患者は、１４０／９０mmHg以上を対象とすると、
日本の患者数は 約３，９７０万人と推定される最も多い疾患で、
加齢とともに患者数は増え、５０歳以上では男、女ともに５０％以上の
有病率だそうです。



高血圧も糖尿病などと同様に軽いうちは痛くも痒くもありませんので
治療を受けている人はわずか２割程度だそうです。

遺伝原因もあり、父が高血圧だったので健康管理を真摯にしている
私を除き、兄、弟ともに高血圧患者で降圧剤を服用しています。

私の言うことを実践すれば動脈硬化も治り、降圧剤なしで血圧は
正常にできるのに私の言うことは聞きませんが、さすがに二人とも
卒煙だけはしています。


生活習慣修正による血圧低下
（米国合同委員会第７次報告　JNC７：２００３）
・体重減少　　　　　　　 ： ５～２０mmHg／１０kg
・野菜と果物　　　　　　 ： ８～１４mmHg
・身体活動量増加　　　 ： ４～９mmHg
・食塩摂取量の減少　　： ２～８mmHg
・アルコール量適正化　： ２～８mmHg

老化現象やガン、脳卒中、心臓病、高血圧などの生活習慣病は、
身体が活性酸素との戦いに敗れた結果であると言われていますので
活性酸素との戦いに負けないことが最も重要です。

私はこの活性酸素と戦う抗酸化能力を飛躍的に高めることが得意なので
喜ばれています。

また、降圧剤が認知症の誘因になっていることを知っている人は
あまりいないのでこれから認知症は激増すると思います。


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高血圧治療は生活改善から　学会が指針

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１２月はお酒を飲む機会が増える。寒暖差により入浴時などの血管への負担も増す。高血圧の人は注意が必要な季節だ。厚生労働省のサイト「高血圧ホームページへようこそ」は、高血圧の人の生活習慣や食事の改善提案をＱ＆Ａなどを用いて解説している。

高齢者の医療費全体の３２％は高血圧と、高血圧により起こる病気（虚血性心疾患、脳血管疾患など）の治療費という。高血圧を防ぐ日常生活としては、適度な運動を推奨し、ストレスや急激な温度差を極力避けることを勧める。また食事面では、塩分（ナトリウム）を減らした献立をとりつつ、ナトリウムの排泄（はいせつ）に役立つカリウムの摂取を呼びかけている。

・「高血圧ホームページへようこそ」

（出典：日本経済新聞）

たばこ規制枠組条約 社会的資格も“剥奪” ガイドライン追加採択で厳格対応

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


世界的にはタバコの包囲網が強くなっています。
日本は世界でも禁煙後進国として知られ、禁煙先進国では喫煙者が
タバコを吸うために日本に行こうというジョークまであるそうです。

今回のたばこ規制枠組条約も強制力はありませんので日本では
どう取り組むか心細いです。

たばこ産業の健全な発展を図り、もつて財政収入の安定的確保及び
国民経済の健全な発展に資することを目的とするという前時代のたばこ事業法が
廃止されていないことが禁煙後進国の元凶かも知れません。
国民の健康より税収、産業を重要視し続けている表れですね。


タバコ値上げ賛成署名運動です。
ご協力よろしくお願いいたします。　

喫煙は寿命を縮め、ＱＯＬ（生活の質）を下げるのは確実です。



上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験もご参考にしてください。


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たばこ規制枠組条約の締約国会合が新たに３件のガイドラインを採択し、近く世界保健機関（ＷＨＯ）から修正文書が示され、厚生労働省が初めて概要を邦訳して公開することが１０日までに分かった。たばこ産業の広告、販促、支援活動の全面禁止だけでなく、研究助成や人道支援を含む社会的活動の全面規制を求める厳しい内容だ。

≪国内３社への圧力に≫

ガイドラインは条約の主要条文を具現化する方策。１１月１７～２２日に南アフリカで開かれた第３回締約国会合で参加１３０カ国が３件の草案を議論、一部を厳しく修正したうえ、満場一致で採択した。

たばこ産業の社会的資格を事実上、剥奪（はくだつ）する内容で、「病気や死亡の原因となり、社会的病害や貧困を増大させることが科学的に立証されている製品を製造販売するたばこ産業の権益は、公衆衛生政策が目指す利益と根本的に相反する」という締約国の強い意志を示した。

昨夏、採択された受動喫煙防止ガイドラインと同様に現時点で法的拘束力はないが、締約国として条文内容の実行義務を負う政府は、健康増進法やたばこ事業法といった関連法の見直しなどを迫られる。世論のガイドライン支持が強まれば、国内たばこ３社も大きく制約を受けることになる。

≪人道支援も「×」≫

３件のガイドラインは、（１）公衆衛生政策のたばこ産業権益からの保護（２）広告、販売促進、支援活動の禁止（３）包装、ラベルの規制－から成り立つ。

（１）は草案で非正規化と規制の対象を、社会貢献活動などたばこ産業の「企業の社会的責任（ＣＳＲ）活動」から、「社会的責任（ＳＲ）と称するあらゆる活動」に広げた。「社会的活動も販促につながる」うえ、「たばこ産業はあらゆる手段で規制を妨害する」ことに対抗するためだ。

日本たばこ産業（ＪＴ）では、未成年者喫煙防止や緑化、社長自ら街頭で署名を集めたたばこ増税反対のキャンペーン、喫煙科学研究財団といった外郭団体の実質運営などが相当する。

（２）は学術、文化だけでなく、災害など義援も含む寄付行為を全面禁止。寄付内容の線引きは難しく、「人道支援もたばこの正当化や宣伝につながる」というのが理由だ。さらに、スポーツチームの運営、金銭で映画などに喫煙場面を登場させる製品露出活動、店頭や自動販売機でのたばこ陳列、自販機そのもの、インターネット通販も「販促になる」「喫煙衝動を刺激する」として禁止した。

包装は「魅惑的デザインは販促行為」とし、白黒など２色で商品名や製造者、内容量などだけ表示する単純包装を求めた。（３）でも、主要面の３０％以上の健康被害警告にカラー画像使用を勧告。有害物質の表示はニコチンやタールなど物質名のみで、含有量は禁ずる。「少なければ有害性が低いと誤解を招く」からだ。

ガイドラインについて、ＪＴは「条約の義務履行を支援するもので、法的拘束力はない。今後も関連法などを順守して事業運営していく」と静観。ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（英）ジャパンも「国内法にどう反映されるかはっきりしない段階では何とも言えない」。フィリップ・モリス（米）ジャパンは「ブランドを区別できるよう喫煙者とのコミュニケーションは必要で、広告、販促の制限は支持するが全面禁止は支持できない。社会貢献活動や政治的プロセスからも排除されるべきではない」と反論する。

≪世論の支持が拘束力≫

これに対し、締約国会合にオブザーバー参加した日本禁煙学会理事長の作田学さん（６１）は「締約国がたばこ産業を正当化しない意志を一層鮮明にした。わが国のたばこ事業法はたばこ産業の健全な発展を目的とすること自体が矛盾する。財務省から厚労省に移管し、国民の健康の視点でガイドラインを盛り込む抜本改正が必要」と指摘する。

政府代表団の一人で財務省たばこ塩事業室長の長友謙治さん（４５）は「陳列禁止など実現に疑問のあるものもあるが、たばこ行政は国際動向や社会の流れも反映して進めないといけない」。同じく厚労省たばこ専門官の森淳一郎さん（３９）は「健康増進法などへの反映を含めガイドラインをどこまで実行できるか検討している。ガイドラインは法的拘束力がなくても世論の支持が拘束力になる」と話している。

（出典：産経新聞）

糖にも依存性のあることが科学的に立証

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人類も飢餓の歴史が長いので遺伝子として飢餓遺伝子は強力で
カロリーの高い砂糖、脂質をおいしく感じ、依存性があって当然で、
いずれ脂質にも依存症があることが証明されることと思います。

食品産業はこの依存症を巧みに活用して多くの食品に糖が使われ、
情報操作までしています。


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糖には依存性があるという、長年疑われてきた説が科学的に立証され、スコッツデール（アリゾナ州）で開催された米国神経精神薬理学会（ＡＣＮＰ）年次集会で発表された。研究を率いた米プリンストン大学（ニュージャージー州）心理学教授のBart Hoebel氏によると、糖の大量摂取が脳内で依存性薬物に極めてよく似た作用をもたらすことが動物モデルにより示され、「糖依存症（sugar addiction）」が後にアルコールなどの薬物依存症の「入り口」となることさえあるという。

今回の研究では、ラットを対象に１日のうち１２時間は食餌を与えず、その後の１２時間には食餌および糖水（ブドウ糖２５％およびショ糖１０％、清涼飲料に近い濃度）を与えることを３～４週間続けた。その結果、糖の大量摂取によって、報酬系に関与する脳部位である側坐核で神経伝達物質ドパミンが急増することが判明。依存性薬物にも脳の同じ部位でドパミンを放出あるいは増加させる作用があることがわかっている。ただし、糖を与えるだけでこの作用が起こるわけではなく、糖をしばらく断った後に大量に与える、ということを交互に繰り返す必要があった。３週間後、ラットには喫煙、飲酒、モルヒネなどを止めた人とよく似た離脱（禁断）症状がみられた。

次にラットの脳のエンドルフィン（編集部注＝脳内の神経伝達物質で幸福感をもたらすといわれる物質。脳内麻薬とも呼ばれる）を遮断すると、離脱症状、不安、行動減退、ドパミン値低下などが生じることわかり、ラットの行動と神経化学物質との関連性も裏付けられた。糖依存の作用は長期間持続し、糖を断つ時間を長くするとさらに多量の糖を摂取するようになり、糖を摂取させないとアルコールの摂取量が増えることもわかった。

研究グループは、このような脳の変化の一部が大食症（過食症）や無食欲症（拒食症）などの摂食障害患者にも起こっていると推測している。太りやすい食べ物は満腹感を調節する機構を乱し、さらに食べることへと駆り立て、その悪循環が体重増加につながるのだという。この点を裏付けるためには、さらに研究を重ねる必要があると述べている。

（出典：HealthDay News）

献血で糖尿病もチェック 日赤、０９年３月から

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今月１２日に７２回目の献血をして今年の献血は終わりですが、
いつも健康な若者同等のよい血液だと褒められます。

私には無縁ですが、以前からどうして血糖関連検査をしないのか
疑問に思っていましたが、予定より遅くなったものの来年３月からやるそうで、
おそらくヘモグロビンＡ１ｃがわかるようになるのでしょう。
糖尿病も激増していますので歓迎される動きです。

献血離れは深刻だそうですが、健康管理のためにも年に１回以上の
４００ｍｌ献血か、成分献血をおすすめします。


献血には以下のようなメリットがあります。
献血ルームでの献血をおすすめします。

・血液の主な検査データが無料で手に入る
・健康管理に活用できる
・血圧を測り、医師とお話できる
・貧血がその場でわかる
・健康にもよい
・社会に貢献できる
・健康意識が高まる
・菓子、飲み物が無料で、食べ放題、飲み放題　（笑）

未経験の方は一度だけでも経験してみてください。
そんなに痛くないですよ。


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日赤は１７日、街頭などで献血した人に無料で実施している血液検査に、糖尿病の疑いがあるかどうかを調べる項目を新たに加えると発表した。来年３月から始める。
食生活の欧米化などで患者数が増え、国民的にも関心が高くなっている糖尿病を検査対象とすることで、深刻化する献血者の減少に歯止めをかけるのが狙い。

日赤は「糖尿病の検査は、これまで献血者からも要望があった。予防には定期的な検査が有用で、健康管理に役立ててほしい」（血液事業本部）としている。

（出典：日本経済新聞）

自動車産業、契約切りの嵐 「頭が真っ白」「住む場所は」

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師走になっての雇用環境の悪化は極めて深刻で
日本の産業を支えている自動車産業もリストラの激しい嵐ですが、
私もかつて同業の２輪メーカーに２８年勤めていましたのでとても他人事
とは思えません。
やはり企業は生き残るためには冷血で、人を大事にはしませんね。

よい正月を迎える方法がありますので、支援活動に精一杯顔晴（がんば）り、
お役に立ちたいと思っています。



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誰がこの事態を予測しただろうか。１２月に入り、景気悪化で私たちの雇用を取り巻く環境が一気に厳しさを増してきた。借り上げマンションや会社の寮から退去させられるなど、とりわけ、派遣や契約社員、期間従業員といった「非正規雇用」の人たちが直面している問題は深刻だ。それは男女に関係ない。彼ら、彼女たちの師走を追う。

「業績が急激に悪化している。申し訳ないが１２月２６日で辞めてもらうことになった」

「いすゞ自動車」栃木工場（栃木県大平町）の期間従業員、吉田喜代治さん（４８）＝仮名＝が“契約切り”を宣告されたのは先月１７日のこと。仕事中に突然、休憩室に呼び出された。製造工程責任者と労務課長から、Ａ４判の解雇予告通知書を手渡された。９月末に、来年４月７日までの半年契約が結ばれていたはずだった。

この日だけで６人が契約打ち切りを通告された。その光景を見ていた吉田さんの同僚、星野貞雄さん（６０）は「部屋から出てくる仲間は目が血走り、顔色がなかった。声をかけられなかった」と話す。

いすゞが打ち出した人員削減は、栃木、藤沢（神奈川県）工場の期間従業員や派遣社員の計１４００人。

トヨタ３０００人▽日産１５００人▽マツダ１４００人▽三菱１１００人▽富士重工業８００人…。ほかの自動車メーカーでも削減が行われる。１年前まで、戦後最長を記録した日本の景気拡大を牽引（けんいん）してきた自動車産業を襲った雇用崩壊。その勢いは、まるで今年の流行語になった「ゲリラ豪雨」のようだ。

「信じられない。頭の中が真っ白になった」と吉田さん。次に浮かんだのが「住む場所はどうなるのか」。会社側は「１２月２６日から１週間は住んでも構わない」と言ってきた。「１週間後ってことは１月３日。そんな時に開いている不動産屋なんてあるのか…」。その後、３月末まで６畳一室の寮を利用できることにはなったが、雇用への不安を抱えたまま年末年始を迎えることに変わりはない。

いすゞの広報部は「減産による会社の都合でやむを得ない。契約に沿った正当な措置」と話す。

吉田さんは鹿児島市出身。高校卒業後、地元で自動車関係の会社にいた。「関東で働いてみたい」と６年前に単身上京。いすゞの川崎工場で、派遣社員として働き始めた。

３年前に栃木工場に異動。平成１８年１０月には会社から直接雇用される期間従業員になった。「派遣に比べて、会社に直接雇用される分だけ、身分が安定した」と思っていたという。

工場では組み立てラインに部品を運ぶ担当だった。　「正社員に負けない自信もあった」

来年は、製造業を中心に派遣社員の多くが契約期限切れとなり、一斉に解雇される「２００９年問題」が懸念されてきた。

派遣社員、期間従業員などの非正規雇用に関しては、労働者派遣法や有期雇用法で、最長の契約期間が最長３年と定められている。会社はその後、契約を打ち切るか、正社員登用など別の雇用契約への切り替えを行う。吉田さんらの工場でもそれまでの好況を背景に、会社は期間従業員を、積極的に正社員として登用する制度を４月に導入。６５人が正社員として採用されたという実績もあった。

しかし、１００年に１度ともいわれる景気悪化。２００９年を迎える前に、各メーカーは「派遣切り」へと一斉にかじを切った。「いずれは正社員に…」。吉田さんの夢も、もろくも崩れた。

仕事への愛着を捨てきれない吉田さんは、仲間４人と今月３日に労働組合を結成。契約期間内でされた解雇予告の効力停止を求める仮処分を申し立てた。

期間従業員が労組を立ち上げたケースはめずらしい。多くのメディアが集まった組合結成会見で吉田さんは「泣き寝入りはしない」と語った。翌日から、仲間たちには支援を、会社には団交を求める工場正門前でのビラ配りが始まった。仲間は２０人に迫る勢いだ。だれもが年の瀬にビラを配ることになるとは思っていなかった。

そのなかの一人は「不動産屋は『いすゞ』と口にしただけで相手にしてくれない。住居探しもままならない」と漏らした。

（出典：産経新聞）




◆経団連「雇用安定に努力」、賃上げには否定的　春闘方針

日本経団連は１６日、２００９年春闘の経営側の指針となる「経営労働政策委員会報告」を発表した。

雇用問題については「雇用の安定に努力する」とし、賃上げについては「生産性の上昇を伴わない賃金上昇は、わが国の高コスト体質を加速させる」と否定的な見方を示した。

報告では、現在の世界経済について「オイルショックとバブル崩壊後の長期不況に続く危機的状況」と指摘した。春闘では「労使が認識を共有し、中長期的な視点を踏まえた話し合いを行うべき」と記した。経済情勢の悪化を乗り切るために、労使が協力する必要があるとの考えを示すとともに、労組側が目先の労働条件の改善を要求することをけん制したものだ。

一方、連合の高木剛会長は１６日の記者会見で「報告では日本の経済や不況をどう乗り越えたいのかが見えず失望した」と批判した。

（出典：読売新聞）

「繰り返し断食」いきいき長寿？ 遺伝子のおかげ

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毎日毎日腹７分はなかなか実践できません。
私は月に一度程度、週末に５～７食断食をしていますが、
毎週週末断食をやろうかなと思わせるニュースです。

飽食・放食・崩食・呆食は短命の近道ですね。


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長生きしたいならカロリー制限を――。さまざまな動物で確認されてきたが、カロリー総量は減らなくても、飢えを繰り返し経験すると寿命が延びることを、京都大の西田栄介教授（細胞生物学）らのチームが線虫の実験で見つけた。この仕組みにかかわる遺伝子も突き止め、１４日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。

線虫は、長さ１ミリほどで寿命は２５日ほど。チームは、エサを減らしてカロリー制限をすると、約１．２倍、寿命が延びることを確認。一方、２日ごとに２日間断食をさせて断続的に飢えさせると、寿命は１．５倍も延び、しかも活発に動いていることを見つけた。

断食させた線虫で寿命が延びるときには、Ｒｈｅｂという遺伝子が働いていることも発見。一方、この遺伝子は、自由に摂食できるときには、寿命を抑える働きをする可能性も示された。これは、食事制限と寿命延長を結びつける仕組みが複数あり、この遺伝子はそのうち三つに影響するためとチームは推定した。

食事制限には、がんや糖尿病など老化にかかわる病気を抑えるという報告もある。この遺伝子はヒトももっており、西田教授は「２型糖尿病など、老化にかかわる疾患の発症を遅らせることができるかもしれない」と話している。

（出典：朝日新聞）

メタボ健診の効果的、効率的指導法確立に名乗りを上げたイイヤマ

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今年４月から始まった特定健診・特定保健指導は、検診だけして
まともな保健指導はされていないようです。

メタボのリスク改善をする指導は簡単なのにできていないのには
病気治療の専門家は健康維持・増進の専門家ではないからです。

メタボリックシンドロームのリスクを改善するのは簡単なので
喜ばれています。







一生太らない体のつくり方

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異論のメタボ基準「従来通り」　肥満学会がメッセージ
メタボ解消モデル　伊勢市課長が死亡　ジョギング中
「メタボ対策」世界へ輸出　とは厚顔無恥
メタボのウエスト値　国際組織が新指標　日本側は反発
中高年男性の半数「危険」　メタボリック症候群
４０～７４歳対象に「特定健診」　厚労省

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今年４月から、４０歳以上の健保組合員を対象とする特定健診・特定保健指導がスタートした。この健診・指導には、糖尿病、高血圧、高脂血症、肥満の生活習慣病を予防し、同時にこれらの疾患の治療にかかる医療費を削減しようとの狙いがある。
しかし、メタボという言葉が一般に定着し、スタートから半年が経過したにも関わらず、特定保健指導の具体的な実施方法が提示されていない。いわば、全国の関係団体が全て“模様眺め”という状況。
この中で、いち早く特定健診の効果的、効率的指導法確立に名乗りを上げたのが、長野県飯山市を本拠とする「いいやまアンチエイジング＆メタボ対策研究会」。行政、地域病院を中核に、保健指導の『いいやまモデル』を目指す同研究会に取材した。

飯山市は、長野県北部に位置する人口２万５０００人の街。北信州の豊かな自然と食に恵まれた志賀高原の入り口にある。都会のストレスから自らを解放し、「食」「運動」をはじめとする生活習慣を見直し、メタボからの脱却を図るには絶好なロケーションである。

「いいやまアンチエイジング＆メタボ対策研究会」会長に就任した白澤卓二氏（順天堂大学大学院医学研究科加齢制御医学講座教授）は、次のように語る。

「実は、この研究会を立ち上げる前の今年８月、『１０歳若返るアンチエイジングキャンプ』と題して、ここ飯山市を会場に３泊４日の合宿を実施しました。私の専門は糖尿病治療で、月１回、飯山赤十字病院の外来を受け持っていますが、以前から飯山の“癒し”の風土には注目していました。このキャンプは、特にメタボ患者やその予備軍を意識したものではありませんでしたが、参加者のほとんどが、キャンプの間に健康維持・増進に対するしっかりとしたモチベーションを持ったことが見受けられました。そこで、特定健診・指導を効果的、かつ効率的に行い、その先進的モデルを創り上げる場所として飯山市を考えた訳です」。

１０月２８日、飯山赤十字病院において行われた「いいやまアンチエイジング＆メタボ対策研究会」設立記者会見では、設立趣旨として“飯山市をフィールドに、医学、薬学、スポーツなどの専門家が地域住民を対象としたアンチエイジングな生活行動策定とメタボ対策に取り組む”、“その結果、健康・医療の両面から地域社会への貢献を果たすと共に、メタボ対策の新たなシステム確立を目指す”ことが発表された。

アンチエイジングとメタボ対策。この２つの目標をもって、地域住民を指導するのは、前出の白澤氏をはじめ、池川信夫氏（東京工業大学名誉教授：薬学）、古川賢一氏（飯山赤十字病院副院長：内科）、栗原毅氏（慶応大学大学院教授：内科）、岩波佳江子氏（前橋温泉クリニック院長：医師、温泉療法）、中村直行氏（医療情報学）、小出正文氏（メディカルサテライト知多院長）、能勢博氏（信州大学大学院教授：スポーツ医科学）の各氏。飯山市、飯山赤十字病院が地域の中核となり、医師を中心とする専門家と強力なタッグを組んで問題解決に当たる。

同研究会が主唱する新たな取り組みは、メタボ対策の基本とされる「食」「運動」に「生きがい」を加えること。メタボ患者、メタボ予備軍を対象に効果的な改善策を提示しても、本人の“健康に長生きしたい”というモチベーションを引き出さなければ、保健指導は効果をなさない。個々に「生きがい」の内容は違っても、どのような目的のために保健指導を受けるのかを理解してもらうことが重要と考えるからだ。

同研究会が主唱する新たな取り組みは、メタボ対策の基本とされる「食」「運動」に「生きがい」を加えること。メタボ患者、メタボ予備軍を対象に効果的な改善策を提示しても、本人の“健康に長生きしたい”というモチベーションを引き出さなければ、保健指導は効果をなさない。個々に「生きがい」の内容は違っても、どのような目的のために保健指導を受けるのかを理解してもらうことが重要と考えるからだ。

指導者の中で特筆すべきは、信州大学のスポーツ医科学を専攻する能勢氏。同氏の主宰する「熟年体育大学」と、そこで実施されている個人の体力に合わせた個別運動指標の「インターバル速歩」は、これまでにないメタボ改善（血圧、コレステロール、血糖値など）のエビデンスを有する。

白澤卓二氏の主宰する『１０歳若返るアンチエイジングキャンプ』、能勢博氏の「インターバル速歩」のノウハウに加えて、医師で温泉療法に実績のある岩波佳江子氏、さらにダイエット理論で著名な小出正文氏などが、ユニークなメタボ改善の指導を行う「いいやまアンチエイジング＆メタボ対策研究会」。

今年４月からスタートしたメタボ健診（特定健診）に伴うメタボ改善指導（特定保健指導）には、現在、これといった決定打はなく、メタボ改善の「いいやまモデル」が確立されれば、全国的に注目を浴びることになるだろう。

（出典：日経ＢＰｎｅｔ ）

「男の生きがい」ストレスに勝つ？ 脳卒中の死亡率減

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脳波や脳内ホルモンを調べれば理由がわかると思いますが、
生き甲斐を感じていれば脳内のよい各種ホルモンの分泌が促されたり、
脳波に変化をもたらしたりして死亡率が下がるのだろうと推察しています。
また、生き甲斐と思い込むだけでも変わってくると思います。

私は５０歳までサラリーマンをやり、ものすごくやり甲斐があった時期も
多かったですが、生き甲斐だったかというと疑問に感じます。

好きな仕事で独立してからは仕事が生き甲斐であり、ストレスも
感じませんので１２５歳の天寿までピンピンコロリだと信じていますし、
たった１回しかない貴重な人生をサラリーマンだけで終わらず大正解です。

また、人生３大不安（健康、貧乏、孤立）を解消する支援活動をライフワーク
として取り組み、お手伝いいただいている人も増えていますし、
「１００年に１度の津波」（グリーンスパン前ＦＲＢ議長）という世界危機対策も
お伝えして喜ばれています。


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生きがいを感じて暮らしている男性は、精神的ストレスがあっても脳卒中で亡くなるリスクが大幅に低い――。秋田大が県民を対象にした調査でこんな傾向が出た。ストレスは脳卒中などで亡くなるリスクを高めるといわれるが、「生きがい効果」はそのリスクを上回るのかも知れない。

文部科学省がかかわる研究班調査の一環。８８年に秋田県大森町（現横手市）の４０～７４歳の住民を対象に健康状態をチェック。同時に「生きがいをもって生活しているか」「ストレスが多いと思うか」などと質問し、約１６００人を０３年まで追跡した。男女２４９人が亡くなった。

生きがいが「非常にある」「ある」と答えた男性３５５人では５８人が死亡。うち４人が脳卒中だった。これに対し「普通」「はっきり言えない」と答えた男性４７７人では１１４人が死亡。１９人が脳卒中だった。

小泉恵医師（循環器内科）らが、年齢や血圧、喫煙歴などの影響を除いて解析したところ、生きがいがある男性の死亡リスクはそれ以外の男性より３８％低かった。脳卒中で亡くなるリスクは７２％も低かった。心臓病やがんによる死亡では差がなかった。

生きがいの有無とは別に、ストレスが多いと答えた人が２割ほどいたが、ストレスの影響を考慮しても、死亡リスクを減らす効果があった。

生きがいの有無がなぜ死亡率の差に影響するのか、理由はわかっていない。女性では差がはっきりしなかった。

研究の中心だった本橋豊教授（公衆衛生学）は、自殺率が全国でも高い秋田県で予防事業に携わっている。「『生きがい』を通して自殺を防ごうという取り組みは、結果的に住民の健康水準全体を高めることにつながるかも知れない。都市部でも同じような傾向が出るか確かめたい」という。

（出典：朝日新聞）

美容トラブル きれいになりたい男性に広がる

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キレイになりたいのは女性ばかりではない時代になりました。
男性もキタないよりキレイがよいと気づいた人が増えていますが、
キレイではない人が多いと感じています。

２００５年の朝日新聞の記事です。
２００３年１１月の日経新聞の「はやり白書」記事には朝１時間も手入れを
しているという団塊世代の人材コンサルタントがでていて驚きました。



私は１２年前にキタないよりキレイがよいと気づき、ケアをしていますので
６２歳ですが、エステに一度も行かずに肌年齢は１５歳です。

美肌づくりは簡単ですが、肌の手入れよりも食・栄養を中心とする
体内からの影響の方が大きいことは質の高い専門家の常識で、
喫煙したり食や生活習慣を軽視するような専門家は信用できません。

化粧品・エステなどの美容業界の巧みな広告宣伝に踊らされないことも
とても重要で、男性だけでなく女性も同じです。

私は美肌づくりも得意なので、
たった１０分で感動させる強い自信があります。


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来年４月から首都圏の駅ホーム全面禁煙 ＪＲ東日本

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今日の１通目
「糖尿病」　治療怠ると医療費５０００万円　早期治療患者の６倍にも


ようやくＪＲ東日本が重い腰をあげて全面禁煙に動きました。
国営同士だったので甘かったのでしょうが、社会動向には逆らえずの
決断ですね。

喫煙者の包囲網はドンドンと狭くなっていますが、
日本を除く先進国に比べれば喫煙者にまだまだ甘い甘い喫煙者天国です。

世界に学ぶよい案の１０００円タバコも先日の増税案も
喫煙者の多い健康オンチ自民党実力者が捻り潰しましたが、
早く飲食店の全面禁煙だけでも施行してほしいもので、
喫煙できる飲食店では、「不快」７割、「再利用しない」８割という
アンケート結果がでています。


タバコ値上げ賛成署名運動です。
ご協力よろしくお願いいたします。　

喫煙は寿命を縮め、ＱＯＬ（生活の質）を下げるのは確実です。



上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験もご参考にしてください。


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絶対やめられるという話題の本　禁煙セラピー

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ＪＲ東日本は１１日、来年４月から首都圏約２００駅のホームを全面禁煙にすると発表した。これまで朝の通勤時間帯だけ禁煙としてきたが、完全分煙を求める声が高まったことから、各駅のホーム端に設置していた灰皿付き喫煙所を撤去することにした。東京や新宿など４駅にある排煙設備を備えた喫煙ルーム、駅構内の飲食店は対象外となる。

新たに全面禁煙とするのは東京駅からおおむね３０～５０キロ以内の各駅で、山手線と京浜東北線の全駅のほか常磐線の取手駅、京葉線の蘇我駅、横須賀線の逗子駅、中央線の高尾駅までが含まれる。

首都圏の大手私鉄の駅ホームは既に全面禁煙だったが、ＪＲ東は「長時間乗車する利用者が多い」と喫煙者に配慮。無人駅、ホームが狭い、地下にある－など防災面の理由以外での実施は見送ってきた。ＪＲ西日本の大阪環状線と桜島線は今年１０月から全駅で全面禁煙となった。

ＪＲ東は平成４年、山手線各駅で喫煙所を設置したのを皮切りに駅構内や車内での分煙を推進。昨年３月には新幹線などを全面禁煙化した。受動喫煙を恐れる利用者の要望はその後も強まり、ホームの完全分煙化を求める意見は、昨年度だけで約８００件も寄せられていた。

同社は今回のエリア外にある約８００駅のホームでは来年４月以降も喫煙所を設置し続けるが、「今後の社会動向を見極めて判断したい」（お客さまサービス部）としている。

（出典：産経新聞）

「糖尿病」 治療怠ると医療費５０００万円 早期治療患者の６倍にも

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国民病の一つ、糖尿病も増えており、過去３０年間に何と３０倍に増え、
１９９７年１，３７０万人
２００２年１，６２０万人（５年で２５０万人増加！成人６．３人に１人）
２００６年１，８７０万人（４年で２５０万人増加！成人６人に１人）
一般男性の６割、女性の４割が耐糖能異常があるという
調査結果もあり、さらに増え続けることは間違いありません。

日本の健康保険治療は、血糖値のコントロールをするだけで
糖尿病は「治る」病気ではなく、「糖尿病による合併症を起こさないように
コントロールしながら一生つき合っていく」病気だと言われますが、
糖尿病は治せますし、合併症ももっと積極的・確実に予防できます。

私は１０年間インスリンを打っていた母の糖尿病をたった２ヶ月で完治させ、
合併症だった糖尿病性腎症も治り、感謝されました。

的を射ていない厳しいカロリー制限の食事指導をされ、
実践し続けることの困難さから治療放棄してしまうと推察しますが、
的を射た食事指導なら実践し続けるのは簡単です。

治療を怠ってこれほど多額な医療費を浪費してしまう患者には
何らかのペナルティを課さないと真剣に取り組まないのかも知れませんが、
ＱＯＬ（生活の質）低下、重篤な合併症で苦しみ、短命になる人生は、
自業自得です。


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国民病の糖尿病は、早期から治療に努めなかった患者の生涯医療費が５０００万円超と、治療に励んだ患者の６倍にも上ることが１０日までに、専門医が初めてまとめた症例別推計で分かった。患者は毎年５０万人増え、２年後には１０００万人を突破する見込みだが、半数は未治療や治療放棄者だ。波紋を呼んだ麻生太郎首相の「何もしない人」発言は、実は一理ある。



「糖尿病と診断されても半数は治療を受けないか、途中で治療を投げ出す。治療が遅れるほど合併症と医療費が増える」と話すのは、初の症例別生涯医療費を推計した富山大副学長・付属病院長で糖尿病データマネジメント研究会代表理事の小林正さん（６７）だ。

厚生労働省の調査では、血糖の指標となるヘモグロビンＡ１ｃ（赤血球タンパクとブドウ糖が結合したもの）値が６・１％以上の「糖尿病が強く疑われる人（治療中を含む）」は平成９年に６９０万人、同５・６％以上６・１％未満で未治療の「糖尿病を否定できない人（糖尿病予備軍）」が６８０万人だったのが、１４年に８８０万人と７４０万人、１８年は８２０万人と１０５０万人に急増した。

背景には遺伝要素に加え、日本人のエネルギー摂取の脂質割合が昭和２１年の７％から、平成１６年には２５・３％に増えたこと、それに運動不足などがある。

「予備軍を含め毎年約５０万人の患者が増え、毎日８・２人が糖尿病による視覚障害と診断され、１時間に１・８人が血液透析を始める計算」と小林さん。「予備軍は境界型糖尿病で、動脈硬化による虚血性心疾患や脳梗塞（こうそく）などの危険があるが、毎年２１万～１０５万人が糖尿病に進行する」

糖尿病８２０万人のうち治療を受けているのは４１０万人で、このうち１４１万人（３４・４％）は血糖制御が順調で、深刻な合併症を防いでいる。未治療・治療放棄の４１０万人と、治療しても血糖制御が不調な２６９万人の計６７９万人は、合併症の危険が高い。「合併症は軽症段階から心筋梗塞や脳卒中、１０年以上続くと透析が必要な腎障害、５～６年で末梢（まっしょう）神経障害が出て、重症化すれば足が壊疽（えそ）して切断することも。糖尿病網膜症や緑内障は７年以上で出ることが多く、重症なら失明する」

合併症予防には適切な治療が肝心だ。早期なら、食事・運動療法だけで改善する人も少なくない。症状が進めば血糖降下薬なども服用。重症になれば、服薬に加えインスリン注射を毎日２回打たなければならず、合併症の危険は一層増す。

小林さんの推計は、健康診断で糖尿病と診断された同じ４６歳の男性で、早期から治療に努めたＡさん、専門医を受診しても治療を度々投げ出したＢさん、７０歳まで治療を一切受けず、生活改善も行わなかったＣさんの３例で試みた。「Ａさんの場合、当初は食事・運動療法で血糖を制御できるが、５０代で服薬、６０代後半で注射も必要になる。それでも目の合併症はなく、腎障害も軽いまま、健康障害が少ない長い人生を送る」

一方、「Ｂさんは５０歳で服薬と注射が必要になり、糖尿病網膜症でレーザー治療を受けても軽度視力障害が出て、腎障害も中度に進む。Ｃさんは服薬と注射を始めても、すでに霧視など重度視力障害と末期腎不全で週３回の透析が必要。心筋梗塞や脳卒中の危険もあり、生命の重大な危機と隣り合わせの晩節となる。Ｂさんも最終的には同じ状況になる」という。

そして、「実感として、高血糖が続けば１０人中８～９人は腎障害が出る。未治療・治療放棄の患者が治療を受けるようになれば、合併症を防げる人は２８２万人に倍増する」と小林さん。

治療を怠った結果の高額医療費は、ほかの健康保険加入者の保険料や税金で賄われる。麻生首相の「たらたら飲んで食べて何もしない人のカネ（医療費）まで、何で私が払うんだ」発言は、まさにこのこと。重症化の予防には何より患者自身の努力が大切だ。

（出典：産経新聞）

朝バナナ・ダイエット 過剰なダイエット志向、市場振り回す

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正しいダイエットは体脂肪だけを減らすことで、朝バナナダイエットでは
体重は減ったとしても体脂肪だけではなく大切な筋肉も減りますので
ブームは去ったようで、当然でしょう。
日本人は無知というか、マスコミ、特にテレビ情報にイチコロですね。

テレビ局も企業ですので視聴率が上がることは何でもやります。
次は何で騙されるのでしょうか。

マスコミもブームにしたものの検証も報道すべきです。

正しいダイエットは体脂肪だけを減らすことで、
一つの食品を食べるだけでは絶対にできませんが、
体脂肪だけを減らすことは簡単です。

｢一生太らない体のつくり方｣


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ダイエットを効率よく成功させる１２ヵ条
隠れ肥満が急増している
共役リノール酸（CLA）は確かにやせる！
騙されるな
早食いと肥満
肥満と戦う
メタボリックシンドローム　ダイエットへの近道

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この秋、バナナが全国の店頭から消えたことをご記憶の方も多いだろう。スーパーの果物コーナーでは、開店と同時に買い占める客が殺到、昼前には売り切れる店が相次いだ。騒ぎは１カ月で収束したが、納豆やココア、寒天などに減量効果があるとして品薄になったのもつい最近のこと。「日本人は、ダイエットに固執して食べ物をえり好みする傾向が強い」と専門家は言う。これからも身近な食品が突然、食卓から消えないとも限らない。騒動の背景を追った。

★発端はネット

◇メディアがブーム加速
まず、今回のバナナ騒ぎを振り返ってみよう。

１０月初旬の平日、名古屋市名東区の「松坂屋ストア」。午前１０時の開店と同時に、並んでいた１０人以上の女性客がバナナ売り場へと走り出した。普段は１房しか買わない女性も、３～４房を買い物カゴへと放り込む。そして、昼までには、売り場からすべてのバナナが消え去り、果物売り場にぽっかりと穴が開いた－－こんな光景が９月２０日過ぎから１カ月以上も続いたという。同店の林雅道店長は「毎日食べていたというお客様から『買いたいのに買えない。迷惑だ』という苦情も相次いだ。納豆ダイエットの時よりすごかった」と話す。

ブームの下地はインターネットにあった。国内最大級のソーシャルネットワーキングサービス「ｍｉｘｉ（ミクシィ）」に、朝食を水とバナナだけにする朝バナナダイエットを語り合うコミュニティが登場したのは、０６年７月のことだ。その後、この方法でのダイエット本が出版されたことから、ミクシィでの参加者も増加。派生したコミュニティは今でも２万５０００人が登録しており、朝バナナの実践と、ダイエットの進行を報告し合っている。朝バナナの関連本４冊は１１月上旬までに計９０万部を売り上げるベストセラーにもなっている。

そして、９月、テレビが店頭からバナナが消えるほどのブームに押し上げた。

日本テレビの人気情報番組で６～８月に３回、取り上げられたのを機に、ネット外でも認知度がアップ。９月中旬には、ＴＢＳ系情報番組でタレントの体験談として「約１カ月半の朝バナナダイエットで７キロの減量に成功した」と紹介された。スーパーに客が殺到、１、２日でたちまちバナナ不足になった。

バナナ輸入量で国内首位のドール（東京都千代田区）は、テレビで朝バナナダイエットが紹介された６月以降、ブームを予想して、輸入量を前年比約３割増やして対応した。バナナなど農産物は年間生産量が限られているため、日本の輸入量を増やすために、アジア各国から少しずつ融通してもらう必要があったという。それでも９月の放送直後から１０月中旬にかけては、各小売店で売り切れが続出、市場価格も押し上げた。

愛知県知多市のスーパー「タツミ」では、通常３８０円で売られていた約１５本のバナナが付いた房が一時は７００円近くまで上がったという。それでも飛ぶように売れたため、１週間前から予約を取って対応した。１房に４～５本のバナナが付いた商品は、仕入れることもできなくなった。同店で働く女性（５７）は「あれほどあったバナナが、こんなに売れるなんてねえ」。

バナナがいつも通りに買えるようになったのは１０月下旬。ブームは収束したが、値段は一部で高止まりしたままだ。名古屋市消費流通課によると、同市中央卸売市場における１１月下旬のバナナ１キロ当たりの卸売価格は、昨年同期より３５円高い１７４円。９月のテレビ放送後に一時は２００円近くにまで急上昇した。平年なら１２０～１３０円台に値が落ちる夏場も、今年はブームのハシリで１５０円台後半～１６０円台を推移した。

★さまざまな食品登場

日本では毎年、ダイエット食品ブームが起きていると言っても過言ではない。その歴史は３０年以上前にさかのぼる。

古くは、１９７５年前後に流行した紅茶キノコがある。旧ソ連の家庭で伝統的に飲まれていた飲料だったが、簡単に台所で栽培できることから大ブレーク。効能として▽血庄が下がった▽胃腸が丈夫になった▽肝機能が元に戻った▽自然にやせた－－などがあるともてはやされたが、医学的には根拠がないとされた。

フィリピンのトロピカルフルーツだった「ナタデココ」がダイエット食品としてもてはやされたのは９３年。翌９４年には岐阜県を震源とする「野菜スープ健康法」がブレークした。

一方、バナナダイエットは８５年にもブームになっており、今年で２回目。同様にココア（９６年、０７年）も２回のブームがあった。また、インターネットでは過去に流行した▽粉ミルク（８４年）▽ゆで卵（８８年）▽黒酢（００年）などが依然としてダイエット食品として紹介されており、テレビ番組などをきっかけにブームが再燃する可能性がある。

★日本の特殊性指摘

ブームによって消費者が一斉に特定食品を買い集める構造を識者はどう見るか。

◆過剰な食料供給

群馬大の高橋久仁子教授（栄養学）は「特に最近のブームは、過剰な食料供給と健康志向を背景に、消費者がテレビの情報に飛びついている」と見る。

０７年に流行した納豆ダイエットでは、メタボリック症候群への関心が高まったことで、中年男性までもがスーパーに走った。

情報番組でバナナを３回も取り上げた日本テレビ総合広報部は毎日新聞の取材に書面で「健康情報については、視聴者の関心も高く、健康維持と予防を目的として、テーマを選び制作しています。今回の『バナナダイエット』に関しても、その観点から選んだテーマ」などと回答した。

◆自信のなさ？

また、高橋教授は「欧米では総合的に体にいい健康食品がブームになるのに対し、日本ではダイエット一辺倒なブームが発生しやすい」と特殊性を指摘する。日本人は欧米人ほど肥満は少ないことは、統計的に裏付けられている。世界保健機構の０５年の統計では、日本で肥満とされるＢＭＩが２５以上の女性の割合がアメリカ（７２・６％）やイギリス（６１・９％）では６割を超えているのに比べ、日本（１８・１％）は極端に少ない。それでも、ダイエットに対し、特に女性が強いこだわりをみせているのだ。

宮城大の樋口貞三教授（食品産業政策）は、「美の追究というより、日本女性の自信のなさがブームにつながっているのではないか」と感じている。

◆都合よく解釈

キャベツダイエットを提唱したことがある吉田俊秀・京都市立病院糖尿病代謝内科部長は「情報が独り歩きして、キャベツだけ食べればやせる、と誤解されるのは迷惑」と言う。吉田部長が提唱した正しいキャベツダイエットは、食前にキャベツを６分の１玉食べることで胃に満腹感を与え、全体の食事量を減らす。キャベツに飽きたらキュウリやトマトを加える。要は繊維質でビタミンＣが体によく満腹感も得られるものをとり、食べ過ぎを防ぐ手法で、そもそもは肥満の人のために考えられた。

吉田部長は「ダイエットの方法は、太った原因や、減らす必要がある体重によっても違い、百人百様だ。特定の食品を食べ続けるだけで、やせるはずがない」と話す。

大事なのは「正しい生活と、バランスの取れた食事や適度な運動」と吉田部長は強調する。取材を通じて実感したのは、こんな当たり前のことこそ、健康的なダイエットにつながるということだ。

■本紙記者が体験

◇効果不明だが規則正しい生活で体調改善

効果があるのかどうかを実際に試してみよう、ということで、１０月の健康診断で、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群、腹囲男性８５センチ、女性９０センチ以上）に迫る勢いの木村文彦記者（３７）が、脱メタボに向けて、朝バナナダイエットに取り組んだ。

初日のウエストは８２センチ、体重７０キロ、体脂肪率は２５・１％。まず、起床してからコップに常温の水とバナナ１本を用意。一口ぐらいのバナナを、よくかんでから飲み込み、水を飲んだ。食べた後は、意外と満腹感があり、「これならいけるかも」と思ったが、空腹感が襲ってきて、ヨーグルトを食べて耐えた。約１時間運動もした。夕食は午後８時までに済まそうと心掛けたが難しく、１０時までに済ませた。

３、４日経過し、朝１本のバナナとコップ１杯の水も慣れた。お通じがよくなった気がしてきた。２週間後、ウエストは８３センチ、体重は６８・４キロ、体脂肪率は２３・８％。ダイエット効果は不明だが、朝食を取ることで昼、夕食の量が減った気がする。規則正しい生活をすれば、体調もよくなるということを実感した。

バナナと日本人

日本に紹介されたのは１６世紀、ポルトガルの宣教師が織田信長に献上したのが最初と言われる。１９０３年には台湾から正式に輸入が始まった。「風邪を引いた時だけ食べられる」と言われる高級滋養食品だったが、１９６３年に輸入が自由化され、エクアドル産やフィリピン産の流入が急増。総務省の家計調査では、０４年に１世帯当たりの果物の年間購入数量が初めてミカンを抜いて１位になった。今では「日本人が一番口にする果物」になっている。

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◇ダイエット効果がある　として流行した主な食品
　　　（年代はブームのピーク時）

１９７５年　紅茶キノコ

　　８５年　バナナ

　　８８年　ゆで卵

　　９２年　リンゴ

　　９９年　唐辛子

　　００年　キノコ、おから、黒酢

　　０２年　低インシュリン食品、ビール酵母

　　０３年　アミノ酸

　　０４年　にがり

　　０５年　寒天

　　０６年　キャベツ、杜仲茶

　　０７年　納豆、ココア

　　０８年　朝バナナ

　（このほかにも、０３年以降、コンニャク、豆腐、豆乳、バナナ酢などがはやった）

（出典：毎日新聞）