がんを抱えながら働く　治療、職場の制度活用




おはようございます。

ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。





ガンになると治療費がかかり、失業や減給などで経済的にも厳しくなる現実がありますが、よい方法は限られていますのでガンにならない予防が最善の方法ですし、治療は統合医療に活路があります。







先進国で日本だけがガン罹患率、死亡率が増えていますが、アメリカでは９０年代前半から下がり続けているそうです。



日本人は

・男性は５４％

・女性は４１％

がガンに罹り、その内の半数以上がガンで亡くなり、亡くなったガン患者の半数以上は治療で短命化させられているそうで、最近では中村勘三郎さんがそうですね。



ガン対策基本法が施行されて数年経過しても変わりませんが、ガンも生活習慣病なので的を射たガン予防が一番効果的で、ガンの半数は生活習慣の改善で予防可能だと言われていますので、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。



















私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。





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****************************【以下転載】****************************



医療が進歩するなか、病気を抱えながら働き続ける人が増えてきた。日本人の２人に１人がかかるというがんも例外ではない。早期発見すれば回復する人が多いのも背景にある。ただ治療期間は長く、心のケアや生活費など悩みは尽きない。がん経験者は治療と仕事をどう両立したのか。職場はどう受け止めたのか。



「病気で価値観が１８０度変わりました」。千葉県在住の平岡輝彦さん（４４）は金融機関で激務をこなしていた２０１０年１１月に肺がんが分かった。年明けには東京都内の病院に入院し、抗がん剤治療を始めた。副作用で頭髪は抜け、足の裏に水疱（すいほう）ができて歩けない。





■「俺だけじゃない」



職場には病気を言い出せる雰囲気がなく、上司以外に病状を明かさなかった。結局退職を余儀なくされる。生活費はパートで働く妻の収入と傷病手当金。子どもの教育費や２千万円ほど残る住宅ローンを思うと不安が募る。「自分が死んで保険金が入った方が家族は苦労しないのではないか」とまで思い詰めた。



それでも家族の支えがあった。がん経験者の集いに顔を出し、似た境遇の人と話すと「俺だけじゃない」とも思えた。療養中の不安を少しでも和らげようと勉強に打ち込み、ファイナンシャルプランナーや証券外務員の資格を取得。手帳に闘病の記録をつづり、揺れる気持ちを整理した。



副作用が落ち着いた１１年秋ごろから再就職先を探した。健康状態を問われると「がんの治療中」と答えた。不動産や金融、保険など７０社超に応募したが、なかなか決まらない。「がんのためではと思い悩んだりもした」







知人の紹介で情報サービス業界への再就職が決まったのは１２年春。がんに理解のある社長が「困ったことがあれば相談に乗る」と言ってくれた。「結果として休まず働けている。いつ再発するか分からない不安はあるが、本当に運がよかった」と振り返る。



埼玉県の会社員女性（３９）は「これ以上働き続けられない」と感じている。復職後は周囲の理解もあって平日に通院するが、有給休暇を使っても足りない。「無理しないで」と担当のプロジェクトも外れた。「職場も自分を持て余しているのではないか。思うように働けなくて居づらい」



職場を変えざるを得なかった人は多い。アメリカンファミリー生命保険（アフラック）によるがん経験者の調査によると、半数超は依願退職や解雇などで勤務状況が変わった。全体の３分の１は収入が減少。職場にがんと伝えなかった人も３割近い。



山形大学医学部などの調査でも５３％が収入減と回答。「今までのように働けるか不安（２０歳代男性）」「手術後の痛みがひどくて１カ月後に仕事をやめざるを得なかった（４０歳代女性）」と悲痛な声が寄せられた。



治療しながら働き続けられる職場づくりはまだこれから。がん経験者の就労問題にかかわるＣＳＲプロジェクト（東京・千代田）は無料電話相談やがん経験者同士が悩みや不安を話し合う「サバイバーシップ・ラウンジ」を続ける。就労支援会社のキャンサー・ソリューションズ（東京・墨田）も始動させた。





■遠慮せず伝える



活動に携わる高橋みどりさん（５９）と藤田久子さん（４８）もがん経験者。２人がまず助言するのは職場に今ある仕組みを賢く活用すること。がんを想定した休暇や短時間勤務制度がなくても、育児や介護、メンタルヘルスの仕組みを使えないか訴えてみる。藤田さんも、それまではメンタルヘルスなどに適用されていた復帰プログラムを活用して、職場に戻った経験がある。







相談を受けた会社も制度を考えるきっかけになる。職場での不安を１人で抱え込まず、接し方や働き方などの要望も遠慮せずに伝えた方がよいという。



４月にアフラックがまとめた調査でもがん経験者と働く機会のあった職場上司の４１％が「がん経験者の復職は難しくない」と答え、機会のない上司の２３％を大きく上回った。同僚への調査でも似た傾向が出ている。周囲ががんを「正しく知る」ことも、治療と仕事の両立の第一歩だ。





■政府・企業も対策



様々な病気の治療と仕事の両立に向けて政府も支援に乗り出した。昨年閣議決定したがん対策推進基本計画で就労支援の必要性を明記。厚生労働省の治療と仕事の両立に関する検討会も報告書をまとめ、企業の実態調査やガイドラインづくりを進める。



企業では、クレディセゾンが、がんで休職した社員の復帰を手助けする健康管理室を設置。復職後３カ月は最大２時間の時短勤務が可能な制度も導入した。自らもがんを経験したキャンサー・ソリューションズ社長の桜井なおみさん（４６）は「職場もがんについて正しく知り、経験者が自分らしく働けるようなムードをじわじわと広げていくのが大切」と語る。



がんが分かった時にも「感情のまま行動せずにいったん立ち止まり、結論を急がない。弱音を吐いたり、相談したりできる第三者を見つける」と強調する。



（出典：日本経済新聞）