ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本は世界一高齢化が進み、６５歳以上の高齢者総人口に占める
割合は２４．１％と過去最高で、３０００万人を超えています。
そして、人生三大不安は、健康、経済、孤独であり、
記事にあるような様々な孤独対策が出て来ていますので
うまく活用したいものです。
男性はなかなか地域活動になじめないそうですが、
５０歳くらいから心がけるとよいそうです。
健康長寿の秘訣は世界保健機関（ＷＨＯ）の健康の定義通り、
・精神的健康
・身体的健康
・社会的健康
の健康３要素がよいことが大切です。
そして、働くことは長寿につながり、社会的活動がある人は
要介護になりにくく健康寿命が長いことがわかっていますので
健康寿命を延ばしたい人は、お互いに顔晴(がんば)りましょう。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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独身の中高年の間で、つかず離れずの「緩やかな絆」を心の支えにする生き方が広がっている。５０歳時点で１度も結婚経験がない人の割合を示す生涯未婚率は男性で２割、女性も１割を超えた。熟年離婚も多い。彼らは今後の心身の不調や老後の不安に、結婚とは別の方法で備えようとしている。
■結婚せず「伴侶」
栃木県に住む男性Ａさん（６１）には「別居伴侶」がいる。法律上の婚姻関係はないが、互いを尊重し困った時は助け合うことを約束した間柄。いわば恋人以上夫婦未満の関係だ。
５０歳で離婚。３人の子どもはすぐ成人した。「会社から帰り、一人でぽつんと過ごすむなしい時間に耐えられなくなった」。５４歳で１歳年下の相手と巡り合ったが、同居する子どもへの遠慮や近所の目があり、結婚に踏み切れなかった。悩んでいたが、別居伴侶を選択した。現在、電話は週１回で、車で１時間半かかる相手に会うのは月１回くらい。それでも「互いを理解し合う相手がいるのは心強い。１年１年を大切に生きていく」と話す。
■シェアハウス型の市営住宅も
Ａさんの仲を取り持った中高年専門結婚仲介の太陽の会（東京都中野区）によると、１０年前から別居伴侶を選択するカップルが増え、今では年百数十組のうち２割以上を占める。これまでは「離婚して子どもがいる」「財産や相続の問題が絡んで親族から反対される」などの理由が多かった。斎藤尚正会長は「相方は欲しいけど、今さら生活のリズムは変えられないという女性の希望が目立つ」と近年の傾向を語る。
今や珍しくない独身の会社員が次の生き方を模索する時、一人で生きていく不安やリスクをいかに和らげるかは切実な問題だ。
名古屋市は１２年から、６０歳以上を対象にしたシェアハウス型市営住宅「ナゴヤ家（か）ホーム」の展開を始めた。６０～７０平方メートルの団地の空室を改築。居間やキッチン、風呂などの共用部と、独立した２～３部屋で構成する。今年は３月入居分として１０室、計２６人分を用意した。今後１０年で１００室に増やす計画だ。
これまで単身者は５５平方メートル以下の物件しか応募できず、競争率は４０倍超と高い。市住宅管理課の杉岡博之係長は「狙いは２つ。単身者の急増という社会変化への対応と、市の把握分だけで年40～６０件に達する孤立死を防ぐため」と話す。
市内在住の男性Ｂさん（５８）は「２年後には応募しようか」と考えている。自動車関連メーカーの嘱託社員で独身。１０年暮らすアパートの人とは挨拶をする程度の仲で、親兄弟も近くにいない。「今は元気だけど、一人で生きる気力が続くか心配」と打ち明ける。
■ＮＰＯ法人が相談役に
性格や習慣が違う人との共同生活の衝突は不安だが、市が契約したＮＰＯ法人が相談役として定期巡回する点は安心材料だ。「５０歳を過ぎて平板な毎日だった。新しいチャレンジのようで期待すらある」という。
「単身高齢化が進む日本は、介護に至らない中高年の暮らし方を社会全体で考える必要がある。緩やかな関係性を築きやすいシェアハウスは、経済と精神の両面で生活を豊かにする選択肢の一つ」。園田真理子明治大学教授は強調する。
ＮＰＯ法人ＳＳＳネットワーク（東京都新宿区）は、独身の中高年女性が同じ沿線に住む４～８人で小グループを作り、災害時に相互に安否確認をする「災害ネット」を組織する。現在、約２００人の会員がいる。
昨年加入した女性会社員のＣさん（４３）はグループの最年少。１１年の大震災を経て、一人暮らしに不安を感じるようになった。地震があると夜中でも「大丈夫？」「私は大丈夫」と携帯メールでやりとりするほか、月１回は約２時間のランチやお茶会で集まる。「友人も結婚すれば疎遠になるし、職場も男性ばかり。独身女性同士、何でも気軽に話せる」という。
現在の中高年は「結婚するのが当たり前」という風潮の中で生きてきた。独身者は少数派で、会社勤めを終えた時に孤立感は一層強まる。心がふと折れてしまわないように、自衛のための新たな絆づくりが求められている。
単身者を待ち受ける３つのリスク
（「単身急増社会の衝撃」の著者、みずほ情報総研の藤森克彦主席研究員
単身世帯は１９８０年代半ばから増加が顕著になり、離婚や死別を経験した高齢者が目立っていた。近年の特徴は未婚男性の増加で、特に５０～６０歳代の単身世帯が急増すると推計される。
単身者には大きく分けて貧困、介護、人間関係の３つのリスクがある。単身者は低所得者層も多く、失業や病気の時に同居人との相互扶助ができない。日本の社会保障は家族の協力を前提に設計されているため、親や自身の介護に十分対応できない。隣近所との交流が少ない人が多く、社会から孤立しやすい。今後、財政支出を含めた公的なセーフティーネットの拡充が不可欠になるだろう。
４０歳代半ばを過ぎると新たに結婚する人の割合は一気に低下するのが現実で、中高年が婚姻関係という形のリスクヘッジをするのは簡単ではない。自らの経済的な基盤を整える「自助」に加えて、単身世帯と地域社会の結びつきや、血縁関係を越えた仲間づくりによる「共助」が大切になるだろう。
（出典：日本経済新聞）
