ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
暴力事件が増えているのは、戦後のアメリカの復讐が大成功した
からだと感じます。
アメリカは大東亜戦争で日本人の優秀性に震撼し、二度と脅威に
させないために日本人の心身の弱体・劣化を徹底して行なってきました。
教育の質を劣化させ、世界一の長寿食・伝統的日本食を激変させる
パン食を餌づけしてきました。
心身の影響を強く受けた初代は、私達戦後世代で、今回の記事にある
年代は３代目に当たり、すぐにキレるのは当然でしょう。
アメリカのポッテンガー博士は、５０年ほど前に猫を２組に分けて飼う実験をした。
一方の組には健全な餌を与え、他方の組には不健全な餌を与えて
３代にわたって飼育実験した。
健全な餌で育てた組では二代目、三代目も健康な猫が生まれた。
不健全な餌の組では二代目から肉体的不調や病気の多い猫が生まれ始めた。
さらに、三代目になると身体の不健康さや病気だけでなく、
高い所から落としても足から着地できず背中から落ちるなどの不器用さがめだち、
そればかりか、他の猫に意味のない敵意を見せる、飼い主に噛みつくなど、
精神的に異常な現象や行動を起こす猫が増えた。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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年間４万件を超えた中学生の暴力行為。１１月には沖縄県うるま市で中学校の同級生らによる暴行事件が相次ぎ、１４歳の男子生徒が死亡、女子生徒が重傷を負った。文部科学省は、都道府県教委の分析として「子供たちが感情を抑えられない」「規範意識の低下」といった変化を増加理由に挙げているが、これらの変化は新しくはない。なぜ近年、増加が目立つのか。
「家庭の教育力の急激な低下が起きている」と指摘するのは、高橋史朗明星大教授（教育学）。
高橋教授によると、約１０年前、情緒不安定な幼児が目立つことが保育士へのアンケートで分かり、保育園の「学級崩壊」と話題になった。今の中学生は、ちょうどこの世代に当たる。また、親が学校に理不尽な要求を行う「モンスター・ペアレント」が問題視され始めたのも約１０年前だ。
「この１０年の日本社会で大きな変化といえば、格差の広がりだ。格差社会が人生の夢を奪って親の心を狂わせ、家庭教育にも影響を与えている。そうした変化の中で育ってきた世代が今、中学生になっている」と高橋教授は説明する。
宮川俊彦国語作文教育研究所長は「インターネットやテレビの言語が荒れ、感情や感覚の直接的な表現が主流になっている」と、暴力の背景に最近の言語状況があることを指摘。「影響を受けた子供は深い思考や、自分の感情をいったん受け止めてから表現することをしなくなる」と話す。
暴力を振るう子供が「感情を抑えられない」と指摘されることについて、明石要一千葉大教授（教育社会学）は、「家庭裁判所の裁判官によると、“キレた”子供の多くは、小学３、４年のころに仲間と秘密基地を作るといった“チョイ悪（わる）”の経験を持っていない」という。
「善悪の判断を体得せずに体だけが大きくなり、教師や仲間と対立したときに自分を抑えて引くことができない。今の中学生は、節分でも鬼役をしたことがないような育て方をされた世代ではないか」と明石教授は指摘している。
（出典：産経新聞）
◆２０年度の小中学生の暴力行為が過去最多に 中学生は初の４万件超
全国の小中学生、高校生による学校の内外での暴力行為の件数は、平成２０年度は５万９６１８件で前年度より１１・５％増え、小学校、中学校ともに過去最多だったことが３０日、文部科学省の「児童生徒の問題行動調査」で分かった。特に中学生は初めて４万件を超えるなど増加が目立った。一方、いじめの認知件数は８万４６４８件で、前年度より約１万６千件減少した。
文科省は「いじめは学校が把握していないだけの可能性もあり、暴力行為と合わせ、全体として憂慮すべき状況だ」としている。
暴力行為の発生件数は、小学校６４８４件（前年度比１２７０件増）▽中学校４万２７５４件（同５９５１件増）▽高校１万３８０件（同３５９件減）。内訳は、生徒同士の暴力が３万２４４５件（同４０４９件増）で最も多く、器物損壊が１万７３２９件（同１６１１件増）、対教師が８１２０件（同１１６１件増）－と続いた。
被害者が病院で治療を受けた比率は生徒間で２６％、対教師で２２％だった。
いじめ件数は減少する一方で、いじめを認知した学校数も同６・９ポイント減って４０％。認知した学校では８８％で個別面談を行っていたのに対し、認知しなかった学校では７１％にとどまった。文科省は３０日、実態把握に努めるよう各教育委員会に注意喚起の通知を出した。
自殺者は１３６人で、同２３人減。背景に「いじめの問題」があったとされたのは高校生２人、中学生１人で、半数を超える７３人が理由は「不明」とされた。
（出典：産経新聞）
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