2009年5月26日火曜日

メタボ対策 「一無、二少、三多」の勧め 効果的に発症を減らす

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


健康・長寿のための生活習慣は、食事、運動、精神の3輪車をどういう
心(思考)で動かすかで決まりますが、健康にはレベルがありますし、
メタボでないから健康だとは限りません。

健康の定義.jpg

健康にもレベルがある.jpg

健康にお金や時間をかけていますが、・・・・・。

健康法の活用実態と満足度.jpg

しかし、健康状態は悪化の一途で人間ドックの異常者は年々増え続け
07年の異常者は何と88%とボロボロ状態です。


社会全体にはびこる不健康にするワナ健康産業のウソ・カラクリ
私と同じように気づくことがとても重要で、
的を射た努力なくして健康・長寿は得られません。
これらを暴いたので、私のクライアントは医師、治療家、薬剤師、一流アスリート、
経営者など知的で健康意識の高い方が多いのでしょう。


私のライフワーク:人生3大不安の健康、貧乏、孤立を解消するお手伝い


一生太らない体のつくり方

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■池田義雄氏の提唱する健康習慣

日本人の健康習慣には、「一無(無煙)、二少(少食・少酒)、三多(多動・多休・多接)」が最適。東京慈恵会医科大総合健診・予防医学センターの和田高士教授が7年間、人間ドックを受けた約9500人を追跡調査したところ、日本生活習慣病予防協会理事長、池田義雄氏の提唱する健康習慣が、従来の健康習慣と比べてメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の発症をより効果的に減らすことが分かった。調査結果は5月、日本内科学会の英文誌「INTERNAL MEDICINE」にも掲載された。

≪意外と古い健康習慣≫

従来、重要視され国内でも広く紹介されてきた「7つの健康習慣」は、米国カリフォルニア大教授、レスター・ブレスロー氏が提唱した。1965年とかなり早い時期に生活習慣に着目し、よい生活習慣を送っている人ほど死亡率が低いことを発表、今でも厚生労働省のホームページで改変したものが記載されている。

その後、昭和62年に大阪大大学院教授の森本兼曩(かねひさ)氏が日本人を対象にストレスを加えた新たな「8つの健康習慣」を、平成3年には池田氏が「一無・二少・三多」をそれぞれ提唱した。

池田氏が提唱する健康習慣の「一無(無煙)」はたばこのない生活。「二少(少食・少酒)」は、食事量と飲酒量は少なめの腹8分。「三多(多動・多休・多接)」の多動は身体を「できるだけ動かす」ことで、多休は休息・睡眠を十分とり、心身ともにリフレッシュ。「睡眠時間」の規定はせず、休憩や仕事をしない休日を十分取る。多接は趣味などで多くの人や物と接し、ストレスを発散することだ。

≪実践数に比例≫

和田教授らは、ブレスロー、森本、池田3氏の健康習慣がメタボ予防にどの程度の効果があるか検証した。主に人間ドックを行なう施設で平成12年から19年まで、男性6700人、女性2800人を対象に、3種類の健康習慣計21項目で調査。調査内容は健康習慣の実行数によって、「少実践」「中実践」「多実践」に分け、診断基準に沿ってメタボの発症率を探った。

その結果、女性では3つの健康習慣で、いずれも多く実践しているほどメタボ発症の抑制がみられた。特に池田氏の習慣では、少実践群と多実践群での発症の差異が顕著だった。

ところが、男性はブレスロー、森本両氏の健康習慣で、中実践群より多実践群のほうがメタボ発症率が高かった。両氏の健康習慣をより多く実践してもメタボ発症の抑制効果はなく、むしろ増加するという思いがけない結果となった。これに対し、池田氏の健康習慣だけが実践数に比例してメタボ発症の抑制が見られ、きれいな右肩下がりの下降線を描いた。 

≪最少で最大の効果≫

和田教授によると、ブレスロー氏の健康習慣で気になる点は「定期的に激しい運動をする」こと。激しくないと効果がないのか。また、「飲酒量は4本以下まで」としているが、日本人で4本はかなり多い。森本氏の健康習慣はブレスロー氏とよく似ており、ストレス項目も含まれ、より現代にマッチしている。しかし、「睡眠時間7~8時間」という規定は必ずしも妥当ではない。

一方、池田氏はストレスとは謳っていないが、「多接」で悩みを1人で抱え込まないことでメンタルトラブルの予防には有効といえそうだ。

和田教授は「ブレスロー氏の健康習慣が日本人にとっても本当に有益なのか。多く実践しようがしまいが死亡率には影響がない」と指摘。その上で、今回の調査結果について、「一見よさそうな健康習慣もそれほど効果がなかった。現代人にとって、最少の内容で最大の効果を上げるという健康習慣が明確に提示できたのではないか」と話している。

(出典:産経新聞)

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