いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
今頃このようなことを言っているのは、日本が大きく遅れている
残念な現実だと思います。
ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に
的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。
彼は、２００３年２月発行の「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて、
自動車、コンピュータの次にくる巨大産業が健康増進産業だと
力説して、すでに草創期が始まっていて
医療産業と健康増進産業は別産業だと鋭く指摘しています。
◆「健康ビジネスで成功を手にする方法」より◆
☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、
「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、
高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、
より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に
提供される製品・サービス。
●この悲惨な現実
１兆ドルの食品産業、１兆５,０００億ドルの医療産業が実に卑劣に
陰謀を働いたも 同然で逃げ道のない消費者
▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業
とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている
中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った
ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること
▼病気を生み続ける医療業界
医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
医者は製薬会社の標的
病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる
▼メディアは情報不足で無力
しかも主たる広告主は食品・医療産業
政府も同様に情報不足で無力
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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１０月２９日、３０日の両日、新潟県南魚沼郡湯沢町のＮＡＳＰＡニューオータニで「健康ビジネスサミットうおぬま会議２００９」が開催された。
うおぬま会議は、新潟県が２００６年から進めてきた健康ビジネス連峰政策の一環として企画され、昨年に引き続き今回が第二回目の開催となる。全国から企業、団体、大学、医療、行政の関係者を招き、健康・福祉・医療関連産業のさらなる振興のため、健康ビジネスの様々な課題を議論し、全国に向けて発信することを目指している。
今回も北は北海道から南は沖縄まで、２日間で延べ１，０００人に上る参加者が全国から参加。全体会議となる「オープニング・基調講演」と「エンディング・総括」に加え、健康ビジネスの様々な分野にわたる８テーマの個別会議及び関連イベントが行われた。オープニング・基調講演では、泉田裕彦新潟県知事の挨拶に続き、千葉商科大学の島田晴雄学長による基調講演「健康産業ノススメ」で、「健康ビジネスサミットうおぬま会議２００９」は幕を開けた。
治療医学から予防、健康増進、快適医学へ
島田学長は「金融危機から大不況を経た世界では、産業のメガトレンドも大きく変わり、高齢化に対応した健康産業、人口爆発に対応した水、食糧の生産、環境問題に対応する新たな技術開発、石油に代わる新しいエネルギーの開発などが今後の世界経済をリードする」とした上で、「そうしたメガトレンドの中でも高齢化の進む日本にとって健康産業が極めて重要な意味を持つ」と指摘した。さらに、「健康産業の中核を占める医学には治療医学、予防医学、健康増進医学、快適医学の４段階があり、これまでの日本の医療は、すべて病気を治す治療医学だった。しかし今後は、予防医学や快適医学が注目される」と医学が病気の治療にとどまらず、予防、健康増進、快適という方向へ進化・高度化していく必要性を説いた。そして、「新鮮でおいしいものを食べ、温泉に入れば元気になる。豊かな自然環境や食材に恵まれた新潟県は、まさに快適医学の宝庫。これからの時代、健康に役立つ商品やサービスを開発する上で、非常に大きな可能性を持っている」と新潟県が持つ自然資源のポテンシャルを示唆するとともに「豊かな自然と農産物、海産物など地域資源を利用しつつ、健康づくりの様々な製品や仕組みや知恵のネットワークを構築することで、それを環日本海地域まで広げる大きな可能性を持っている」と島田学長は、１時間半にわたって熱を込めて語った。
同日には個別会議として「エグゼクティブ会議・新潟」「にいがた減塩ルネサンスイベント」「千葉商科大生＆新潟県内企業による産学意見交換会」の３つの個別会議、また、関連イベントとして「新潟県健康ビジネス協議会設立総会」が行われた。
薬事法の表示規制の緩和を訴える（エグゼクティブ会議）
エグゼクティブ会議は健康食品メーカーの関係者を中心とした会議。２００７年１２月に発足し、今では１００社を超える企業が参加している。今回のテーマは「新潟における健康ビジネスの可能性を探る」というもの。エグゼクティブ会議事務局長を務めるＣＭＰジャパンの牧野順一代表取締役社長の講演に続き、森下仁丹の駒村純一代表取締役社長、新日本製薬の後藤孝洋代表取締役社長ら５名が参加するパネルディスカッションに。薬事法によって、健康食品（サプリメント）の効能効果の表示は禁じられているが、この表示規制の緩和などが提案された。
「千葉商科大生＆新潟県内企業による産学意見交換会」は、県内企業３社の代表者と千葉商科大学サービス創造学部の学生３０名が参加し、意見交換が行われた。各企業のプレゼンテーションが終わる度に学生たちが手を挙げ、積極的に質問や提案をぶつけていく。
意見交換会に参加した、新潟県阿賀野市の村杉温泉で老舗旅館を営む長生館の荒木善紀代表取締役専務は、「現場の人間には思いつかない斬新な意見を聞けて、たいへん刺激を受けた。とりわけ、若い女性をターゲットにしたプログラムの開発、価格の問題など、改めて考えさせられた」と話した。
「健康ビジネスサミットうおぬま会議２００９」の２日目となる１０月３０日は、５テーマの個別会議及び関連イベントが行われた。個別会議として「『健康とスポーツ』事業創造会議」「新潟県健康ビジネスマーケティング研究会」「『透析患者及び透析予備軍のＱＯＬ向上について考える』会議」「ユニバーサルデザイン会議」「アンチエイジング健康ビジネス会議」及び関連イベントとして「緊急セミナー『食品機能性表示研究会』」である。さらに、「アンチエイジング健康ビジネス会議」の関連イベントとして「アンチエイジングトレッキング」も行われ、２０名あまりの参加者が約３時間かけて近くの山を散策した。
「『健康とスポーツ』事業創造会議」は、午前と午後に分けた２部構成で開催。午前中の第１部では、事業創造大学院大学の川辺紘一教授が「ふるさと起業塾」の概要について講演した。これは地方の起業家を育てるプロジェクトであり、すでに新潟県長岡市など、全国数カ所で「地域塾」が開かれているという。「地方で働きたいと考えている若者は決して少なくない。ふるさと総研が全国１０万人に行ったアンケートによると、都市生活者の３５パーセントは農山漁村で暮らしたいと思っており、ニーズは非常に高い」と川辺教授は指摘した。
スポーツ好きな農業人集まれ
続く第２部ではパネルディスカッション形式で、スポーツと農業を融合した「グリーン・ライフ・ファーム」の具体的活動方針が議論された。その結果、「スポーツ屯田村」構想として、十日町市「なぐも原・結いの里」の耕作放棄地に、“スポーツ好きな農業人”に入植してもらうことが決まった。
「ユニバーサルデザイン会議」では、まず今年８月にＮＰＯ法人「ＵＤ２１にいがた」が燕市に常設福祉用具展示場「Willassist」を開設した経緯が説明された。また、ユニバーサルデザイン総合研究所の赤池学所長が興味深い商品を紹介。視覚障害者の提案から生まれた京セラの「黒いまな板」、子供の安全を考えた三菱電機の「蒸気を出さない炊飯器」などを例に挙げながら、「ユニバーサルデザインの対象は高齢者や障害者だけに限らない。妊婦や幼児などにも、広く目を向けることが大切」と話した。
「心のアンチエイジングには、ときめきが必要」（白澤卓二教授）
女性の参加者が目立ったのは「アンチエイジング健康ビジネス会議」だ。ここでは順天堂大学大学院医学研究科加齢制御医学講座の白澤卓二教授、プロスキーヤー・登山家の三浦豪太氏ら４名によるパネルディスカッションが行われた。パネラーの一人である冨樫一成新潟県議会議員・管理栄養士は、地元で行われた２泊３日のアンチエイジング・ツアーに参加したことで、改めて豊かな地域資源を再確認できた体験を報告。白澤教授は「心のアンチエイジングには、ときめきと感動が必要。中高年の女性がヨン様に夢中になることもアンチエイジングには役立つ」と話し、会場の笑いを誘った。
２日間にわたった個別会議がすべて終了した後、エンディングとなる全体会議が再び開かれ、各個別会議の主宰者がそれぞれの会議の討議内容を報告した。
座長を務めた新潟県産業労働観光部の河合雅樹新産業企画監は、各個別会議の報告を受けて「資源」「アンチエイジング」「境界のない社会」「連携」「制度設計」という５つのキーワードをあげ、自然、農産物、水といった地域資源、あるいは地域のネットワーク（人的資源）を活かしながら、地域から健康医学を発信し、業界や地域の垣根を越えて連携していくことを今後の課題として「健康ビジネスサミットうおぬま会議２００９」を総括した。
（出典：NIKKEI ＢＰNET）
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