いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本は高度医療機器を無秩序に設置しているので、
ＣＴやＭＲＩなどの高額な高度医療機器があちこちに設置され、
全世界の何と１／３が日本にあるそうです。
設置したからには高額な償却料を捻出するためにも過剰検査をするので、
医療被曝量は世界一だろうと推察して間違いはないと思いますが、
日本でもＦＤＡの今回と同じことはしないのでしょうか。
私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
被曝者：低放射線量、がん死高率 非被曝者の２．７倍も
被曝放射線量：レントゲン、ＣＴ 手帳で管理 市民グループが作製
胸部Ｘ線：健康診断で廃止検討、有効性に疑問 厚労省
放射線医師、専任は３割のみで技師も半数は兼任
診療被曝を考える
ＣＴ被曝１０年で３倍
がん患者３・２％は診断被曝が原因
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米国食品医薬品局（ＦＤＡ）は先ごろ、コンピュータ断層撮影法（ＣＴ）、核医学検査、蛍光透視検査の３種類の画像装置による放射線被曝を軽減する計画を発表した。この３つは、標準的Ｘ線検査や歯科Ｘ線検査、マンモグラフィ（乳房Ｘ線検査）よりも放射線量がはるかに高く、米国人の総被曝量に最も大きく寄与しており、癌（がん）の生涯リスクを増大させるだけでなく、被曝事故による熱傷、脱毛、白内障などの損傷を引き起こす可能性もあるという。
ＦＤＡ医療機器・放射線保健センター（ＣＤＲＨ）のJeffrey Shuren博士によると、米国人の医療画像による被曝量はこの２０年で劇的に増大しているという。例えば、腹部ＣＴスキャンによる放射線量は胸部Ｘ線撮影の約４００倍に相当する（歯科用Ｘ線は胸部Ｘ線の約半分）。早期診断、治療計画の向上、画像誘導下の治療などによる利益も大きいが、患者と医師がよく話し合い、リスクと便益について再度検討することを推奨するとＦＤＡは述べている。
不必要な被曝を軽減するため、ＦＤＡは２つの原則を採用する予定だという。第１にそれぞれの処置の正当性を明らかにすること、第２に放射線量を必要最小限にとどめることである。これによって、医療画像機器の安全な利用を促進し、十分な情報に基づく意思決定の支えとなるほか、患者の認識を高めることができると期待されている。米エール大学（コネティカット州）医学部予防研究センターのDavid Katz博士もこの動きを歓迎し、「難しい挑戦だが、このような基準の確立は正しい第一歩である」と述べている。
また、放射線機器の製造元にも安全対策を求めるほか、機器の使用者の訓練も予定されている。照射した放射線量を機器に表示・記録し、患者の電子医療記録や国のデータベースに送信できるようにすることも提案されている。さらに、各病院や検査施設に対して品質保証業務の開始を求めるとともに、専門機関には医療画像装置に対する放射線基準レベルの作成や、放射線量の国家登録制度の開発を求めている。患者が自身の被曝量を把握できるように医療画像の利用歴カードを作成し、そのデータをＦＤＡのウェブサイトで医師と共有できるようになる可能性もあるという。
ＡＰ通信によると、ＦＤＡは今回の発表の５カ月前に、米シーダーズ・サイナイCedars-Sinai メディカルセンター（ロサンゼルス）においてＣＴスキャンによる損傷の調査を開始しており、２５０人を超える患者が過剰被曝し、多くが脱毛や皮膚の赤みを報告していることがわかった。ＦＤＡはカリフォルニア州の別の2カ所の病院でも同様の調査を開始している。
（出典：HealthDay News）
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