ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
大阪の実態が全国の実態ではないかも知れませんが、
セカンド・オピニオンの一つの実態です。
５箇所の病院を回り、大阪から東京まで通院しなくては納得できる
治療が受けられないとは驚きを通り越し、憤りを覚えます。
進行の早いガンなら本当の手遅れにされそうです。
忙しいを理由で片付けられたら患者はたまりませんが、
医師不足を３０年近くも放置した国の責任が一番で重大ですが、
誰も責任を取らないのです。
経過のよいガン患者は統合医療を実行できた人と言われ、
代替医療を併用している人は９割と推測され、否定しがちな主治医には
内緒で代替医療を併用しているケースが多いそうです。
希望は最善の薬、絶望は毒薬
何事も予防に勝る治療なしですので、お互いに顔晴(がんば)りましょう。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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****************************【以下転載】****************************
■がん告知回避へ主治医が利用も
主治医からがんの診断を受け治療方針の提示を受けた患者が、治療方針を決めるために別の医師に意見を求める「セカンド・オピニオン」（第２の意見）。平成２０年にセカンド・オピニオン外来の設置が「がん診療連携拠点病院」の指定要件とされるなど定着した感がある。しかし、実態は本来の目的から外れ、患者側はセカンド・オピニオンに診断と治療方針の説明を期待し、主治医はセカンド・オピニオンを病名告知の肩代わりにしているケースが少なくないことが、最近の調査で明らかになった。
「診断内容も聞かされないのに、『あと１カ月の命』とだけ投げつけられた一言に納得いかなかった」。大阪市在住の会社員、濱本満紀（まき）さん（５１）は振り返る。
◆病名隠され
濱本さんの母、篤子さんは体の不調を訴え始めてから半年後の平成１２年春、地元の診療所に駆け込んだ。しかし、「手遅れ」とだけ告げられ、病名告知も治療方針の説明もなかった。
以降、紹介で大阪市内の４カ所の病院を巡ることになったが、どこも対応は同じだった。４カ所目の大学病院で初めて、本人ではなく濱本さんに診断内容が告げられた。
「大腸がんで転移している。抗がん剤を使用しても効果は分からない」
濱本さんは自分で調べた東京の病院にセカンド・オピニオンを求めた。
ここでは闘病の覚悟を患者に促すため、治療にあたり本人への告知が絶対条件だった。篤子さんは５カ所目の病院でようやく“主治医”に出会った。
以来、大阪と東京を往復する生活が始まった。東京の病院では、篤子さんの希望である「（経営する）小料理屋を続けたい」との思いを受け入れ、人工肛門で食事がとれるようにしてから、体調に合わせて抗がん剤投与を行った。その結果、抗がん剤の治療開始から約１カ月で転移した肺の影が消え、大腸と転移していた膀胱（ほうこう）の腫瘍（しゅよう）が小さくなったところで、腫瘍を切除した。
大阪の４カ所の病院では「抗がん剤の副作用は厳しいので控えたほうがいい」と言われた。しかし、副作用も少なく、１カ月と言われた命も２年近く元気に過ごし、６６歳で亡くなる１カ月前まで、篤子さんは店に立ち、なじみの客を迎え続けた。
◆治療に納得
東京での治療期間中、交通費や治療費など月平均で２５万円程度の支出があり、借金もした。
だが、濱本さんは「なにより前向きに最期まで治療できたことに納得できた」という。
現在、ＮＰＯ法人「がんと共に生きる会」（大阪市北区）の事務局長として患者からの相談を受けている濱本さんは「患者は精神的な動揺をまず起こすため、主治医との関係が作れないなどすると、納得を求めて医療機関を変えざるをえなくなる。現状では、セカンド・オピニオンまでたどりついて初めて診断内容を理解し、治療開始というケースも少なくない」と指摘している。
■患者側と意識にずれ
大阪府立成人病センターがん予防情報センターは平成２１～２２年にかけて、がん診療連携拠点病院など全国９施設でセカンド・オピニオンを実施している医師４９人（有効回答数３０）と、がん患者支援団体「大阪がん医療の向上をめざす会」（大阪市福島区）に加盟している患者会５団体を対象に、セカンド・オピニオンの実態と評価を調査した。「実施状況の調査はあるが、その内容への評価についての調査は初めて」（厚生労働省がん対策推進室）という。
調査の中では、セカンド・オピニオンを受ける目的について４項目を例示し、患者会と医師にそれぞれ適切か否かを聞いた。４項目は、主治医に聞くべきことを聞けなかった▽転院したい▽過去に受けた医療の評価▽医療訴訟の検討および準備。その結果、患者側は４項目全てを「正当な目的」とした。これに対し、ほとんどの医師は「本来の目的ではない」とし、セカンド・オピニオンへの理解について大きな隔たりが見られた。
しかし、セカンド・オピニオンを望む患者の実態として、４人の医師が「転院目的が多い」と回答。医師側からはさらに、「主治医あるいは病院に対する不満を訴えるケースが少なくない」「主治医側が患者の転院を求め、紹介してくる」「主治医が告知の肩代わりを求めてくる」「主治医ががんの標準治療を理解していない。がん治療の技量が整わない病院で診てしまうことも多い」－などの声が上がった。
こうした状況の中で、セカンド・オピニオンを行っている医師の約７割が「時間的・精神的な負担を感じる」と回答。「末期がんで主治医が十分な説明をしていない場合、責任を感じる」「丁寧に対応すればするほど転院を希望されることにストレスを感じる」などという。
調査をまとめた大阪府立成人病センターの田中政宏医師は「がん治療の現場における質量ともに人材不足によるコミュニケーションの欠如がある」と指摘。そのうえで、解決方法として「主治医が患者側に診断内容や治療方針をしっかり伝えるシステムを作ることや、医療者側がセカンド・オピニオンを求める際の条件の説明をルール化するなど、抜本的な改善が必要だ」としている。
（出典：産経新聞）
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