ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
この国の住民は本当に健康オンチが多いというか、依存心が強く、
手玉にとりたい強かな企業の餌食にされています。
インターネットには玉石混淆ですが、たくさんの情報があふれており、
真剣に調べれば、白に近いグレーか黒に近いグレーかは判断できるのに
マスコミを中心とした一方的な情報を受身になって受けている現実が
あります。
そういう私も２４年前に超健康マニアになる前は、健康オンチで
・ラベル、表示成分表示は見ず
・マックもたまには食べ
・カップ麺もたまには食べ
・間食もし
・コーラなどのソフトドリンクも時々飲み
・コーヒーも１日に何杯も飲み
・スポーツ飲料のカロリーも知らずにゴクゴク飲み
・牛乳をガブガブ飲み
・肉はスタミナが付くと食べ
・酒も好んで飲み
・タバコをプカプカ吸い
・運動はほとんどしてしない
など健康に悪いことをしている自覚はありませんでしたが、
２４年前に超健康マニアになってからドンドン悪いものは切り捨て、
よいものを取り入れ、的を射た健康情報を十分理解した今は、
上記はお酒を除きやっていません。
無知で何て馬鹿なことをしていたのかと改めて思います。（笑）
健康が本当に大切な人は、期待ほど効果のないトクホに頼らず、
的を射たよい生活習慣で健康維持・増進しましょう。
的を射たよい生活習慣をすると１週間で体調はものすごくよくなりますので
お互いに顔晴(がんば)りましょう。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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*******************************【以下転載】*******************************
近所のスーパーで食用油の棚をのぞく。１リットル２９８円の特売品の上に、６００ミリリットル５９８円の商品が並ぶ。リットル当たりの価格差は３倍。高いのがトクホ＝特定保健用食品である。
国が「体に脂肪がつきにくい」「コレステロールを下げる」などの健康効果を表示していいと許可した制度で、マークがついている。食用油やヨーグルト、茶など９００件超。平成３年に始まり、日本健康・栄養食品協会によると１９年度の市場規模は約６８００億円にものぼる。
不景気の中、右肩上がりだが、「消費者は値段が高ければすべての人に効能を保証すると思ってしまう。でも、科学的データをどれだけ知っているのか」と筑波大名誉教授（運動栄養学）の鈴木正成（７０）は首をひねる。
トクホは、企業からの科学的データを消費者委員会と食品安全委員会で審査し、以前は厚生労働省が、現在は消費者庁が許可する。しかし、鈴木がトクホ商品のデータを検証したところ、限定条件でしか実験を行っておらず、すべての人に効果があるとはいえなかったという。
「国は論文審査だけなのに、消費者は国のお墨付きだと思いこむ。国民を裏切ってはいないだろうか」
トクホ人気の背景には根強い健康志向がある。「健康を考えるなら栄養と運動、休養の３つを大事にすればいい。昔から変わらないのに今は偏っている」と鈴木は嘆く。
普遍的な生活改善はつらい。手っ取り早いイメージに飛びつく。
マーケティングが専門の東洋大教授、塚田朋子（５４）は「トクホはｆａｄ（ファド＝熱狂的で一時的な流行）だ」と断言。「国民が不規則な生活を改善したいと望んでいるところに、国のお墨付きのマークという分かりやすさが登場した」と説明する。
４、５年前に塚田のゼミの学生が発表したトクホの研究で「消費者はトクホがどのような製品か理解していないのに、体によいというイメージだけで購入している」という結果が出た。
「政治家もそうだが、社会がワンフレーズで表現できるｆａｄしか作らないし、受け入れなくなっている。シャネルのような普遍的なロングランが登場しない」と語る。
そのトクホに激震が走った。
人気商品の食用油「エコナ」に、体内で発がん性物質に変わる可能性があると議論されているものが含まれているとして、昨年９月、花王が販売自粛を公表したのだ。
花王には消費者から問い合わせが殺到。トクホを返上した。都内の主婦は「値段が高かったのに安全でないというなら頭にくる」と憤る。
人気商品からトクホ返上に。安全性という観点からは妥当な措置かもしれないが、日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会常任理事の古谷由紀子（６０）は「販売自粛は妥当として、科学的な結論が出ていないのに返上すべきではなかったのではないか」と言う。
古谷は食品メーカーのお客さまセンター担当者に聞いた話を思いだす。商品を購入した客が電話で「今、手元にある商品は食べられるの、食べられないの」と聞くのだという。
「判断できないのだと思う。消費者は食のリスクはゼロにならないことなど、科学的で冷静な目を持つことが必要だ」と提言。消費者の気分を絶対視する行政や企業にも「問題がある」として、こう危惧（きぐ）する。
「消費者はいいとなればいい、悪いとなれば悪い方向に走る。だけど、行政も企業も目の前の消費者の不安に右往左往するのではなく、確固たる基準を持たなければ、ますます世の中が気分で動くようになっていく」
（出典：産経新聞）
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