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ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
２０１０年の新卒就活は非常に厳しく過去最悪のようですが、
２０１１年はさらに厳しくなりそうです。
よいご縁を活用して起業するのも一つの方法で、お役に立てます。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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日本人の給料
*******************************【以下転載】*******************************
初の挫折…「ナメていた」
「ちょっとナメてましたね。絶対、就職できると思ってました」
一橋大経済学部４年の小峰礼子さん（２２）＝仮名＝は自身の就職活動をこう振り返る。
３年生の１０月から本格化する大学生の就職活動。「次の次の春」に向け、企業の就職情報サイトがオープンし、就職セミナーや合同企業説明会が始まる。
小峰さんの手帳はこの時期、毎日、２～３社の説明会の予定で埋まっていた。「やる気も満々」だった。
大手企業の採用が本格化する４月。銀行や生命保険などの金融を中心に１５社を受けた。結果は「全滅」。
「形のない商品をお客さまに提供する金融では社員こそが命。自分もその一人になりたい…」
ある銀行の面接。志望動機を聞かれ、そう答えると面接官の顔がみるみるゆがんでいった。
「あまりに何も考えていない言葉に面接官があきれたんだと思う」
５月に入ると、周囲には内定獲得者が増え、焦りはピークに。その後、１０社ほど受けたがやはり「全滅」。サークルの友人らが卒業旅行の計画を立て始めたのが恨めしかった。
「自分は社会に必要とされない人間なんだ…」。限界を感じ、就職留年を決めた。
「自分が何をしたいのかということよりも会社のネームバリューが大事だった。面接官にそれが見透かされていた」
今は生い立ちをまとめた「自分史」をつくっている最中。就職活動に役立てると同時に、「これまで挫折もなく、たいした努力もしないでそこそこの人生を歩んできた」という自分を見つめ直す意味もある。
この師走。３年生に交じり「次の次の春」に向けた就職活動に奔走している。
東北大大学院２年の塩川裕也さん（２５）＝同＝も１０月から真新しいスーツに身を包む大学３年生に交じり就職活動を再開させた。前年度はゲーム関連の大手を中心に約３０社受けたが、内定にはこぎ着けられなかった。
「悲しいと言うよりむなしい。学歴社会なんて、誰が言ったのか…」
群馬県のサラリーマン家庭の出身。両親の期待を背負って東北大理学部に進み、教授に勧められるまま、大学院に進学した。
ゲーム関連の会社を志望したのは、「ゲームが好きだったし、募集要項に『理工系』とあったから」。
「勉強をこなすように、就職もなんとなく決まるものだと思っていた。就活がこんなに厳しいなんて、誰も教えてくれなかった…」
来年は大学院に留年するか、院を出て就職浪人するか、まだ決めていない。
偏差値トップの東大生だって例外ではない。東大文系学部４年の八木宏さん（２２）＝同＝は外資系金融企業への就職を目指し、昨夏には、企業のインターンシップ（職場体験）にも参加した。しかし、混迷する世界経済の影響で採用人数は絞られ「そっけない対応だった」。
大学院に通いながら、就職活動を続けることにしたという。「金融に固執せず幅広く受ける」という。
企業の買い手市場となっている就職活動。だが、この景況下では企業も学生を厳選したうえで採用せざるを得ない。就職活動で、大学のブランドや偏差値がものをいう時代は、過ぎ去っている。
学生に人気のある運輸系企業の採用担当者は「大学名はある程度参考にするが、それだけではダメ」と語る。「成功体験よりも苦労や挫折した経験のある学生がほしい。そういう人は自分で考え、行動し、課題を乗り越えていく力があるからです」
厚生労働省などによると、平成２２年春卒業予定の大学生の就職内定率（１０月１日現在）は前年同期に比べ７・４ポイント減の６２・５％。高校生（９月末現在）も、前年同期比１３・４ポイント減の３７・６％で、いずれも過去最大の下落幅を記録した。
金融危機に端を発した景気の低迷で、雇用情勢は悪化するばかりだ。これから社会に出ようとする大学生や高校生たちも、その波にもまれ、翻弄（ほんろう）されている。来年を不安な気持ちで迎えようとしている若者たちの、師走の就職活動事情をスケッチする。
（出典：産経新聞）
１１年春の新卒採用「減らす」が９・３％、氷河期続く リクルート調査
リクルートは１６日、国内企業４４００社を対象とした２０１１年春の大学生と大学院生の新卒採用計画の調査結果を発表した。それによると、１０年春に比べ「減らす」と回答した企業が９・３％だったのに対し、「増やす」は５・５％にとどまった。２年連続で「減らす」が「増やす」を上回っており、新卒採用は厳しい”氷河期”が続く見込みだ。
「減らす」と回答した企業の割合は、米国発の金融危機の直撃を受けた前年調査の１５・７％から６・４ポイント低下した。ただ、前年と「変わらない」と答えた企業は４８・４％で、前年調査より２・２ポイント減少。「わからない」の回答が３６・６％と、０７年の調査開始以来、最高の数値となり、現段階で多くの企業が採用計画を立てられないでいる実態が浮き彫りになった。
業種別では、製造業、流通業、金融業、サービス・情報業の全４業種で「減る」が「増える」を上回り、新卒採用の”氷河期”が続く見込みだ。調査は従業員５人以上の全国の民間企業６８８９社を対象に１０月から１１月にかけて実施し、回答があった４４００社の数字を基にまとめた。
（出典：産経新聞）
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