おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本人の運動離れは深刻で、２０年間も連続して
スポーツ離れが進んでいる
そうで、とても残念なことです。
適度な運動をすることでフィットネス度が高まると
ＱＯＬ（生活の質）が上がり、健康寿命が延び、寿命も延び、
さらに心にもよい効果があるそうで、通勤に自転車を活用するのも
よい方法だと思いますが、やるなら心拍数がある程度上がる
トレーニング効果を得てほしいと思います。
最近は自転車の被害・加害事故ともに目立ってきていますので
自転車通勤される場合はルール・マナーを守りたいですね。
信号無視、車道の右側通行、歩道の暴走などは特に
厳禁してほしいと思います。
有酸素系運動のめやす例
運動経験のない・少ない人は、低強度以上の負荷は
スポーツ医にご相談されることをおすすめします。
・低強度：認知能力が高まる
｛（２２０－年齢）－安静時心拍数｝×５０％＋安静時心拍数
私の場合は１２０
・中強度：集中力、判断力が高まる
｛（２２０－年齢）－安静時心拍数｝×６５％＋安静時心拍数
私の場合は１３５
・高強度：ストレスを感じ、覚醒する
｛（２２０－年齢）－安静時心拍数｝×８０％＋安静時心拍数
私の場合は１５０
私はサラリーマン時代の２０年ほど前にマウンテンバイクでの
トレーニングを兼ねた自転車通勤をしていました。
・トレーニング目的なので太くて重いタイヤ・チューブ装着
・ヘルメット、ヘッドランプ、テールランプ、サイクルメーターなど装備
・会社のロッカーに上着やタイ、スラックス、ビジネスシューズを保管
・ディバックにドレスシャツ、着替え、タオルなどを携行
・心拍計で負荷を調整 心拍数：１４５～１６５／分
すでにスポーツジムでトレーニングし、時々負荷心電図でチェック
・１３ｋｍを３０分以内、最速記録は２６分４０秒
電車や車では５０分かかる
転勤して近くなってからは朝は遠回りして５０分くらい走行
・始業の５０分前には到着し、誰一人いない事務所のトイレで
水を多用して激しく出る汗を処理して落ち着いてから着替え
・何事もなかったように涼しい顔をして仕事
・帰りはタイを外し、スラックスをジャージに変えて帰宅
夜は心拍計が見えないので未装着 暗いので朝より軽負荷
当時はあまり通勤自転車はいなかったですが、
ロードレーサーには抜かれましたが、マウンテンバイク同士では
レースで常勝される選手以外には抜かれなかったです。（笑）
環境が整わなくてもやる気があればトレーニング効果のある
自転車通勤は十分出来ると思いますし、
あまり汗をかかないような自転車通勤なら楽勝だと思います。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
都道の自転車道を倍増へ
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****************************【以下転載】****************************
自転車通勤者が都市部を中心に増えるなか、ルールを整備して社員を後押しする職場が増えてきた。事故対応の煩わしさや駐輪場の不備を理由に制度化に消極的な企業が多かったが、社員のニーズに応えた格好だ。
■交通費は３段階で支給
「天気が悪い日や仕事で遅くなる日を除き、週の半分は自転車で通います」「蒲田の自宅から渋谷の会社まで１時間弱。電車の乗り継ぎを入れると通勤時間は変わりません」（ゴールドウイン・コーポレートコミュニケーション室の井上美代子さん）
「ザ・ノース・フェイス」ブランドで知られるスポーツ用品メーカーのゴールドウインは２０１０年、東京本社の社員を対象に自転車通勤を認めた。０８年ごろから自転車通勤者が増え、地下駐車場の片隅を利用していたが、公に認める規定はなかった。「グレーな状態」は好ましくないとして、社員アンケートを経てルールづくりを始めた。
意見が分かれたのは交通費の支給だ。雨の日は電車を使わざるを得ず、定期代をすべてカットするのは公平性に欠ける。２～２０キロメートルの距離に応じて３段階、月４１００～１万１３００円の手当を新設した。飲酒後や無灯火での運転の禁止、ヘルメット着用、各自で自転車保険に加入するなど社員が守るべき規定も決めた。駐車場の一角に駐輪場を設け、現在では１７人が利用する。
井上さんが自転車通勤を始めたきっかけは、昨年の東日本大震災だった。「電車の本数が減り、駅は大混乱。３．１１の翌週に自転車を試してみたら体力的に問題なかった」。今ではスポーツ車を購入。通勤で月間３００キロメートルほど走り、健康づくりにも役立てる。総務部の鈴木直さんは「時代の変化に合わせて、社員の選択肢を増やした形。保険加入を義務化したことなどで企業のリスクも減らせた」と振り返る。
■自転車通勤の権利と義務を明文化
「神楽坂の自宅から水道橋の会社まで２キロメートル少し。自転車なら１５分、電車に乗って駅から歩くと３０分。満員電車に乗る必要もない。私の場合は自転車のほうが合理的」。前田建設工業の土木設計・技術部で働く太田良子さんは、電動の「ママチャリ」で通勤する。
前田建設工業がルールを決めたのも２年前。環境重視経営の一環で、個人でもできる取り組みとして社員から要望のあった自転車通勤を原則２～１０キロメートルの範囲内で認め、月４０００円の手当を支給する。自宅から最寄り駅までの利用者も対象とした。「申請したルート上の事故は通勤労災扱いになる。自転車通勤の権利と義務を明文化することで、安全意識も向上する」（管理部の浜野賢治さん）
■二酸化炭素削減に手応え
愛知県豊橋市も「エコ通勤」推進の手段として自転車通勤を後押しする。１０年までは距離に応じて自動車と自転車の通勤手当は同額だったが、自転車の手当を引き上げる一方で自動車を引き下げた。職員基金を利用した通勤自転車の購入費補助制度も新設。本庁舎職員の６割を占めていた自動車通勤が４割強まで減少し、二酸化炭素（ＣＯ２）削減に手応えをつかむ。
パナソニックは大阪府内の一部の事業所で、労使合意の上で自転車通勤を制度化した。交通ルール講習会を毎年開催するほか、運転マナーが守られているか見回りも行う。通勤時間が３０分を超えると通勤災害が増えるという統計を基に、７．５キロメートルを上限に設定した。各社はリスクと社員の利便性を見極め、独自のルールづくりを進めている。
豊田都市交通研究所（愛知県豊田市）が１２年に同市及び近隣の９事業所を対象に実施した調査によると、通勤距離の短い３０歳代と５０歳代以上の自転車利用が目立つという。樋口恵一研究員は、さらなる普及のために「企業は通勤実態の把握と細やかな管理が重要。自転車は手当が出ないという固定概念の是正も必要になる」と指摘する。
会社員の通勤手段は電車かバス、自動車が前提で、自転車はあいまいな存在に位置付けられてきた。一部の愛好者から広がった自転車通勤が幅広い層に支持されてきたが、都内では昨年、通勤通学者の自転車事故（朝６～８時）が大幅に増加した。ブームの陰で見えてきた課題も少なくない。
■交通政策提言を続ける特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）自転車活用推進研究会（東京・杉並）の小林成基事務局長の話
自転車通勤者の増加は先進国共通の傾向だ。環境意識の高まりや健康志向に加え、原油高によるガソリン代上昇に対する生活防衛の側面もある。欧州の中では利用者が少なかった英国も２００５年の地下鉄テロを契機に、経済的で安定した交通手段として定着した。
日本人は健康意識が高く、東日本大震災後の交通混乱を経験して自転車通勤へのニーズはさらに大きくなった。多くの企業は就業規則で自転車を通勤手段として想定しておらず、黙認している状況。ただそれには限界がある。企業は事故への対応など、組織防衛上でもルールづくりが迫られている。
自転車を利用する側も意識を変えていく必要がある。数千万台を保有する日本だが、利用のルールはあいまいな部分が多く、行政にも責任がある。自転車の役割を広げるためには、駐輪場や専用道の設置などを含めた環境整備が必要だろう。
（出典：日本経済新聞）
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