2010年9月27日月曜日

コメ食べて糖尿病予防を 「ぬか」に糖分解促す成分

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糖尿病は増え続け、増え方が加速しており、
40歳以上では約3人に1人といわれている国民病の一つです。

1997年1,370万人
2002年1,620万人(5年で250万人増加!成人6.3人に1人)
2006年1,870万人(4年で250万人増加!成人6人に1人)
2007年2,210万人(成人5人に1人)

2005年に一般男性の6割、女性の4割が耐糖能異常があるという
調査結果もあり、さらに増えることは間違いありません。

アメリカにパン食を餌付けされて食事が間違ったままに気付かないのが
大きな原因ですが、あまり知られていません。

日本人は米国に餌付けされた

栄養摂取量の推移

糖尿病は専門医が一生治らないと絶望させる生活習慣病ですが、
2型糖尿病なら治りますが、予防が大切なのは言うまでもありません。


私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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********************************【以下転載】********************************

米ぬかに含まれる有用成分が解明されてきた

玄米をついたときにできるぬかは、コメの外皮や芽のもとになる胚(はい)が砕けた粉だ。ビタミンなどを多く含み、ぬか漬けの床をこねると手の肌がスベスベになることが経験的に知られる。

米ぬかにはアレルギーや炎症を抑えたり、糖尿病を予防したりする働きがあることも動物実験で裏づけられた。

東京大学農学生命科学研究科の尾崎博教授と潮秀樹准教授(東京海洋大客員准教授)らは米ぬかに多く含まれる脂質の一種「ガンマオリザノール」に注目。マウスに与えると、免疫物質とくっついてアトピー性皮膚炎を防いだり、糖や脂肪の分解を促す「アディポネクチン」というたんぱく質の分泌を強めて糖尿病を予防したりすることが分かった。

潮准教授はこの成果を、日本人によく見られる遺伝子タイプと関連づけ、「近年のコメ離れが糖尿病や肥満の増加に拍車を掛けているのではないか」と推測する。

日本人はアディポネクチンをつくる遺伝子に欠陥をもつ比率が高く、もともと糖尿病になりやすいとされる。「長年、コメを主食とすることでアディポネクチンの不足を補い、遺伝子の欠陥がそのまま受け継がれてきた。この体質は変わらないのにコメを食べる量が減ったので、糖尿病になりやすくなった」と潮准教授はみる。

ぬか成分は玄米食でも取れるが、より多く含まれるのが米ぬか油だ。

米ぬか油はかつて食用油としておなじみだったが、1968年の「カネミ油症事件」で需要が一気にしぼんだ。製造工程で有害物質のポリ塩化ビフェニール(PCB)が混ざり、全国で1万人以上が健康被害を訴えた事件だ。その後、食用油は大豆油や菜種油などに取って代わられた。

「悪者はPCBで、こめ油自体の問題ではなかったのに、イメージが回復しない」と尾崎教授らは残念がる。

コメの消費が減っているとはいえ、日本では毎年約100万トンの米ぬか生産量がある。尾崎教授によると、うち50万トンは業務用の油などに使われるが、残り50万トンは廃棄物としてそのまま捨てられている。

「米ぬか油が復権すれば、糖尿病の予防と資源の有効利用の一石二鳥になるのだが、よい方法はないか」と研究チームは思案している。

(出典:日本経済新聞)

2010年9月26日日曜日

10月1日たばこ値上げ 医療費抑制/税収が減少 

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来月1日からのタバコ値上げで、当然二手に分かれています。
・禁煙市場が活況
・買い貯め市場も活況

日本を除く先進国では、禁煙が当然の時代であり、禁煙後進国の日本も
牛歩ながら禁煙に動くしかないのでさらなる値上げを計画している
厚生労働省の動きは当然で、歓迎されます。


・受動喫煙の健康被害は大きく明らか
・分煙は効果がない
・3次的喫煙の健康被害の恐れがある
・会社全体で禁煙にしたら病気欠勤者が32%も減少
・喫煙率21.8%の内、禁煙を希望する人は8割

このような被害や数字から卒煙者はさらに増えるものと思われます。
公共施設、飲食店などでの完全禁煙がさらに浸透することを期待したいし、
受動喫煙ばかりでなく、壁のタバコ残留物など「3次的喫煙」も健康に
悪影響を与える研究
が出ており、国民の健康を考えれば
国・地方の禁煙政策の牛歩は許されない。


社員元気で会社元気


喫煙は寿命を縮め、QOL(生活の質)を下げるのは確実です。


世界15ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、
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卒煙すると毎日毎日がとても快適で、卒煙しないと味わえません。


私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
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**************************【以下転載】***************************

10月1日から、4年ぶりにたばこが値上げされる。1本当たり3.5円、たばこ税が引き上げられるためだ。増税を主導した厚生労働省は「欧米諸国並み」を目指し、いっそうの引き上げを目指す。一方、たばこ離れによる税収減を懸念する財務省は「そろそろ限界」と慎重姿勢だ。健康か税収保持か。値上げ後も議論は続くとみられるが、日本たばこ産業(JT)などたばこ会社は危機感を募らせている。

◇医療費抑制 厚労省「欧米並み700円に」

たばこ増税は、98年以降、今回も含めて4回行われた。98年は1本当たり0・82円、03年も0・82円、06年は0・852円、それぞれ引き上げられている。

今回の改定が過去と違う点は、引き上げを求めたのが財務省ではなく厚労省だったことと、1本当たりの引き上げ額が大きいことだ。さらに葉タバコ農家支援のため、たばこ本体の価格も1・5円程度上がり、1箱では110~140円の値上げとなる。

厚労省の担当者は税引き上げについて「要望通りに実現したことは一歩前進。さらなる喫煙率の低下につなげたい」と評価する。同省は今回の引き上げが決まった後の今年8月にも、11年度税制改正要望として追加の税率引き上げを財務省に求めた。「もっと引き上げるべきだ」というのが厚労省の見解だ。

日本など世界約170カ国が批准する「たばこの規制に関する世界保健機関枠組み条約」は、締約国に課税政策の実施を求めている。たばこが健康に悪いのは明白だが、日本の男性の喫煙率は08年の国民健康・栄養調査によると36・8%(女性は9・1%)で、欧米諸国に比べ20~数ポイント高い。一方で、たばこ1箱の値段は英国(1008円)、カナダ(757円)などに比べてかなり安い。「欧米並みの700円前後までは上げる余地がある」というのが厚労省の本音だ。

年々増え続ける医療費の抑制も課題だ。02年に発表された厚労省研究班の調査によると、99年度に喫煙や受動喫煙に起因する疾患のために要した医療費は推計で約1兆3000億円。入院や死亡で失われた労働力も含めた社会的損失は約7兆円にも上った。

厚労省は00年度、12年度までの長期的な健康づくり計画「健康日本21」を策定し、たばこを含めた生活習慣病対策などに本腰を入れ始めた。今年2月には多くの人が利用する公共施設は原則禁煙とするよう求める通知を出した。職場での受動喫煙についても、一般の事務所や工場は原則禁煙とし、やむを得ず喫煙室を設ける場合も有害物質濃度の低減など一定の基準を満たすよう、法規制に向けた検討を進めている。

それでも、日本のたばこ規制は遅れているとの批判は強い。06年の「健康日本21」の見直し作業で厚労省は、喫煙率を減らすための数値目標の設定を目指したが、たばこ業界などの反発に遭い見送った。英国などでは空港や駅など公共施設を全面禁煙とする屋内完全禁煙法を制定しており、日本学術会議は4月、「強制力のある立法措置を講じるべきだ」と政府などに提言した。提言を取りまとめた愛知淑徳大医療福祉学部の大野竜三教授(腫瘍(しゅよう)内科)は「業界団体や族議員の反発で、たばこ規制は徹底されなかった。世界的な規制の流れは止められず、政府にも覚悟が必要だ」と話す。

◇税収が減少 財務省「消費減、500円限界」

財務省はたばこ税のさらなる引き上げに慎重だ。欧米並みの価格にすれば、喫煙人口が減り、たばこ関連の税収が大きく落ち込む恐れがある。さらに、たばこ会社が経営難になり、国が過半を保有するJT株の価値が目減りしかねない。

09年度のたばこ関連の税収は国・地方合わせて計約2兆291億円と消費税1%弱に相当する。増税自体は税収増の要因だが、値上げで消費が減るため、今回の改定でも、10年度のたばこ税収は前年度より減ると財務省はみている。

自民党政権時代、たばこ税増税は98年の旧国鉄の債務肩代わりや、03年の企業減税の穴埋め、06年の新規国債発行枠30兆円順守と児童手当の両立など、財源の帳尻合わせに使われてきた。ただ、その際も「大幅増税すれば、値上げショックで需要が予想以上に落ち込み、税収増につながらない」として、増税幅を1本1円程度に抑えてきた。

「税収激減を招かないたばこの値段の限度はせいぜいワンコイン(1箱500円)まで」(自民党税制調査会の元幹部)との指摘もあり、今後もたばこの値段をめぐる議論は税収との兼ね合いに大きく影響されそうだ。

◇JTは新興国に活路

コンビニなどでは、10箱を一つにまとめたカートンでの販売をする店が目立っている。こうした駆け込み需要に対応し、たばこ会社最大手のJTは、値上げを決めた春以降、休日返上で工場を稼働させている。月間販売量は最大で通常の月の倍(240億本)に増えると予想する。

一方でたばこ各社は、値上げ後の大幅な反動減に頭を悩ませる。JTによると、10月~来年3月の販売量は前年同月比約45%減と大幅に落ち込む見通し。今回の値上げ幅が過去最大になることで「たばこへの消費者の感覚が、日用品から高級嗜好(しこう)品に変わるのでは」と懸念する。他の税に比べて増税への反対が少ないだけに、多くの業界関係者が「来年度以降、さらに増税されれば経営が厳しくなる」と警戒する。

JTは10月以降、地方自治体やたばこ小売店などと協力し、街頭での喫煙スペースを増やすなどして、たばこ離れを抑えようと必死だ。さらに、嫌煙ムードの高まりに対抗する「次世代のたばこ」として「無煙たばこ」の「ゼロスタイル・ミント」を今春発売した。しかし、これも値上げの例外ではなく、300円から410円に上がる。

追いつめられるJTは、海外に活路を求める。99年に米たばこ大手「RJRナビスコ」の米国以外のたばこ事業を買収したのを皮切りに、07年には英たばこ大手の「ギャラハー」を買収。ロシアやトルコなど新興国に進出、国内での減収を補っている。

(出典:毎日新聞)

2010年9月25日土曜日

中国人船長釈放 どこまで国を貶(おとし)めるのか

今日の1通目
日本、年間死者15万5千人減少 肥満対策でOECDが推計


今日はあまりにも情けないので政治ネタを載せます。

中国は近代国家ではなく、平気で白を黒と言い張る国です。

・何でも相手が悪いと言い張る
・ウソで塗り固めた南京大虐殺記念館まで作る
・毒餃子事件でも、犯行は日本と言い張った
・SARS(新型肺炎)で死者が出ても事件を隠した
・国連の中国AIDS患者700万人の推定を否定、1/10と主張

日本の敵は、中国ではなく腰抜け民主党政府だった。

中国は、尖閣諸島を実効支配し、沖縄を取り、2050年には日本を中国の
自治区にする計画で、私のような者は政治犯で処刑するので亡命します。

中国共産党の未来地図.jpg

日本が好きな人は、ぜひ産経新聞を購読してください。

****************************【以下転載】****************************

■主権放棄した政権の責任問う

日本が中国の圧力に屈した。千載に禍根を残す致命的な誤りを犯したと言わざるを得ない。

沖縄・尖閣諸島(石垣市)沖の日本領海を侵犯した中国漁船が海上保安庁の巡視船に衝突し、公務執行妨害の疑いで逮捕、送検されていた中国人船長を那覇地検が処分保留のまま釈放することを決めた。勾留(こうりゅう)期限まで5日残しており、法の手続きを無視した事実上の超法規的措置といえる。

釈放にあたり、那覇地検次席検事は記者会見で「わが国国民への影響や今後の日中関係を考慮した」と説明した。法に基づき事件を厳正に処理すべき検察当局が「外交上の配慮」を述べるとはどういうことか。

菅直人首相、前原誠司外相の外交トップが外遊で不在の中、仙谷由人官房長官は地検独自の判断との立場を強調した。しかし、日本の国益と領土・主権の保全、対中外交のあり方や国民感情などを考慮しても到底納得できない。釈放により、今後日本が尖閣周辺で領海侵犯や違法操業を摘発するのは極めて困難となる。主権放棄に等しい責任について首相や官房長官は国民にどう説明するのか。

船長は容疑を否認しているが、海保側は漁船が衝突してきた状況を撮影、故意であるのは立証できるとしている。それならばなおさら起訴し、公判でビデオを公開して罪状を明らかにすべきだった。検察当局が船長に「計画性はなかった」と判断し、処分保留とはいえ釈放したことは事実上、刑事訴追の断念を意味する。国際社会も日本が中国の圧力に屈したと判断する。これほどのあしき前例はなく、その影響は計り知れない。

◆むなしい日米首脳会談

那覇地検の決定は、ニューヨークで行われた日米首脳会談、日米外相会談の内容ともそぐわず、いかにも唐突で無原則な印象を国際社会に与えよう。

菅首相とオバマ米大統領の首脳会談では、衝突事件を念頭に日米の連携と同盟の強化で一致した。米政府は「西太平洋の海洋問題で緊密に協議していくことで合意した」と発表、中国の海軍力増強と海洋進出に日米で共同対処する姿勢を明示したばかりだ。

これに先立つ外相会談でも、前原外相にクリントン国務長官は尖閣諸島には「日米安保条約が適用される」と言明したという。前原氏は主要国(G8)外相会合でも「日本は冷静に対処している」と船長逮捕の正当性を強調して各国に理解を求めており、今回の決定はこの点でもちぐはぐといわざるを得ない。

尖閣諸島は日本が明治時代に他国が領有権を主張していないことを確認した上で領土に編入した。中国が領有権を主張し始めたのは東シナ海の石油・天然ガス資源が明らかになった1970年代にすぎない。1953年の人民日報には、「尖閣諸島は沖縄の一部」との記述もあるほどだ。

◆尖閣領有の意思明示を

にもかかわらず、中国政府は事件発生以来、船長逮捕を不当として即時無条件釈放を要求し続け、閣僚級の交流停止、東シナ海のガス田共同開発条約交渉中止などの対抗措置を次々と打ち出した。ハイテク製品の生産に欠かせないレアアース(希土類)の日本向け輸出を事実上禁止した。

さらに、中国当局は旧日本軍の遺棄化学兵器処理事業に関連して中国河北省の現場で事前録画を行っていた日本の建設会社関係者4人を「許可なく軍事管理区域に入った」との理由で拘束、取り調べていることも判明した。異様な対日圧力である。

事件を「国内法にのっとって厳正に対処する」(菅首相)としてきたのが結局腰砕けに終わったことで、中国側は「中国外交の勝利」と宣伝し、日本への対抗措置を徐々に解除する可能性があるが、日本の主権と国益が大きく貶(おとし)められ、取り返しがつかない。

海上保安庁などによれば、尖閣諸島海域には1日平均270隻もの中国漁船が現れ、その4分の1以上が日本領海内で違法操業中だという。処分保留によって中国側は一層強い姿勢に転じ、漁船に加えて、「安全操業」の名目で武装した漁業監視船も同行させる恫喝(どうかつ)的操業が一般化しよう。

そうした事態を阻止するには、尖閣諸島の領有の意思を明確な態度で示す必要がある。ヘリポート建設なども含め、自衛隊部隊配備も念頭に検討を急ぐべきだ。

(出典:産経新聞)

日本、年間死者15万5千人減少 肥満対策でOECDが推計

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年間2000億円の肥満対策をすれば、慢性疾患死者を
何と年間15万5千人も減らせるという発表がありました。

本当に実現できると言う事ないですが、この取らぬ狸の予算めがけて
様々な企業が出てきそうです。

すでに肥満対策としてやっているメタボ検診・指導にかかった費用と成果を
精査すればこの調査の信憑性もわかると思いますが、メタボ対策は簡単です。


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*****************************【以下転載】*****************************

経済協力開発機構(OECD)は23日、学校で規則正しい食生活を教えたり、医師が個人カウンセリングをしたりするなどの総合的な肥満対策を講じれば、日本では慢性疾患による死者を年間15万5千人減らせるとした報告書「肥満と予防の経済学」を発表した。対策の費用は国民1人当たり年間19ドル(約1600円)と見積もった。

詳細な分析を希望した日本、イギリス、イタリア、カナダ、メキシコの5カ国について、世界保健機関(WHO)と共同で、肥満対策の効果で今後100年間で慢性疾患による死者数がどのくらい減少するかを推計。

その結果、イタリアが年平均7万5千人、イギリスが7万人、メキシコが5万5千人、カナダが4万人で、日本の減少数が最も多くなった。

日本の成人に占める肥満の割合は約3%と、OECD加盟国で最低水準だが、報告書を執筆したOECDのエコノミスト、フランコ・サッシ氏は「日本は高齢化率が高く、慢性疾患を抱える人の割合も多いため、肥満対策の効果が大きくなる」と分析している。

(出典:共同通信)

2010年9月24日金曜日

精神的苦痛の程度が高い人はメタボになりやすい

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ストレスは、どんな病気にも悪影響を与えており、
ガン、心臓病、脳卒中の3大生活習慣病も精神疾患も同様でしょう。

ストレスは、受け取り方で感じ方がずいぶん変わるので
受け取り方の工夫がいろいろな病気予防に大きな影響があると感じます。

事実は一つ、受け取り方は無数にありますし、
スポーツの世界では一般的になってきたメンタルトレーニングが
病気予防にも活かせると思います。

企業がメンタルケアを意識してきましたが、いずれメンタルトレーニングに
踏み込む時代がくるかも知れません。


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小4~中1のうつ病「4%」 北大調査
地方公務員に「心の病」急増 職員数3000人以上では約8割
深呼吸でストレス緩和
うつ病:適切な治療を受けているのは1/4 学会、研修の実施検討
ストレスにより脳が萎縮
「心の病」を理由にした休業者、上場企業の7割超に
「心の健康」相談、中小企業に助成 厚労省
メンタルヘルス:「仕事にストレス」6割も どう保つ?心の健康
心のケア半数「実施せず」 都内企業
仕事上のストレスでメタボリックシンドロームの発症リスクは倍増
疲労と老化 ストレス社会への対処法
こころの健康 「定年うつ病」にならないために
生活習慣のゆがみは「ストレス」から
仕事上のストレスが血管壁の炎症をもたらす
知らない間に心や体を侵す「ネット依存症」
心の電話相談27%増、自殺願望持つ人は2倍に
抗うつ剤:大人の自殺衝動を強める可能性 FDAが警告
子供の心の病、早期発見へ「検診」導入を提言
研修医教える指導医も2割うつ状態 仕事量がストレスに
圧倒的に30代が多い勤労者の「心の病」
ビジネスマンの9割が「気になる症状」を実感、うつ病懸念も1割
心の病対策は会社の義務、法改正へ

*******************************【以下転載】*******************************

精神的苦痛の程度を測ることで、その後のメタボリックシンドロームの発症しやすさが予測できる可能性があることが、集団ベースのプロスペクティブ研究で示された。イースタンフィンランド大学のP.J. Puustinen氏(写真)が、9月20日から24日まで、スウェーデンのストックホルムで開催されている第46回欧州糖尿病学会(EASD2010)で発表した。

Puustinen氏は、精神的苦痛の有無が、メタボリックシンドローム(MetS)の発現に関連しているかどうかを前向きに調べた。

対象は、36歳から56歳のMetSではない466人(男性185人、女性281人)。対象者は、1997~1998年と2004~2005年の2回募集した。

観察期間中央値は6.4年。追跡開始時に、12項目の一般健康調査票(GHQ-12)を用いて実施した精神的苦痛の評価を含めて、様々な臨床、生化学、行動因子を測定した。MetSの発現は、National Cholesterol Education Program(米国コレステロール教育プログラム)の評価基準に基づいて追跡時に測定した。

その結果、追跡開始時のGHQ-12のスコアが4~12と精神的苦痛のレベルが高い被験者は、MetSになる確率が精神的苦痛のレベルが低い被験者(GHQ-12のスコアが0~3)の2倍以上だった(オッズ比2.18、95%信頼区間:1.30~3.64、p=0.003)。

(1)年齢、性別、および社会的な地位、(2)「(1)+喫煙、飲酒歴」、(3)「(1)+(2)+余暇と運動」の、それぞれで補正すると、精神的苦痛のレベルが高いグループにおけるMetS発現率が減少したものの(それぞれオッズ比1.87、1.83、1.81)、精神的苦痛のレベルとMetS発現率の関連性は依然として統計的に有意だった(p=0.025~0.038)。

Puustinen氏は、「精神的苦痛がある人はMetSになるリスクが高いことが示唆された。精神的苦痛へのアプローチが、MetSの発生率を減らす可能性がある」などと述べた。

(日経メディカル別冊編集)

2010年9月23日木曜日

非アルコール性脂肪性肝疾患 生活習慣病で肝臓疾患 お酒飲まない人でも注意

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


非アルコール性脂肪性肝疾患が増えているそうですが、生活習慣病が
増えているので当然だと思います。

生活習慣病の予防はむずかしくありませんが、記事のように
・栄養バランスの良い食事、適度な運動が基本。
と言われてもどんな食事、運動をしたらよいのかわからないのが現実でしょう。

国が発表している食事バランスガイドも本当によい食事ではありませんし、
国家資格の栄養士が学ぶ内容も同様で、某著名なスポーツクラブ経営の
企業社員の管理栄養士がファーストフードをすすめていて驚きました。

ごはんとパンは同じ扱いができる主食ではありません。

食事バランスガイド.jpg

途方に暮れた方はご自身で真剣に調べることをおすすめいたします。

栄養摂取量の推移

脂肪比率と疾患グラフ.jpg

菓子と米消費額推移.jpg

私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

****************************【以下転載】****************************

肝臓疾患といえば、お酒の飲み過ぎかウイルスが原因というイメージが強いが、最近は飲まない人でも、肥満や糖尿病などが原因で脂肪肝になったり、重症化して肝硬変や肝がんにつながるケースが増えている。「非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD=ナッフルディー)」と呼ばれる。正しい知識を持って、肝臓の状態を点検しよう。 

高血圧の持病がある大阪府吹田市内の女性(73)は、お酒を飲む習慣がなく、太ってもいないのに、一年ほど前から肝機能に異常が出るようになった。

超音波で肝臓に腫瘍(しゅよう)が見つかり、済生会吹田病院で摘出手術を受けた。その肝臓は「典型的なNASH(ナッシュ)からの肝がんでした」と、岡上武院長は説明する。

ウイルス性、アルコール性の肝炎以外の要因でかかる肝疾患の総称がNAFLD。そのうち、炎症や線維化を起こすまで進行したものが「非アルコール性脂肪肝炎(NASH)」だ。

その大半は肥満、高血圧、糖尿病などの生活習慣病を持っている人。こうした生活習慣病とNAFLDとの関係は未解明の部分もあり、三年前から厚生労働省の研究班で実態の把握や解明に取り組んでいる。

NAFLDの多くは、単純性脂肪肝と呼ばれるもので、そのまま肝炎や肝がんなどに移行することはないが、心筋梗塞(こうそく)や脳卒中などのリスクが高まるため、脂肪を蓄えない生活を心掛ける必要がある。しかし、脂肪の過酸化や鉄分の蓄積などの要因が加わると、炎症や組織の線維化が起こるNASHになっていく。現在二割以上がNASHになっていると考えられる。

生活習慣病以外でも薬の副作用、睡眠時無呼吸症候群がNAFLDの原因になることもある。NAFLDもNASHもなりやすい体質が遺伝する可能性もあり、遺伝子を特定する研究も進んでいる。

「ウイルス性以外の肝がんが、過去十年で倍に増えているが、この間、アルコール消費量は変わらない。NASHからの移行が多いのでは。生活習慣病の増加に伴い、今後確実に増えていくだろう」と岡上院長は分析する。

患者は男女差はあまりないが、女性は閉経を過ぎるとNASHの割合が高くなる。最近は、子どものNASHの増加も問題視されている。

治療は原因によって異なる。糖尿病や肥満、高血圧など原因となった疾患を特定し、それを治療することが基本になる。肝硬変を防止する必要がある場合は、線維化抑制剤を投与する。患者の病態により治療法が異なるが、治療効果を挙げるにはいずれも早期発見が重要だ。

しかし、まだ内科医の間でもNAFLDの認識は低く、糖尿病や高血圧などの治療で内科に通院していても、それぞれの病気のチェックだけで肝臓は見過ごされることもある。

岡上院長は「まずはこの病気の存在を知ってほしい。肥満や高血圧、糖尿病などの人で、特に思い当たる原因がないのに肝機能検査値が悪くなっていたら、NAFLDやNASHの可能性が高い。たかが脂肪肝と侮らず、専門医にかかってほしい」と話している。日本肝臓学会のホームページに全国の専門医が掲載されている。

NAFLDの予防策は、多くの生活習慣病の予防と同じく栄養バランスの良い食事、適度な運動が基本。夜遅くに食事をしてすぐに寝るのが最も脂肪を蓄えやすいため、注意が必要だ。

<メモ> NAFLD=nonalcoholic fatty liver diseaseの略。NASH=nonalcoholic steatohepatitisの略。「非アルコール性」とは、飲酒習慣がないか、1日1合(ビール大瓶1本)以下しか飲まない人を指す。

(出典:東京新聞)

2010年9月22日水曜日

眼底検査で予測 全身疾患リスク 糖尿病や脳卒中/発症予測との関連

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> 内臓の血管を生きた状態で見ることができるのは網膜だけ

指摘されないと気づかないことですが、眼底検査が全身疾患の
早期発見にうまく活用できればいいですね。

歯周病も全身疾患のドミノが倒れたわけですので同様に早期発見に
うまく活用できればと思います。

メタボリックドミノ.jpg

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*******************************【以下転載】*******************************

瞳の奥にある網膜などの状態を見る「眼底検査」。目の疾患だけでなく、高血圧や糖尿病など全身疾患を発見するきっかけにもなることから、企業の健康診断などに取り入れられている。最近では、眼底検査が将来の病気の発症予測につながることを示唆する研究も出てきた。専門医は眼底検査の重要性を訴えている。

内臓血管見るのと同じ

眼底検査は、目に光を当ててレンズを使って眼科医が直接のぞきこむ方法と、専用の眼底カメラで撮影して結果を分析する方法の2種類ある。いずれの場合でも瞳の奥にある網膜や血管、網膜の外側の脈絡膜などの様子をチェックする。

検査によって、緑内障や糖尿病網膜症、網膜色素変性症や黄斑(おうはん)変性症といった視力障害の原因となる疾患が見つかる。だが、「眼底検査は一義的には目の病気を発見し、治すためのもの。でも実は、その情報は眼科だけにとどまりません」と山形大学医学部の山下英俊教授は話す。

「内臓の血管を生きた状態で見ることができるのは網膜だけ。だから、眼底検査は内臓の血管をつぶさに見ていることと同じなのです」。そのため、網膜の血管の変化から、高血圧や糖尿病などを早期に発見することにつながり、健康診断などに取り入れられている。

「40歳すぎたらぜひ」

最近では、眼底検査によって全身疾患の発症を予測する可能性を示唆するような研究も報告されている。

山形大学医学部が山形県舟形町の住民を対象に行った研究では、血圧が正常であっても眼底検査の結果、「網膜細動脈」と呼ばれる、血管のサイズが細い人の方が太い人に比べて、5年後に高血圧を発症するリスクが高いことが明らかになった。

また、眼底検査によって発見される目の病気の一つで、視野の中心部で物がゆがんだり小さく見えてしまう「加齢黄斑変性症」も、その重症度と、脳卒中や心疾患、認知症の発症率との間に関連があることが分かってきた。このうち脳卒中の場合では、より重症の新生血管を伴う加齢黄斑変性症は発症リスクが約2倍高いことなども判明。少しずつだが、眼底をめぐる他疾患との関係性が解明されてきている。

山下教授は「病気を予測して予防策を完全に講じるところまではいかないが、眼底検査から全身疾患のリスクを予見できる。40歳をすぎたら、ぜひ目の検査を受けてほしい」と話している。

10月10日 目の愛護デーに無料相談会

10月10日は目の愛護デー。日本眼科医会は、この日にちなんで、全国で眼科医による講演会や無料相談などを開く。また、毎週木曜日午後3時から午後5時までの間、眼科専門医による目の電話相談((電)03・5765・8181、無料)も受け付けている。

(出典:産経新聞)