おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本も家庭医という専門医制度を取り入れようとした時に
開業医中心の利益誘導団体・日本医師会が猛反対して
かかりつけ医という名前だけつけて現在に至っています。
信頼されていると言われている日本経済新聞は
健康関連記事もたくさん書かれていますが、鵜呑みは禁物です。
> 「眠れなく体がだるい」と訴える患者に、かかりつけ医が精神科を紹介
病気にされ、医薬品を処方されて自殺者が増えそうです。
> 健康づくりに積極的に取り組みたいときに、何でも相談にのってくれるのがかかりつけ医
日本の場合、何でも相談にのってくれる医師はほとんどいないと思いますが、
見極め方は候補医師の生活習慣と健康状態で、喫煙していたりメタボだったり
顔色が優れなかったり元気がなかったりしたら対象外になります。
病気にならないので必要性を感じない私のかかりつけ医はまだいませんが、
近くのよい医師をご紹介いただければうれしく思います。
お陰さまで、私のクライアントは医師など医療関係者が目立ちます。
著名な天才経済学者、ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、
いままで数々の予言を見事に的中させてきた人で、
著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて鋭く指摘しています。
▼病気を生み続ける医療業界
・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
・医者は製薬会社の標的
・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる
▼メディアは情報不足で無力
・しかも主たる広告主は食品・医療産業
・政府も同様に情報不足で無力
医療最先進国アメリカでは薬漬け医療に嫌気を感じた賢い患者が
相補・代替医療（ＣＡＭ）に活路を見出して受診するようになり、
国、医療機関が追いかけた結果、統合医療になりましたが、
日本は西洋医学一辺倒で統合医療にはなりません。
生活習慣病は西洋医学では、医薬品で検査値を正常化させる
対症療法なので病気が治るわけではありません。
日本の医療が先進国では常識の統合医療になるのを
首を長くして待たなくても、私達が賢く使い分けて統合医療として
実践することが早道・得策ですが、よい選択は簡単ではありません。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ブログ
｢概念」明確化が急務も、議論進まず 厚労省「統合医療」のあり方検討会
****************************【以下転載】****************************
日常的な診療や健康管理をしてくれる身近なお医者さんが、いわゆる「かかりつけ医」だ。かかりつけ医を決めておくと、命にかかわる急性疾患を早期発見できたり、適切な生活習慣病対策が可能になったりする。健康な人がかかりつけ医をどう活用するか、専門家に聞いた。
大病院に患者が集中して、待ち時間が長くなる、救急患者の受け入れが困難になるなどの問題を受けて、国や地方自治体はかかりつけ医を中心とした医療連携制度を提唱してきた。
■患者の体を熟知
患者はまず診療所（開業医など入院治療をしない地域の病院）でかかりつけ医の診察を受け、病状に応じて適切な病院を紹介してもらう仕組みだ。
東京医科歯科大学医歯学教育システム研究センター長の奈良信雄教授は「普段から患者と医師が良好なコミュニケーションを持つことが医療の質を高める」と話す。例えば胸部に痛みがある場合、食道炎、狭心症、心筋梗塞など様々な病気の可能性がある。奈良教授は「かかりつけ医は患者の体を熟知しているので、どの診療科の検査が必要なのかを指示できる。心筋梗塞や脳梗塞などの急性疾患で命を落とす人を減らすためにも重要な役割を果たす」と話す。
メタボリックシンドロームなど生活習慣病の対策は、かかりつけ医の最も重要な役割だ。最近の疫学研究では、糖尿病、高血圧などの発症は２０～３０代の生活習慣が大きく影響することが明らかになっている。また体質によって発症リスクや治療開始の時期も異なる。かかりつけ医は患者の体の変化を長年見続けて、適切な時期の精密検査や、体質に合った生活改善法を提案できる。
日本プライマリ・ケア連合学会の丸山泉理事長は「かかりつけ医は正式な制度名ではない。しかし、様々な病気を診断できる能力を持ち、患者が置かれた社会環境を把握しながら、健康作りを提案できる医師が必要とされている」と話す。
同学会では２０１０年からこうした医師を認定（家庭医療専門医、プライマリ・ケア認定医）してきた。厚生労働省も「総合診療医（仮称）」の育成制度の検討を今年始めた。
各診療科の専門医の期待も大きい。例えばかかりつけ医と精神科医が連携して自殺者を抑制する試みが始まっている。内科などで「眠れなく体がだるい」といった症状を訴える患者に、かかりつけ医が精神科を紹介する。
また日本腎臓学会は今年６月にガイドラインを改定、かかりつけ医に腎臓内科の専門医を紹介するタイミングを分かりやすく示した。無症状のまま進行する慢性腎臓病（ＣＫＤ）は患者数が１３００万人と糖尿病に次ぐ国民病と呼ばれていて、その対策に役立てる。
それでは、若くて健康な人で、診療所や病院を受診する機会がほとんどない場合、どのようにかかりつけ医を見つければいいのだろうか。丸山理事長は「認定医の数が増えるまでには時間がかかる。しばらくは地域の医師会などに相談して、自分の住む地域で、長く通える医師を探すといい」と話す。
■不在時の対応も
全く当てがない場合は、まず家族や知人の評判で選んでもよい。奈良教授は「かかりつけ医を持つメリットを実感してほしい。病気の治療に限らず、自分の体調に不安に感じたとき、健康づくりに積極的に取り組みたいときに、何でも相談にのってくれるのがかかりつけ医」と話す。
例えば、定期健康診断の結果で特定の項目に要注意のマーク（高値、低値）が付いたときに、地域の内科などを受診し「数値が気になるので改善方法など教えてほしい」と相談することが、かかりつけ医とのつきあいの第一歩になる。
必要なときに必ず受診できるのも重要。夜間、休診日、学会出席で不在のときなど、かわりに診てくれる医師が決められているなど地域の連携体制は大切だ。奈良教授は「診療所が基本だが、地域の病院の勤務医や、勤め先の産業医をかかりつけ医としてもいい。納得のいくコミュニケーションが築けるかがポイント」と話す。意思の疎通がうまくいかない場合はある。長くつきあえそうだと思える医師と出会えるまで何人か探すのがよい。
■大病院が「逆紹介」も
医療連携制度の構築が進むなかで増えているのが、大病院が患者にかかりつけ医を紹介する「逆紹介」だ。例えばがん治療は、地域の大病院や専門性の高い「がん診療連携拠点病院」などで行われる。ただ入院治療が終わった後に、患者が遠くの病院まで通うのは負担が大きい。そこで大病院側が、がん治療の知識を持つ地域のかかりつけ医を紹介して、精密検査などを除く日常的な投薬や診療を分担する。
がん治療だけでなく糖尿病、心臓病などでも逆紹介をする病院は多い。通院に負担を感じたら病院の「医療連携推進室」などに相談してみよう。スタッフが担当医と相談しながら、かかりつけ医を探してくれる。
（出典：日本経済新聞）
0 件のコメント:
コメントを投稿