いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
健康と知識・学歴や所得が相関しているのは当然だと思います。
２００９年７月３日の日本経済新聞朝刊にも健康格差は所得や教育と
強い相関があると指摘した記事がありました。
１８項目が書かれてあり、
・教育は１７
・所得は ４
うつが多いという項目だけ所得との関連が指摘されていました。
私の経験からは、健康格差は所得や教育よりも
・健康意識がある
・直感がある
・行動力がある
がキーだと感じています。
これからますます健康格差は開いていくのは間違いなく、
健康が大事だと気づいた人はお互いに顔晴(がんば)りましょう。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
****************************【以下転載】****************************
記録的猛暑だった昨年夏、熱中症の救急搬送件数も過去最高の約５万６０００件に上ったことが分かった。約半数は６５歳以上の高齢者。独り暮らしの年金生活者が目立つ。
首都圏在住のある高齢女性は、暑さで衰弱し持病が悪化して危機的状態に陥った。寝込んでいたところ、心配した娘が駆けつけて命を取り留めた。月約６万円の年金で生活費も治療費も惜しみ、４０度近い室内にこもっていたのだという。
「低所得だと健康に気遣うゆとりがなくなり、ぎりぎりの状態なので、何か起こると瞬く間に大事に至るのです。医療の機会も奪われてしまう例は少なくありません」。川崎市内で地域住民にボランティア福祉活動を展開する「すずの会」の鈴木恵子代表は語る。猛暑も経済苦を直撃したわけだ。
日本に「格差社会」という言葉が定着して久しい。病気になった時、窓口での費用を気にして受診を控える人は低所得者に多い。しかも病気になる前から健康状態に格差があるとしたら、それも、自分の責任でない、生まれた時からの格差だとしたら・・・。この問題に熱心に取り組むのは日本福祉大学の近藤克則社会福祉学部教授だ。
高齢者約３万人を対象にした同教授らの大規模調査では、年収や受けた教育年数など社会的条件によって健康状態に明らかな差があった。格差が最も顕著だったのは男性でのうつ状態。年間所得４００万円以上の高所得層で２・３％に対して１００万円未満の低所得層では１５・８％と６・９倍の差だった。睡眠障害、転倒経験率、健診受診率などにも明らかな差があった。
格差の影響は、低所得者、失業者など社会の底辺層にとどまらず社会全体に及ぶことも分かってきた。山梨大の近藤尚己講師らが日米欧などの研究をもとに分析・検証した報告では、社会格差の指標となるジニ係数が、格差が広く認識され始める目安とされる０・３を超えるあたりから健康への影響が強まり、０・０５上がるごとに一人一人の死亡リスクが９％ずつ増すと推計された。この傾向は所得や年齢、性別によらず認められた。
さらに日本では、格差のために失われている命が計算上年間２・３万人程度とはじき出されたという。米国のように貧富の差が大きい国ほど寿命が短く、北欧のように貧富の差が小さい国ほど住民の健康水準が良いことは事実だ。格差拡大が社会全体の健康を脅かすことが検証されつつある。
実は、世界保健機関（ＷＨＯ）では１９９８年、所得、教育、就業状態などの「社会経済的地位」が健康に影響するとした報告書「健康の社会的決定要因」を公表している。欧州では早くから、健康の社会的格差について報告が相次いでいた。
生活の保障された公務員だけを対象に２５年間追跡調査した英国の研究報告では、高級官僚からノンキャリアまで階層別に死亡率を比べた結果、低階層では高階層の約２倍にも上り、その傾向は退職後の７０～８９歳でも変わらなかったという。
格差が広がり過ぎれば連帯や相互信頼は薄れ、人間関係の絆が切れて社会から排除され孤立する人が増える「無縁社会」を助長する。そこでは、住民のストレスが増し健康が脅かされることも想像に難くない。
マーガレット・チャンＷＨＯ事務局長は昨秋、都内で講演し「世界の健康の不平等をなくすよう努力してきたが、ＷＨＯ設立の４８年より格差は拡大している」と述べ、“健康優等生”日本に先導的役割を求めた。だが日本社会は足元から崩れつつある。心して社会再生を急がねば、後に禍根を残すことになりかねない。
（出典：読売新聞）
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