ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本人の２人に１人がガンに罹り、３人に１人がガンで亡くなり、
先進国で唯一増え続ける世界一のガン大国であり、
最大の原因は３大治療だけに力を入れ過ぎて治療で亡くなっているそうです。
経過のよいガン患者は統合医療を実行できた人と言われ、
代替医療を併用している人は９割と推測され、否定しがちな主治医には
内緒で代替医療を併用しているケースが多いそうです。
希望は最善の薬、絶望は毒薬
日本はよい治療はあまり行われていないようです。
アメリカがよい結果を出しているのは、国民がガン予防に努め、
治療に統合医療を取り入れたからですが、
命に関わりますのでどんな治療を選ぶかは非常に重要なのに、
主治医に丸投げする患者が少なくないと感じます。
国立がん研究センター理事長の頼もしい宣言に大いに期待したい・・・。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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経過のいいガン患者は統合医療を実行できた人
****************************【以下転載】****************************
「『がん難民を作らない』を新たに国立がん研究センターの理念として加えた。６月９日開催した、病院の各部門の責任者が集まる運営会議では、『がん研究センターの治療成績が全国のビリでも構わない』と言った。難治性のがん、再発のがんの患者を診ることは、がん研究センターにしかできないことだからだ。各地のがん診療連携拠点病院は標準的医療を行う。しかし、それでも治らない場合には、がん研究センターに来る。こうしたことにこれからは取り組む、がん研究センターがチャレンジする」
国立がん研究センター理事長の嘉山孝正氏は６月１０日、記者会見を開き、同センターの理念と使命を説明するとともに、４月の独立行政法人化後の２カ月間の取り組みを紹介した。センターの新たな標語は、「All Activities for Cancer Patients（職員の全ての活動はがん患者の為に！）」。「がん研究センターの役割は何かを考えてもらうために、職員から標語を募集した。６月１日以降は、臨床に限らず、研究でも同様に、このキャッチコピーの下、仕事に取り組んでいる。この標語を提案した人には、賞金として私がポケットマネーで１０万円を出した」（嘉山氏）。
「理念」として、（１）世界最高の医療と研究を行う、（２）患者目線で政策立案を行う――の二つを掲げ、４月１日時点では７項目だった「使命」に、「がん難民を作らない」を新たに加えて、８項目とした。
６月１０日、がん研究センター内で記者会見する、理事長の嘉山孝正氏。
記者会見には、がん研究センターの幹部のほか、患者団体からも、卵巣がん体験者の会「スマイリー」代表の片木美穂氏、悪性リンパ腫の患者会であるＮＰＯ法人グループ・ネクサス理事長で、厚労省のがん対策推進協議会委員も務める天野慎介氏が出席した。まず片木氏と天野氏が意見を述べた後、嘉山氏が現在のがん研究センターの取り組みを説明、質疑応答という形で進行し、１時間半強に及んだ。
組織運営体制の構築がこの２カ月の一番の成果
がん研究センターが新たに掲げた理念と使命の実行のために、この２カ月間一番力を入れたのが、組織運営体制の見直しだ。
「『これをやりたい』という理念は語れる。理念を考えることは誰でもできるが、実行するのは非常に大変。そのための方法論、組織体制作りが今日までの一番の成果。従来の組織図を見て、３秒でこれはダメだと思った。従来も（独立行政法人ではなく、国立の時代でも）組織は変えられたはず。歴代のトップのイージーさ、レージーさ、クレージーさの結果、制度疲労を起していた。誰とは言わないが、トップがやってこなかった。名称と機能が一致するのが健全な組織だが、そうなっていなかったため、誰が見ても分かる組織に改変した」と嘉山氏。
病院長を補佐する副院長は、１人体制から５人体制に変更。診療体制も抜本的に見直した。従来は、例えば、「第一領域外来部長」の下に、食道科、胃科、第二胃科、大腸科、肝臓科、胆・膵臓科、肺科、気道隔科、乳腺科、造血器科、心臓血管科など、全く異なる領域の診療科が属する体制になっていた。これを全面的に見直し、例えば「消化管腫瘍科長」の下に、食道外科、胃外科、大腸外科、消化管内科、消化管内視鏡科が属するなど、長が組織の責任を取れる体制にした。
各種委員会組織も再編・統合、「なるべく現場の医師に負担をかけたくないので、ムダな委員会を省き、感染対策をはじめ、患者に直結する委員会を残した。さらに、委員会の見直しの大きな眼目は、研究所と病院を結ぶこと。従来は、研究所と病院が分かれて運営してきたが、これにより本来の姿を取り戻せるようになる」（嘉山氏）。
６月９日に開催した運営会議には、がん研究センターの中央病院と東病院という二つの病院の各部門の長が出席した。「医薬品も、機器もここで開発しなければ、どこで開発するのか。従来も職員はそうした意識を持っていたが、非常に閉鎖的な運営で進まなかった。従来の組織にはこうした職員の情報共有がなかったからだ。情報共有がなければ、理念があっても、力を合わせて実施することはできない」（嘉山氏）。
さらに、組織運営については、「厚労省から自立している」と嘉山氏は明言。４月以降の幹部人事としては、看護部長人事や医事室長人事があったが、厚労省提案を却下、がん研究センターが独自に決定したという。看護部長の丸口ミサエ氏はこの３月に定年退官の予定だった。看護部長のポストは従来、２年程度で変わる上、他の病院から来るのが恒例だったという。全く組織を知らない看護師が部長になったのでは組織運営が滞るため、現在の副看護部長の育成を条件に、丸口氏の定年を延長したという。
治験の実施状況、治療成績の公開もスタート
以上のような組織運営体制の整備と並行して、既に新たな取り組みにも着手している。治験実施状況（対象疾患や治験薬名など）や治療成績（すべてのがん種について、病期別に１年、３年、５年生存率を公表）などの情報公開を開始。「全国の特定機能病院で、すべてのがんの治療成績を公開したのは初めて。また治験実施状況を公開すれば、患者にとっては治験に参加し、新しい治療法を選ぶ機会につながる」（嘉山氏）。
臨床面では、“よろず相談所”としての「がん対話外来（仮称）」をこの７月から開始するほか、「総合内科」の充実も図る予定だ。旧がんセンターに対しては、「合併症のある患者は診ない」との批判があったためで、生活習慣病をはじめ、様々な疾患、合併症を抱える患者にも幅広く対応できるようにする。
診療体制の充実を図る一方で、「患者に一番接するのはレジデント」という考えから、レジデントの教育・処遇の改善も実施。レジデント（卒後３年目以上）の２００９年度の平均年収は３５０万円程度だったが、５５０万円以上まで引き上げた。大学などとの連携大学院構想も進めている。「処遇の改善を図ったのは、レジデントが生活を心配することなく、安心して患者を診ることができるようにするため。また、理事長になった最初の２日間は都内の大学を回った。やはり人材は大学にいる。大学とは広く、深く人材交流を進めたい」（嘉山氏）。
政策立案のためのエビデンス構築も開始
臨床・教育面だけでなく、がん研究センターに求められる役割として、政策立案にも取り組む。「ドラックラグが問題視されていても、どんな疾患で、いかなるドラックラグが生じているか、そのエビデンスがこれまでなかった」と語る嘉山氏は、データに基づく政策立案の重要性を指摘する。既に各診療科に依頼し、疾患別・薬別に、ドラックラグの現状を調査し、既に推計だが、ある程度データがまとまったという。さらに精査し、内閣府の国家戦略局などに提出する予定だ。「このデータがあれば、未承認薬に対し、どのくらい国費を投入すればドラックラグを解消できるかなどを把握できる」（嘉山氏）。
さらに今後、日本全体のがん医療を考える視点から、充実強化を進めるのが、「がん登録」だ。「がん登録率は、日本全国の患者の３０～４０％程度にすぎない。これまで本当に本気で進めてきたのか。登録が進まないのは、患者の目線で登録をせず、学問のために行われてきたからだ。がん登録が進めば、患者にベネフィットがある、患者が『がんと診断されれば登録したい』という制度にすれば登録が進む」と嘉山氏は指摘する。
がん登録推進の目的は、日本のがん患者の実態把握により、ドラックラグの実態把握やその解消、また個々の患者の診療の質向上などにある。「患者ががんと診断された時点で登録すれば、その患者に行われる治療が、標準的な治療か、妥当かどうかを評価することなども可能になる」（嘉山氏）。現在、がん診療連携拠点病院や、全国がん（成人病）センター協議会加盟の施設で診るがん患者は、日本全体のがん患者の半数にも満たないとされる。「がん登録の推進が、がん診療均てん化の一番のカギ。エビデンスべースの政策立案のためにも、がん登録が重要」（嘉山氏）。
また、がん登録が進まない一因に「院内がん登録」と「地域がん登録」では、登録項目が違うなどの問題がある。現在、厚労省健康局総務課がん対策推室と協議し、登録項目の共通化を進めている。「１年以内に全患者の登録を進めたいが、まだ取り組んでいない県もある。都道府県知事会に出向き説明するなどして協力を得たい」（嘉山氏）。
最後に、患者会の立場で出席した片木氏と天野氏のコメントを紹介する。
片木氏は、「私たちは生きたい、治療を受けたいと考えている。こうした患者の究極の願いに応えてくれる、がん研究センターを期待している」と述べ、現在の問題意識として、（１）ドラックラグの解消、（２）４月の診療報酬改定によるＤＰＣへのドキシル（一般名：ドキソルビシン）の包括化、を挙げた。（２）については嘉山氏が委員を務める中医協で議論になり、５月末に薬代は出来高で算定できるようになった。「ＤＰＣの病院では、治療が受けられない問題が発生しかねなかったので、改定後、真っ先に嘉山先生に相談に行った。医療の問題はいったん起きると容易には解決しないが、わずか２カ月で解決するとは思わなかった」（片木氏）。
さらにドラックラグについて、嘉山氏の説明を聞いた後、片木氏は、「ドラックラグの報道を見ても、医師がかかわっていない。医師としてプロフェッショナルの立場からこの問題を提言してほしいと考えていたが、この辺りがこの２カ月で随分変化してきたのではないか。“モノを言うがん研究センターであってほしい”」と語った。
一方、天野氏は、「三つの意見を述べる。第一は、難治性のがんや再発のがんを誰が救うのか、がん研究センターが最後の砦として引き受けるのか。第二は、がん患者の相談支援体制の充実。がん患者は心、体、社会的なものなど様々な悩みを持っている。第三は、がん研究センターの役割。日本のがん医療全体のフラッグシップとして役割を果たすのか、ナショナルキャンサー“ホスピタル”なのか、“インスティテュート”を目指すのか」とコメント。がん研究センターでは、「がん難民を作らない」を理念に掲げたこと、また「がん対話外来（仮称）」の設置はこうした要望に応えたものと言える。
また天野氏は嘉山氏の説明の後、「わずか２カ月でここまで組織をドラスティックに変えたことに敬意を表する」と述べた後、「がん研究センターだけでなく、日本全体のレベルアップを図っていくことが重要だが、その辺りの考えはどうか」と質問。これに対し、嘉山氏は、「ＪＣＯＭ（日本臨床腫瘍研究グループ）は、今は任意団体としてやっているが、これを国家戦略として組み込めないかと検討している。学閥的なことをやっていたのでは症例が集まらず、国家戦略としてスタディーをデザインする必要があるからだ」と回答した。
（出典：m３．ｃｏｍ）
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