病院の実力 脳梗塞 血栓溶解療法 実施に差

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今日の１通目
ＥＵ域内のオフィス、交通機関を全面禁煙に　欧州委が提案


脳卒中は、冬期と同様に発症の多い夏期も注意したいもので、
予防に勝る治療なしです。

脳梗塞の初期治療は時間が勝負ですが、
せっかくの効果的治療の血栓溶解療法が活かされず、
たったの２％しか行われていないそうで、とても残念です。

私は脳梗塞にならない自信と確信がありますが、
血栓溶解療法をしている近くの医療機関をリストアップしてあります。


私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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◆脳卒中、適切・迅速な治療求め法整備案

社団法人「日本脳卒中協会」は６月２４日、毎年１２万人が亡くなる脳卒中患者への適切な治療を促す法整備を求め、そのたたき台となる法律要綱案を発表した。

同協会が、専門家からの意見を踏まえて作成したもので、来月中に各国会議員に送付し、協力を訴える。

要綱案では、〈１〉国などが主導する予防対策〈２〉脳卒中患者の救急搬送体制の整備〈３〉専門的治療ができる医療機関の整備〈４〉リハビリ支援――などの必要性を指摘。国や都道府県に対策推進協議会を設置することを求めている。

脳卒中は、がん、心臓病に次いで、国民の死因の第３位を占める。

ただし、専門病院が少なく、脳血管が詰まる脳梗塞(こうそく)患者の後遺症を軽減する新薬が、発症から３時間以内に使われたのはわずか２％しかなかった。患者団体の要望で成立した法律には、２００７年施行のがん対策基本法がある。

（出典：読売新聞）




◆病院の実力　脳梗塞　血栓溶解療法　実施に差

使用は発症直後　連携がカギ

脳卒中を発症する患者は、年間約３３万人。死亡者は約１３万人で、日本人の死因では、がん、心臓病に次いで多い。

読売新聞は、日本脳卒中学会の認定研修教育病院、日本脳神経外科学会の専門医訓練施設、日本脳神経血管内治療学会の認定研修施設の計７０７施設に対し、２００８年１年間の治療実績についてアンケートし、４６６施設から回答があった（回答率６６％）。

脳卒中には、血の小さな塊（血栓）が脳の血管に詰まる「脳梗塞(こうそく)」、動脈にできたこぶが破れて、くも膜下に流れ込む「くも膜下出血」、脳内の細い血管が出血する「脳出血」がある。一覧表には、それぞれについて、入院して治療を受けた患者数を示した。紙面の制約から、合計の患者数が３００人以上の施設（該当施設のない県は患者数が最多の施設）を掲載した。

主な医療機関の脳卒中治療実績　地域別リスト

くも膜下出血の治療は、破裂した血管のこぶの根元を金属で挟んで再出血を防ぐ手術（クリッピング）や、脚の付け根の血管から脳まで細い管を通し、破裂したこぶに金属製のコイルを詰める脳血管内治療が行われる。また脳出血では、血圧を下げるなどの薬物治療や、重症の場合には血の塊を取り除く手術が行われることもある。

脳梗塞では、血を固まりにくくする薬物治療のほか、発症して間もない患者では、血栓を溶かして血液の流れを回復させる血栓溶解療法（ｔ―ＰＡ治療）も行われている。ｔ―ＰＡは血栓を溶かす薬剤で、腕の静脈から点滴する。治療を受けた患者の４割程度で、３か月後にほぼ後遺症がなく回復するとされている。

ただしｔ―ＰＡは、発症から時間がたった患者では、脳出血の危険性の方がかえって高まるため、使用は「発症から３時間以内」が条件だ。そのために病院では、脳梗塞が疑われる患者を受け入れ後、手早く検査・診断できる体制を整える必要がある。

一覧表には、各病院のｔ―ＰＡ治療実施数を示した。脳梗塞患者数に対する実施率は平均で４％。５％未満の施設は２６９施設、５～１０％が１１９施設、１０％以上が２７施設だった。一方、実施数がゼロの施設も４６か所あり、医療機関によって差があった。

聖マリアンナ医大（川崎市）神経内科教授の長谷川泰弘さんは「救急隊との連携体制など地域全体の取り組みが問われる。治療の効果などを検証し、結果を公表する仕組みを早急に作る必要がある」としている。脳卒中では、顔・手足の片側のしびれ、ふらつき、うまく言葉が出ない、激しい頭痛や吐き気・嘔吐(おうと)などの症状が突然表れる。異変を感じたら迷わず受診するよう、長谷川さんは呼びかけている。

（出典：読売新聞）