炭酸飲料業界が語りたがらない１０の事実




おはようございます。

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ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。





炭酸飲料業界も誠実とは言えないですが、

炭酸飲料ばかりでなくスポーツドリンク、エナジードリンクや

栄養ドリンクを飲む人は多いですね。



コーラやコーヒーがトクホになって売れているそうですが、

私は安全・安心な水がほとんどで、本物のスポーツドリンク、

日本茶、ハーブ茶、紅茶、コーヒー以外はまず飲みません。



砂糖は習慣性があり、糖化を招いて老化を早めたりと悪さもしますので

気をつけたいですね。





私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。





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****************************【以下転載】****************************



１．「１番人気の新しい飲み物は水」

渇きがなくなるということはないが、人々は基本に立ち返っている。調査結果によると、飲料業界で最も急成長しているセグメントの１つが水であり、従来からある炭酸飲料の消費は減少傾向にある。市場調査会社ミンテルが２０１２年に出した報告書では、２００９-１１年の一般的なソフトドリンクの売上高は１．９％減少して２７０億ドルとなっている。その報告書は「このカテゴリーはすでにピークに達し、今や下降基調にあるようだ」と述べている。（米国飲料協会のある広報担当者によると、消費者は低カロリー、ノンカロリーのものを選んでいる）



売り上げの勢いこそ失ったかもしれないが、近い将来に炭酸飲料がなくなるということはない。市場調査会社ＮＰＤグループの業界アナリスト、ハリー・バルツァー氏によると、１０年前、米国人の８０％が少なくとも２週間に１本の炭酸飲料を消費していたという。今日も７２％がこれを継続している。「炭酸飲料は米国人の食生活の一部であり、今も大人気だ」とバルツァー氏は言う。「より多くの米国人が、栄養ドリンクやコーヒーよりも多くの炭酸飲料を飲んでいる」



２．「サンタを太らせたのはコカ・コーラ」

現在のサンタクロースのイメージを作ったのはコカ・コーラだと言われている。堂々たる胴回りと赤いほっぺたが特徴的なサンタは早くも１９３０年代の広告に登場していた。サンタのモデルになったとされる欧州の聖人、セント・ニコラスはかつてほっそりとした人物として描かれていた。肥満率上昇への懸念が高まっている昨今、サンタの体格は新たな含みを持ち始めた。ミンテルの報告書にも「炭酸飲料は肥満の原因とされ続けており、肥満減少プログラムの支持者たちは炭酸飲料に税金を課すことを強く要求し続けている」とある。



米国医学研究所が２０１２年に出した報告書によると、糖分の多い飲料の消費増加は肥満まん延の主要原因となってきたという。健康と福祉に関する調査「ギャラップ・ヘルスウェイズ・ウェルビーイング・インデックス」によると、２０１１年には米国の成人の２６％が自らを肥満だと定義している。ワシントンＤＣに拠点を置く非営利消費者団体、公益科学センターの栄養政策責任者、マーゴ・ウータン氏は２型糖尿病の最も直接的な原因の１つに糖分の過剰摂取を挙げている。実際、糖尿病の専門誌「ダイアビーティーズ・ジャーナル」に掲載された２０１０年の研究では、１日に１～２杯の糖分の多い飲料を飲んでいると２型糖尿病になるリスクが２６％も上昇するということがわかっている。



３．「ダイエット飲料は健康食品ではない」

残念なニュースだが、ダイエット炭酸飲料もまた体に良くないかもしれない。米健康・栄養専門誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・クリニカル・ニュートリション」に掲載されたフランスの研究者たちによる最近の研究で、ダイエット飲料と２型糖尿病の間に強い相関関係があることがわかった。その研究結果によると、「ライト」飲料を飲む女性には、普通の糖分が多い飲料を飲む女性よりも４３％多く消費する傾向がある。さらに言えば、同じ分量を飲んだとき、糖尿病になるリスクの増加との関連性が高いのは人工甘味料入り飲料の方だ。



４．「われわれはカフェインに依存している」

栄養ドリンクは飲料業界では新顔と言えるが、従来の炭酸飲料から市場シェアを奪っていると専門家は指摘する。市場調査会社パッケージド・ファクトによると、栄養ドリンクの売上高は昨年の１２５億ドルから２０１７年には２１５億ドルに急増することが見込まれている。コカ・コーラはＮＯＳ、ペプシコはアンプ・エナジー、ドクター・ペッパー・スナップルはベノム・エナジーといった具合で、ソフトドリンク各社はそれぞれ栄養ドリンクのブランドを抱えている。



そうしたなか、栄養ドリンクのカフェイン含有量に注目しているのが米国食品医薬品局（ＦＤＡ）だ。ＦＤＡはソフトドリンクのカフェイン含有量の上限を０．０２％と定めている。これは１２米液量オンス（３５５ミリリットル）缶だと約７２ミリグラムに相当する。



ところが、栄養ドリンクに関してはそうした制限がなく、ＦＤＡのある広報担当者は、ＦＤＡが推奨している１人分当たりのカフェイン含有量を上回っているものもあるかもしれないと述べた。その上で、「ＦＤＡはカフェイン含有量の限度の規定を求める請願書をいくつか受け取っているが、今のところ、他のタイプの飲料については何の制限もない」と話した。



５．「カフェインとアルコールを混ぜるのは危険」

摂取し過ぎて体に良いものなどめったにない。カフェイン含有量が非常に多い栄養ドリンクであればなおさらである。連邦政府機関である米国薬物乱用・精神衛生管理庁が先月公表した病院に対する調査結果では、そうした栄養ドリンクを飲んだ後に激しい心臓の鼓動、発作、頭痛といった症状を訴えて救急処置室にやって来る人の数が２００７-１１年で１万人から２万人以上に急増していた。しかもそうした人たちの大半は十代の若者や若い成人だったという。



米国救急医学会の広報担当者は「こうした問題で訪れる人が増えている。特に目立つのは、栄養ドリンクとアルコールを混ぜて摂取する若者だ」と話す。



栄養ドリンクのメーカーは、救急処置室の利用に関する調査結果に反論する。モンスター・ビバレッジの広報担当者は「非常に誤解を招きやすい上に、栄養ドリンクが消費者にとって安全ではないという結論を裏付けていない」と述べた。



米国飲料協会は公式声明で次のように指摘する。この調査報告は「救急処置室にやって来た人の４２％はアルコール、違法薬物、調剤薬などの摂取を認めている。栄養ドリンクとこうしたものの同時摂取は、栄養ドリンクがそうした症状と無関係かもしれないということを示唆している」



６．「人生最後の飲み物になる可能性がある」

栄養ドリンクの多くは栄養補助食品とみなされているので、その製造元は自社製品との関連が疑われる事故死についてＦＤＡに報告することが義務付けられている。２０１３年３月６日の時点で、死ぬ前に栄養補助食品であり栄養ドリンクであるロックスター・エナジーを飲んでいたという事故が１件、ファイブアワー・エナジーがかかわっている可能性がある死亡事故が１３件、モンスターが言及されている死亡事故が８件、報告されている。ラベルの表示を普通の食品に変更しようとしているモンスターはＦＤＡに対し、その義務がなくなった後も、同社にとって不利な事故が起きた場合には自主的に報告し続けると告げた。



７．「大きなカップが大好き」

ニューヨークのマイケル・ブルームバーグ市長は、レストラン、屋台、惣菜店、スポーツスタジアム、映画館の売店などで糖分の多い飲料を１６米液量オンス（４７３ミリリットル）よりも大きいカップで販売することを条例で禁じようとしたが、３月にニューヨーク州最高裁で無効とされた。多くの公衆衛生擁護者たちはこの判断に大きく肩を落とした。ニューヨーク市は控訴する構えだが、たとえ特大サイズの炭酸飲料が販売禁止になっても、小売店はあっという間にその規制を逃れる手段を見つけるだろうというのが専門家の見方だ。



８．「炭酸飲料税の導入は莫大な資金力で防ぐ」

炭酸飲料やその他の糖分の多い飲料に課す新たな連邦税を検討する公衆衛生擁護者や上院の指導者たちの取り組みが盛り上がっていくと、飲料メーカーがロビー活動に費やす資金も増加していくという。公益科学センターの代表であるマイケル・ジェイコブソン氏は、公衆衛生擁護者たちが炭酸飲料税を全国レベルに押し上げようしていた２００５年から２００９年にかけて、炭酸飲料業界がロビー活動に費やした金額は３０倍以上となり、２００９年の時点では４０３０万ドルに達したと話す。そうした必死のロビー活動の影響もあり、全国レベルの法案は結局退けられた。



９．「業界を救っているのは意外な団体への慈善寄付」

公益科学センターが３月に公表した報告書によると、炭酸飲料メーカーは自分たちにとってかなり批判的になり得る団体に慈善寄付を行っているという。報告書は、飲料業界から寄付を受けている２つの反飢餓団体、「フード・リサーチ・アンド・アクション・センター」と「フィーディング・アメリカ」を挙げ、こうした団体と「食品飲料企業との永続的な関係性」に一石を投じている。



企業と非営利団体のそのような関係性は、利害が対立するグレーエリアを作り出し得ると指摘する公衆衛生擁護者もいる。たとえば次のような場合である。その２つの団体はソフトドリンク業界と共に、糖分の多い飲料の購入に補助的栄養支援プログラム（ＳＮＡＰ、かつてのフードスタンプ）の利用を禁止する法案に反対する立場にある。批評家たちが疑問に感じているのは、炭酸飲料業界からの寄付を受けていなかったら、そうした団体がＳＮＡＰを利用した炭酸飲料の購入を支持するだろうかという点である。両団体は別々の声明で、ＳＮＡＰの利用制限に一貫して反対してきたのは、肥満問題に関してはもっと良い対策が他にあるからだと述べている。さらに言えば、飲料業界からの寄付を受けることで、団体の目的に矛盾したり、それを傷付けたりするということはないという。



１０．「寄付は医師や歯科医にも」

公益科学センターの調査結果によると、人々により多くの水を飲み、炭酸飲料の量を減らしなさいと助言すべき団体までもが炭酸飲料会社からの寄付を受け取っているという。その調査はソフトドリンク業界が医師、歯科医、栄養士などの団体にも寄付を行っているとし、そうした団体が中立的なアドバイスをするのは難しいと指摘し、「飲料会社はそのイメージと利益を守るために戦略的慈善活動を行っている」と報告している。



一方の炭酸飲料会社は、潜在的な批評家を沈黙させるという意図での寄付は行っていないと反論している。



（出典：ウォール・ストリート・ジャーナル日本版）