ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
社員の心身の健康は企業業績にとって重要ですが、
一番影響のある身体の健康でも中小企業は後手のようです。
心の健康ケアはさらに遅れているようですが、心の健康ケアは簡単で
お手伝いして喜ばれています。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ブログ 新しい順
統合失調症の入院患者、６７％が抗精神病薬を多剤併用
職場のうつ病 増える心の病 過剰労働、成果主義に疲れ
抗うつ薬に「攻撃性増す」可能性 厚労省が注意喚起
抗うつ薬パキシルなど「攻撃性」注意喚起 厚労省審議会
女性とうつ病 ワーキングウーマン 成果、気配り 悩み多く
｢精神科医は腹の底で何を考えているか｣は精神科医療の暴露本
意外に多い高齢者のうつ病 認知症と混同しがち 重症化で衰弱死も
「心の病は食事で治す」という本
うつ病と違う心の病「ディスチミア」
「余裕のない」会社ほど社員の心の病増加 生産性本部調べ
「健康に不安」６６％、心の健康は７割が意識
慢性疲労症候群 体と心のバランス崩れ重症化
心の病、企業把握は６割 厚労省研究会
ネット調査 ８人に１人が「うつ」
企業の６割「心の病で社員１カ月以上休職」
「世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ」
野菜不足でうつ多く、葉酸摂取カギ・食習慣調査で判明
うつ病、心も「健康診断」必要 働き盛りに急増中
小４～中１のうつ病「４％」 北大調査
地方公務員に「心の病」急増 職員数３０００人以上では約８割
うつ病：適切な治療を受けているのは１／４ 学会、研修の実施検討
「心の病」を理由にした休業者、上場企業の７割超に
「心の健康」相談、中小企業に助成 厚労省
心のケア半数「実施せず」 都内企業
こころの健康 「定年うつ病」にならないために
知らない間に心や体を侵す「ネット依存症」
心の電話相談２７％増、自殺願望持つ人は２倍に
抗うつ剤：大人の自殺衝動を強める可能性 ＦＤＡが警告
子供の心の病、早期発見へ「検診」導入を提言
研修医教える指導医も２割うつ状態 仕事量がストレスに
圧倒的に３０代が多い勤労者の「心の病」
ビジネスマンの９割が「気になる症状」を実感、うつ病懸念も１割
妊娠初期のインフルエンザ感染、子供の統合失調症の可能性７倍に
心の病対策は会社の義務、法改正へ
*********************************【以下転載】*********************************
心の健康対策（メンタルヘルスケア）に取り組む事業所が増えている。産業医らが中心となり、従業員とのコミュニケーションを重視した健康づくりに力を入れる企業の取り組みを追った。
全社員と顔見知り
「調子はどう？」
千葉県袖ヶ浦市にある三井化学の研究拠点、袖ヶ浦センター健康管理室。１０年前から働く看護師、安藤夕起恵さん（３８）は、社内で従業員とすれ違うと、誰にでも気軽に声をかける。
毎年７月の定期健康診断などの際に面談しており、１０００人近い全従業員と顔見知り。それぞれの健康状態も把握しており、気になる人の場合は、顔色などを注意してみることも多い。
安藤さんは、昨年３月には産業カウンセラーの資格も取得。「うつになるのは、仕事のペースがつかめず、やりすぎてしまう人が多いようです」と分析する。現在は、治療中の３０～４０歳代の従業員約５人と、定期的に面談を続けている。
調子を取り戻しつつある３０歳代の従業員は「会社の中に、親身になって相談にのってくれる人がいることは、大変心強い」と信頼を寄せる。
ストレス調査
ペットボトルや樹脂の原料などを製造する三井化学は合併を経て、１９９７年に誕生した。９９年以降、全社的にメンタルヘルス対策に取り組むようになり、２０００年には、会社の労働衛生規則に、「社員の健康は会社の健康に直結する」との理念を明記した。
中でも、最近力を入れているのが、健康管理の一環としてのストレス調査だ。健診の際の問診とは別に、仕事に対する考えや最近１か月間の健康状態、同僚や上司との人間関係など約８０項目について、パソコン上でアンケートを実施。記名式だが、個別の回答は健康管理室限りの取り扱いとし、上司が直接みることはない。職場単位で平均値を出すため、分析結果を見れば、職場ごとのストレスの状態が一定の基準でわかるようになっている。
本社の統括産業医、土肥誠太郎健康管理室長は「ストレスを感じる人が多い職場の所属長にはデータを示し、ストレス低減計画の提出を求めます。職場内で問題点を共有しながら、よく話し合ってもらうことが大切。健康づくりの基本はコミュニケーションです」と強調する。
従業員が休職した場合、復職を見極めるのも産業医の大切な役割。０８年４月からは、「リハビリ試験出社制度」を就業規則に明記し、復職しやすい環境整備を進めた。また、０４年からは、新入社員研修に４時間のメンタルヘルス講座を取り入れるなど、早期発見にも力を入れている。
対策企業は３割
厚生労働省が実施した０７年の健康状況調査によると、仕事や職業生活に強い不安や悩み、ストレスがあると感じる労働者は約６割。メンタルヘルスに取り組む企業は増えているが、中小企業などの事業所も含めると、まだ３分の１程度にとどまっているのが実態だ。
企業のメンタルヘルス対策にあたる専門家が集まった「日本ＥＡＰ協会」（大阪）の前田一寿副会長は「業績を高めるため、産業保健対策を重視する企業が増えている。無料の相談機関の活用など、やり方次第ではそれほど費用はかからないので、中小企業もまず取り組むことが必要だ」と話している。
【メンタルヘルス対策相談窓口】
◇労働者健康福祉機構（神奈川県川崎市、[電]０４４・５５６・９８６５）では、総合的な情報提供のほか、事業所で対策を導入する場合の支援事業を実施している。
◇日本産業カウンセラー協会（[電]０３・３４３８・４５６８）では、平日午後３時から８時まで、働く人の悩みホットライン（[電]０３・６６６７・７８３０）を開設。１回３０分以内で、通話料は相談者が負担する。
（出典：読売新聞）
0 件のコメント:
コメントを投稿