2010年1月28日木曜日

がん検診 国は、早期発見で死亡率20%減目標

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先進国では日本だけがガンに罹る人、ガンで亡くなる人が増え、
国民の2人に1人がガンに罹り、3人に1人がガンで亡くなっています。

ガン検診率の低さだけが原因ではなく、ガン予防、ガン治療にも
問題があります。


経過のよいガン患者は統合医療を実行できた人と言われ、
代替医療を併用している人は9割と推測され、否定しがちな主治医には
内緒で代替医療を併用しているケースが多いようです。

▼2005年第6回国際統合医学会で大会長の水上治先生の
大会長講演は、「癌・難病の統合医療を志して」と題して

・進行癌は、ほぼ100%延命する
・90%はよくなり、一部は進行停止、まれに寛解する
・サプリメントを併用すると抗癌剤の主作用が増強され、副作用が激減する
・アメリカの癌治療の96%が統合医療


希望は最善の薬、絶望は毒薬

ガン患者の心理状態と生存率.jpg

日本はよい治療はあまり行われていないようです。

ガン治療は我流が横行.jpg

アメリカがよい結果を出しているのは、国民がガン予防に努め、
ガン検診でも早期発見に努め、治療に統合医療を取り入れたからですが、
命に関わりますのでどんな治療を選ぶかは非常に重要ですが、
主治医に丸投げする患者が少なくないようです。

日米ガン死亡率週刊東洋経済0703.jpg

アメリカガン死亡率推移

私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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経過のいいガン患者は統合医療を実行できた人

*******************************【以下転載】*******************************

◇受診率向上企業が協力 「定期的」が大事/社員の健康管理「コストではなく投資」

「がんによる死亡者は近年、日本では増えているが、米国では減っている。欧州を含めた先進7カ国で、右肩上がりに増えているのは日本だけ。困った事態だ」。東京都内で開かれた講演会で、東京大付属病院准教授の中川恵一さんはこんな事実を明かした。

「日本のがん対策には足りない点があった」。それを中川さんは「がん検診の受診率の低さ」と指摘する。例えば乳がん検診の受診率は米国72・5%、韓国33・6%、日本は20・3%。子宮頸(けい)がんでは米83・5%、韓40・6%、日21・3%と、隣国の韓国にも及ばないのが現実だ。

中川さんによると、がんは早期発見なら「9割がた治る」。ただ、症状が出た段階は既に進行がんだ。がんは症状が出ない、小さいうちに見つけたい。

直径1ミリのがんも早期がんだが、発見できるのは1センチになってからという。「乳がんは、がん細胞1個から1センチになるのに15年かかるが、1センチから2センチでは1年半だ。つまり、がんは『センチ』になってから進行が速くなる」。こう説明する中川さんは「『センチ』になってからの1年半が早期発見にとって重要な期間だ。だから定期的な検診が大切だ」と訴える。

がん検診には、地方自治体による「住民検診」と、企業や団体が従業員を対象にする「職域検診」がある。このうち職域検診の受診率向上に積極的に取り組む企業と国が協力し、検診をさらに多くの社員に受けてもらう目的で昨秋、始まった事業が「がん検診企業アクション」だ。参加企業には、がん検診の最新情報や、受診率を上げるアドバイスが提供される。

国はこうした事業で検診受診率を50%に高め、がんによる死亡率を20%減らす目標を達成したい考えだ。

事業には26日現在計41社・団体が参加している。その一つ、「ジョンソン・エンド・ジョンソン」のデイビッド・パウエル社長は同じ講演会で、「従業員の健康は、企業の原動力だ。社員のがん検診に力を入れることは、コストではなく投資だ」と訴え、企業の協力を呼びかけた。

参加企業の富士フイルムでは、乳がんの検診バスを就業時間中に事業所内に駐車させ、グループ企業を含めて社員に積極的に受診してもらう試みを始めた。08年12月~09年3月に800人が受診し、うち7割が初めての検診だった。

受診したライフサイエンス事業部担当課長の根岸多賀子さん(49)は「関心はあったが、これまでは忙しくて検診のための時間を作れなかった。でもせっかく社内で検診が受けられるのであれば、この機会に受けておこうと思った。受診してよかった」と振り返る。

同社は、複数の部署の社員約20人で構成するがん検診プロジェクトチームを設置。乳がんを経験したタレントの山田邦子さんを招いて勉強会を開くなど、社員への啓発活動にも力を入れている。

同チームの佐々木秀夫・メディカルシステム事業部担当課長は「受診率を上げるため、さらなる具体策を練っている最中だ。早期受診で早期発見すれば社員の幸せにつながる。全社を挙げて検診を推進したい」と話している。

(出典:毎日新聞)

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