ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
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◆震災関連
３月１１日を「国民鎮魂の日」に
あす東日本大震災から３カ月 被災地は 復興へ道半ば
被災地で復興に「いま足りないもの」
「本業を社会貢献にする！」～絶好調クリーニング店の大転換
◆原発・放射能関連
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◆海外の情報や動き
米国民、アジアで中国が最重要 日本は首位転落
観測史上最速で昨日、沖縄県が梅雨明けしたそうで、
今年の節電下での猛暑が心配されます。
猛暑と言えば心配されるのが増えている熱中症です。
過信は禁物、お互いに気をつけたいものです。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ウェブサイト
環境省 「熱中症保健指導マニュアル」
環境省 熱中症予防情報サイト
日本気象協会 「熱中症予防情報」
日本体育協会 「熱中症を防ごう」
関連ブログ
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九州で２人死亡、各地で熱中症相次ぐ
日常に潜む 熱中症に要注意
全国各地で熱中症続出 意識不明の男性も
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熱中症が心配される季節が近づいてきた。福島第１原子力発電所の事故に伴う電力不足が懸念される今夏は、エアコンが思うように使えない事態も予想される。本格的な夏を迎える前に暑さに強い体をつくるとともに、服装を工夫したり、冷却グッズを使用したりして熱中症を予防したい。
抵抗力を高める
気象庁が５月２５日に発表した６～８月の３カ月予報によると、平均気温は沖縄・奄美で平年より高く、西日本（九州－近畿）と東日本（関東甲信、北陸、東海）で高いか平年並み、北日本（東北、北海道）で平年並みの可能性が大きいとされる。
ただ、今年は例年と大きく異なる点がある。福島第１原発の事故、浜岡原子力発電所（静岡県御前崎市）の運転停止のため、電力不足という事態が訪れるかもしれないということだ。エアコンなどの空調設備が使えなくなる可能性もあり、節電意識の高まりから、エアコン使用を控える人の増加も予想される。
横浜国立大学教育人間科学部の田中英登（ひでと）教授（環境生理学）は「これまではエアコンで対策をしていたが、今年はできないかもしれない」と指摘。熱中症予防のためには、事前の準備と情報のチェック、服装などの工夫が重要だという。
真夏を前にやっておきたいのは、暑さに対する抵抗力を高めておくこと。体温は汗を出すことで下げられるため、田中教授は「汗をかく能力を磨いておくことが大事だ」と話す。
元気な成人や高齢者の場合、具体的には２日に１回、３０～６０分程度、ウオーキングやジョギングなどを行うといいとされる。２日に１回、３０分間ウオーキングをした場合、４～８週間で効果が出るといわれる。汗をかいた際は、こまめに水分を補給することも大切だ。
情報収集し判断
暑くなったら、天気や熱中症の情報をチェックし、運動の可否などを判断したい。その際、参考にしたいのが「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」という指標。例えば運動では、日本体育協会（東京都渋谷区）がＷＢＧＴの値によってどうすべきかという指針を出している。
服装に関しては、屋外にいるときは日射を受けないことが大切なため、長袖で風通しの良い服装が基本。汗をかくことを前提に、吸汗・速乾性に優れた素材のものを選んだり、こまめに着替えたりする工夫が必要だ。
逆に屋内では、日射がないため、半袖など皮膚を露出する服装が効果的だという。
節電のためエアコンを控えるという人向けに、田中教授は「エアコンの代わりに冷却グッズで体を冷やし、体温を下げてほしい」と勧める。水を含めて使用する冷却バンドや氷を入れて使うアイスバッグなど、さまざまな商品が販売されている。
ただ、お年寄りが無理にエアコンの使用を控えるのは危険という。暑さに対する感覚が鈍くなっているためで、田中教授は「高齢者は無理をせず、ある程度エアコンを使ったほうがいい。その分元気な人が冷却グッズなどを活用して、節電をすればいいのではないか」と話している。
【用語解説】熱中症
気温や湿度の高い環境で起こる暑熱障害の総称。熱失神▽熱けいれん▽熱疲労▽熱射病－の４つに分類される。症状が重いと命にもかかわることがある。総務省消防庁の統計によると、昨年７～９月に熱中症で救急搬送されたのは５万３８４３人に上り、１６７人が死亡している。搬送者に占める高齢者（６５歳以上）の割合は平成２０年が３９・５％、２１年が４０・９％、２２年が４６・４％と、年々増える傾向にある。
（出典：産経新聞）
気象庁が「高温注意情報」 猛暑日の前日に７月から
今夏、節電で冷房が控えられ熱中症になる危険性が高まっているとして、気象庁が気温３５度以上の「猛暑日」が見込まれる前日に注意を呼び掛ける「高温注意情報」を新たに設けることが９日、分かった。７月上旬にも発表を始める。
福島原発事故に伴う電力不足で、一般家庭でも節電を迫られる可能性が高いことから、同庁はきめ細かい情報提供が必要と判断した
計画では、注意情報は原則として翌日に気温３５度以上が見込まれる都府県単位で発表。「エアコンを控えすぎず無理のない節電を」「昼前から夕方にかけて水分や塩分を補給」などと注意を呼び掛ける。ただ北海道と沖縄は猛暑日になりにくいことや、電力供給に特段の問題がないことなどから対象から外す方針。
記録的高温だった昨年夏の猛暑日数は、秋の残暑なども含め東京・練馬３６日、名古屋３０日、大阪３１日、福岡２４日。
（出典：産経新聞）
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