2010年10月29日金曜日

反日教育の果ての尖閣弱腰外交 拓殖大学客員教授・藤岡信勝

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


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戦後、いかに反日教育が行われ、成功したかの経過が簡潔に
まとめられており、まさしく正論です。

現政府は革命政府。
国民、国益を守る意思も気概も持っていなかったので、
尖閣問題の一連の動きは当然だったのです。
ドンドン日本が崩壊し、中国の属国とされるのは中国の計画よりも
早いかも知れません。

中国共産党の未来地図.jpg

日本はすばらしい国です。
そう感じさせないように動いている他国、工作員、日教組、
国会議員の一部、官僚の一部、マスコミ、工作員に洗脳された人などの
反日勢に騙されないようにしたいものです。


転載部分で特に共感したところ

> 日本民主党のパンフから55年目の今年、志賀の予言通りの大輪の花を咲かせた。今日、日本国民は、北朝鮮の拉致実行犯の助命・釈放を嘆願した首相と、サハリン残留韓国人を利用して戦後補償という闘争モデルを創始した官房長官と、慰安婦問題でソウルの日本大使館への反日デモを敢行した国家公安委員長からなる政府を戴(いただ)いている。志賀の属していたセクトと異なるだけで、人的構成から見ても立派な「革命政府」といえる。


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****************************【以下転載】****************************

1950年代初め、日本共産党が火炎ビン闘争など武装闘争にうつつを抜かしていたころ、当時の共産党幹部の一人、志賀義雄は次のように批判したとされる。

≪教科書で共産革命は成る≫

「なにも武闘革命などする必要はない。共産党が作った教科書で、社会主義革命を信奉する日教組の教師が、みっちり反日教育をほどこせば、30~40年後にはその青少年が日本の支配者となり指導者となる。教育で共産革命は達成できる」

そのころは、革命は暴力によってしか成就できないとする暴力革命論が国際共産主義運動の正統派の理論で、議会で多数を占めて平和的に革命が成し遂げられるとする考えは議会主義・修正主義として厳しく排撃されていた。だから、「教育で革命が達成できる」とする志賀理論は、後の構造改革論やユーロ・コミュニズムを先取りする「新しい」発想だった。

実際、日本共産党は日本革命の拠点として日教組を重視し、教科書支配に乗り出した。その際に、最大限に利用したのは、教科書検定・採択制度だった。共産党は、ダミー団体を隠れ蓑(みの)にして歴史だけでなく国語、算数、理科、社会などの教科書をつくり、教科書会社に売り込んだ。教科書を採択するのは日教組五十万の教師だから、採択を通じて教科書の内容をコントロールすることができる。教師にはどの教科書を選ぶかの「採択基準」が与えられた。

55年8月、当時の保守政党である日本民主党(今の民主党とは別の政党)は、「うれうべき教科書の問題」という52ページのパンフレットを発行した。その中で、「ソ連・中共をことさら美化・賛美し、自分たちの祖国日本をこき下ろすタイプ」の教科書として、周郷博、高橋●一、日高六郎らの執筆になる小学校社会科の教科書を例にあげ、その日中関係の記述について、次のように評した。

「歴史の前半において、中国をまねし、学び、膝を屈し、貢(みつ)ぎ物を奉(たてまつ)った日本は、その歴史の後半において、一転して、東洋鬼子と化し、あくなき暴虐をつくして、中国人民をいじめぬいたと、この教科書には書きならべてある」

≪「日本民主党」は憂国訴え≫

日本民主党のパンフレットは、当時の日本の保守勢力が、国際共産主義勢力と対決し、日本の教育を正常化しようとする意思のあらわれだった。次の一節にその危機感が表明されている。

「他国の侵略とは、必ずしも武力によるものでないとするなら、教科書を通じて、疑いもなく、ソ連や中共の日本攻略ははじめられているのである。日本の教職員たちは、或(ある)いはそれに力を貸し、或いはぼう然とそこに立ちすくみ、或いはそれを知らずに、相たずさえて日本の教育の危機をつくっているのである」

左翼勢力が教科書を支配する構図は、一定の紆余(うよ)曲折を経ながらもその後も基本的に維持され、日本民主党のパンフから55年目の今年、志賀の予言通りの大輪の花を咲かせた。今日、日本国民は、北朝鮮の拉致実行犯の助命・釈放を嘆願した首相と、サハリン残留韓国人を利用して戦後補償という闘争モデルを創始した官房長官と、慰安婦問題でソウルの日本大使館への反日デモを敢行した国家公安委員長からなる政府を戴(いただ)いている。志賀の属していたセクトと異なるだけで、人的構成から見ても立派な「革命政府」といえる。

≪一方的侵略史観を見直せ≫

この度の尖閣事件は、中国共産党の指令を受けた海上民兵(ゲリラ)による日本の領土への直接侵略の準備工作だった疑いがある。国民が衝撃を受けたのは、現政権に侵略を阻止する意思も能力もないことが露呈したからだ。

中国は「あしき隣人」だという、国民の標準的な思いを代弁しただけの党内の声にあえて反論して、仙谷由人官房長官は、「中国から伝来した文化が基本となり日本の文化・文明を形成している」とし、戦前の日本が「侵略によって中国に迷惑をかけた」と述べて中国を擁護した。反日・自虐史観によって洗脳され、「日本の支配者、指導者」となった人物の絵に描いたような姿がここにある。仙谷発言は、対中弱腰外交の根源に中韓隷属史観・日本侵略史観があることを明瞭に示している。

暴力革命と平和革命の関係は直接侵略と間接侵略の関係に似ている。今日、暴力革命を公然と唱える政党はないが、平和革命は国家と社会の腐食・解体として長期にわたり深く進行している。同様に、中国の直接侵略を肯定する政党はないが、反日教科書や外国人参政権の形をとった間接侵略を受け入れ推進している政党が複数存在する。われわれは両方の形式の侵略を正視しなければならない。

しかし、尖閣事件を契機にして国民の中国認識は劇的に変わりつつある。白を黒と言い張る暴虐無礼な中国の正体を知った国民は、戦前の日中関係についても、やがて一方的な日本侵略史観を見直すだろう。それをしっかりと形にできるかどうかは、歴史教科書の根本的改善にかかっている。

●=石へんに眞

(出典:産経新聞)

2010年10月28日木曜日

「卒煙」、社会が後押し 無料相談や報奨金、今がチャンス!!

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楽しみにしていたタバコの増税は、来年度見送られたようですが、
毎年値上げして欧米並みにすると発表すれば逃げ管の株もあがるかも。


それにしても卒煙環境はよくなってきましたね。
私が卒煙した25年前は、邪魔する人が多く、応援してくれる人などは
あまりいませんでしたし、報奨金もなかったです。(笑)

この時期にやめる決断をすれば無事に卒煙できますね。


最近の世界の禁煙動向
ロシア首相、閣僚に禁煙迫る 喫煙者挙手させ警告
フィリピン医師会、国内の医師に禁煙令


公共施設、飲食店などでの完全禁煙がさらに浸透することを期待したいし、
受動喫煙ばかりでなく、壁のタバコ残留物など「3次的喫煙」も健康に
悪影響を与える研究
が出ており、国民の健康を考えれば
国・地方の禁煙政策の牛歩は許されない。


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**************************【以下転載】***************************

各地の自治体や企業で、地域住民や社員の禁煙を支援する動きが活発化している。複数の自治体が禁煙セミナーの開催や薬剤師による無料相談などを実施。企業の中には禁煙に成功した社員に10万円を支給したり、手当が付いたりする例も…。個人の意志だけでは難しいとされる禁煙を組織としてサポートする試みだ。

値上げにあわせ

10月9日、静岡県内で初となる「はままつ卒煙塾」が浜松市内で開かれた。

「卒煙塾」は今年、地域住民の禁煙支援を目的に神奈川県がスタートさせた。塾の参加者は「卒煙宣言書」を作成し、数カ月間にわたって禁煙に挑戦。成功すれば「卒煙証明書」がもらえる仕組みだ。

神奈川の取り組みに共感した浜松市内の医師、加藤一晴(かずはる)さん(51)が行政に働きかけるなどして、開催にこぎ着けた。加藤さんは「たばこの値上げは禁煙の絶好のタイミング。市民の禁煙意識を盛り上げたい」と話す。

横浜市では10月1日から市内128カ所の薬局を「禁煙支援薬局」に認定、無料の禁煙相談を開くなど市民への支援体制を強化した。市は「従来も区役所などで相談を実施していたが、より身近な薬局で相談を受けられるようにした」と説明。薬局からも「禁煙希望の人やその家族からの相談が増えてきている」との声が届いており、好調なスタートという。

祝い金10万円

企業でも社員の禁煙をサポートする取り組みが加速してきた。

飲食品メーカー「ネスレ日本」(神戸市中央区)は10月1日、会社指定の医療機関で禁煙治療を希望する社員の募集を始めた。会社側と同社健保が負担することで治療費が実質無料となる取り組みで、6月に続いて2回目だ。1回目には19人が参加し、約8割が禁煙に成功したという。

今回は31人が参加予定で、同社は「『社員に長く健康に働いてもらいたい』という思いが第一。今後も続けていきたい」としている。

20年前から会社ぐるみで禁煙運動に取り組んでいる印刷機器メーカー「ナビタス」(堺市堺区)は今月、5回目となる「禁煙に成功した社員に“祝い金”10万円を支給する」企画を実施した。

自動車部品会社「コアーズインターナショナル」(同)も、非喫煙者の社員と禁煙に挑戦する社員を対象に月2千円の「健康手当」を新設。健康手当受給者で、定期健康診断でメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)と診断されなかった社員には3千円が上乗せされるという。同社は「健康手当の新設で、60%超だった社員の喫煙率が約50%に下がった。今後も喫煙率をどんどん減らしていきたい」と意気込む。

NPO法人「日本禁煙学会」理事長で、杏林大神経内科の医師、作田学さん(63)は「自治体や企業の取り組みは禁煙への社会的機運の高まりを反映したもの。こうした機運は今後も高まるだろう」と話している。

【用語解説】禁煙治療

医療機関での禁煙治療は自由診療扱いだったが、国民の健康促進の観点から国が平成18年、一定の基準下での禁煙治療を健康保険の適用対象とした。

保険適用には、「施設内禁煙」「担当医がいる」など一定の基準を満たした医療機関で治療を受ける必要がある。患者側も、積極的な禁煙意志がある▽ニコチン依存診断テストで5点以上▽「喫煙年数×1日当たりの本数」の数値が200以上-などの条件を満たすことが必要だ。治療は飲み薬やニコチンパッチなどを使用してたばこを吸いたい気持ちを抑える方法が一般的。保険適用の場合、治療終了までの一般的な費用負担は約1万3千~1万9千円。

(出典:産経新聞)

2010年10月27日水曜日

新高齢者医療制度:厚労省案、「舛添案」に回帰 官僚主導、成立も見通せず

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民主党が「うば捨て山」だと批判をしていた後期高齢者医療制度は、
何ら腹案を持たずに政権交代に利用しただけだったことが判明し、
謎の鳥前首相の沖縄基地問題と同じでした。

だまされた国民が悪いという中国人的思考の健忘症民主党を選んだ
国民が尻拭いしなければならないわけです。

国の健康政策が失敗続きなのは、既得権産業への利益誘導のために
故意にしているとしか考えられませんが、最善策は病気にならない予防に
努めることで、少しもむずかしくないと思います。

私は64歳の光輝高齢者ですが、150歳まで元気に生涯現役で健やかに
暮らすために長寿遺伝子の発現に努めていますが、本当にできそうなので
うれしい限りです。


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医療費、過去最高の35兆円に 70歳以上が4割強
「豊かな死」1位は英国 日本は医療費高で23位

****************************【以下転載】****************************

議論は官僚主導で進んだ。このため改革案は厚労省が過去に導入を狙いながら、自民党などの反対で進まなかった案を総ざらいした様相だ。

「国保広域化」は、国保の財政基盤強化に向けた厚労省の長年の悲願。「70~74歳の窓口負担2割」は08年度からの予定だったが、選挙前の負担増を嫌った自公政権が凍結したため、厚労省は原則に戻す機会をうかがっていた。

「うば捨て山」などの批判を浴び、民主党が「廃止」を公約した後期高齢者医療制度に代わる新制度案の概要が25日、固まった。だが、75歳以上を市町村の国民健康保険(国保)に移し、国保を都道府県単位に広域化する案は、自公政権最後の厚生労働相、舛添要一参院議員が08年9月に公表した「見直し私案」にウリ二つだ。議論に1年近く費やした揚げ句「舛添案」に回帰したうえ、法案成立のメドも立っていない。

09年衆院選マニフェスト(政権公約)で民主党は、現行制度の廃止を掲げた。しかし、公約作りにかかわった藤村修副厚労相は、9月27日の高齢者医療制度改革会議で「廃止後の詰めた議論はしていなかった」と述べ、後期医療の「廃止」を与党攻撃の材料にしていたことを告白した。

民主党は「腹案」を持たず、議論は官僚主導で進んだ。このため改革案は厚労省が過去に導入を狙いながら、自民党などの反対で進まなかった案を総ざらいした様相だ。

「国保広域化」は、国保の財政基盤強化に向けた厚労省の長年の悲願。「70~74歳の窓口負担2割」は08年度からの予定だったが、選挙前の負担増を嫌った自公政権が凍結したため、厚労省は原則に戻す機会をうかがっていた。

酬割り導入

改革案の柱の一つは、現役の支援金額の算定方法を、各保険の加入者数を基準とする仕組みから、給与水準に応じた「総報酬割り」に変えることだ。給与の高いサラリーマンの負担を増やし、高齢者や給与水準の低い全国健康保険協会(協会けんぽ)の下支えをすることを意図している。これもかつて、厚労省が検討しながら果たせなかった構想だ。

現行制度の理念は、高齢者にも一定の負担を求め、現役世代の負担を軽減することだった。しかし「総報酬割り」の全面導入で高齢者の負担は抑えられる半面、健保組合は全体の6割、872組合が負担増となり、全体の保険料率も10年度の7・6%から25年度には10・4%にアップする。

20年度、健保組合加入者の年間負担は今より6万1000円増の25万6000円(事業主負担含む)となる。団塊の世代が75歳以上になる25年度は28万9000円で、現行制度を維持するより2000円増える。33万円となる公務員は、現行制度を続けるより1万3000円の負担増だ。

とはいえ、09年度に赤字の健保組合は全体の8割を超えた。どこまで負担増に耐えられるかは不透明だ。

一方、75歳以上で国保に移る人は、20年度の保険料が現行制度を維持するよりは2000円減る。ただ、厚労省幹部は「25年度は乗り切れない」と、将来の一層の負担増を示唆する。

政府は新制度の関連法案を来年の通常国会で成立させたい考えだ。しかし、ねじれ国会の下、厚労省内からも「成立は厳しい」との声が漏れる。

改革案が現行制度の修正にとどまり、頼みの綱の公明党は「変える意味がない」(幹部)と冷ややか。「70~74歳の窓口負担2割」も公明党が凍結を主導しただけに、党内には根強い反発がある。新制度案の原形「舛添私案」を巡っては、当時自民党が「パフォーマンスだ」と突っぱねた経緯がある。高齢者医療制度は「成立しなければ現行制度を続ければよい」(厚労省幹部)と、優先順位は低い。

(出典:毎日新聞)

2010年10月26日火曜日

日本人ゲノムを初解読 高速解析装置使い5カ月で

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遺伝子、ゲノム、DNAということばを聞かない日はないほど
いろいろな分野で広く活用される時代になっています。

現実的には、遺伝子よりも遺伝子の発現の方が普段の生活に
関わりがあり、遺伝子の発現状態を確認出来るDNAチップ技術が向上し、
医薬品では開発効率向上のためにかなり活用されているそうです。

サプリメント分野でも最先端企業では、DNAチップ技術を活用し、
遺伝子の発現を確認しての開発が進み、実用化されているそうです。

遺伝子は細胞の核とミトコンドリアの両方に存在しており、
ミトコンドリア遺伝子は核遺伝子の1/10以下と数も少なく
発現の変化も早いそうなので、ミトコンドリア遺伝子の発現に働きかける
ものの実用化が早いようです。

近い将来、食事、運動、睡眠などの生活習慣を変えた結果、
遺伝子の発現を確認しての100%オーダーメイドの健康増進メニューが
提供されるかも知れません。
一番最初に恩恵を受けるのはオリンピック選手でしょう。

いずれにしても遺伝子関連情報から目が離せないと感じており、
最新情報は続々と入ってサポート選手に活用してお役に立てています。


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遺伝子ビジネス野放し、根拠不明確な例も 規制求める声
100歳以上の長寿者、遺伝子組み合わせに特徴 米研究
ゲノムスキャンで将来の健康リスクがわかる
遺伝子検査で不要薬剤排除 オーダーメード型、医療費を削減
スポーツ界の次の波は “遺伝子ドーピング”
「長寿遺伝子を鍛える」 「細胞から元気になる食事」 2冊の本
「繰り返し断食」いきいき長寿? 遺伝子のおかげ
未来のカルテ 遺伝子診断は今 検査の是非
生活習慣の改善が癌(がん)遺伝子を変える
ミトコンドリアの遺伝子変異、がん転移を誘発
過激な手段をとる「がん遺伝子」保有者
便のDNA検査で大腸がん発見、確率8割期待
男性の脳梗塞、遺伝子変異タイプで発症率2倍
乳がん遺伝子診断、予防切除も検討

****************************【以下転載】****************************

日本人のゲノム(全遺伝情報)を「次世代シークエンサー」というDNA解析装置を使って解読することに成功したと、理化学研究所ゲノム医科学研究センターの角田達彦(つのだ・たつひこ)チームリーダーらが24日付の米科学誌ネイチャージェネティクス(電子版)に発表した。日本人のゲノム解読の報告は初めて。

DNAには4種類の塩基が並び、人間の場合は約30億塩基対ある。次世代シークエンサーは、DNAを細かく断片化し、大量の断片を同時に読み取り高速で解析できる。

角田さんらは米イルミナ社の装置を使い、日本人男性1人の血液から採取したDNAを約5カ月で解読した。初めてヒトゲノムを解読し、2003年に終了した国際プロジェクトは10年以上かかった。最新装置では1~2週間で解読できるという。

角田さんらは、塩基が個人によって異なる場所を約313万カ所見つけ、国際プロジェクトで解読されたヒトゲノムにはない約300万個の塩基対を新たに発見した。

角田さんは「1人だけでは分からないが、数十人程度を解析すれば日本人の特徴が見えてくるだろう」と話している。

(出典:共同通信社)

2010年10月25日月曜日

喫煙者は健康保険料や自己負担を上げるべき

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タバコ値上げ前の駆け込み需要は売上に貢献したようですが、
禁煙は確実に増えているようです。

喫煙者はいずれガンや慢性閉塞性肺疾患(COPD)で禁煙する時が
くるのはほぼ確実なので早く卒煙した方が得だと思います。


最近の世界の禁煙動向
ロシア首相、閣僚に禁煙迫る 喫煙者挙手させ警告
フィリピン医師会、国内の医師に禁煙令


喫煙者は、個人の自由、嗜好品と言い張りますが、死向品であり、
他人を巻き添えにする他殺行為だと気づき、事実を認めずに言い張るのは
中国だけにしてほしい。


公共施設、飲食店などでの完全禁煙がさらに浸透することを期待したいし、
受動喫煙ばかりでなく、壁のタバコ残留物など「3次的喫煙」も健康に
悪影響を与える研究
が出ており、国民の健康を考えれば
国・地方の禁煙政策の牛歩は許されない。


社員元気で会社元気


喫煙は寿命を縮め、QOL(生活の質)を下げるのは確実です。


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分煙効果なし 受動喫煙被害完全な除去は不可能 対策は全面禁煙
たばこが原因で死亡、年間20万人 対策に増税必要
たばこ規制枠組条約 社会的資格も“剥奪” ガイドライン追加採択で厳格対応
来年4月から首都圏の駅ホーム全面禁煙 JR東日本
他人の煙、7割が不快感=外食時、8割が「我慢」 製薬会社が全国調査

**************************【以下転載】***************************

「喫煙者は保険料や医療費の自己負担を上げるべき」との質問に、医師会員は「両方とも上げるべき」(44%)が、「上げるべきではない」(26%)を上回ったものの、医師以外の会員では、「両方とも上げるべき」(31%)と「上げるべきではない」(32%)がほぼ拮抗する結果になりました。「保険料あるいは自己負担のどちらか一方のみを上げるべき」という意見は少数派。

この10月1日からたばこ税が増税になったのを受け、先週10月14日のm3.com意識調査で、「医療従事者の喫煙は厳禁?」を実施したところ、こんな結果になりました。

現在の喫煙率は、医師会員の17%、医師以外の会員の21%。「たばこ税増税を機に禁煙した人が周囲にいるか」との質問には、半数前後が「いる」と回答。

最近では、レストランや喫茶店でも、全面禁煙のケースが増えています。ただ、「勤務先が敷地内全面禁煙」としたのは、医師会員の64%、医師以外の会員の54%と、やや世間のトレンドから、また医療施設という性格を考えても、やや低めの数字。

では、医療者の喫煙は厳禁か、個人の自由か。例えば、医師会員では「喫煙すべきない」(54%)の方が多かったものの、「個人の自由」との回答も44%。医療者は、患者さんに、禁煙指導をする立場になり得るわけですが、「自身の喫煙の是非は別問題」と考える方が多いことが伺えます。

とはいえ、「たばこ1箱」の適切な値段は、「1000円以上」が医師会員の58%、医師以外の会員の40%と最も多いことから分かるように、禁煙の必要性は多くが認めるところです。

(出典:m3.com)





新・禁煙事情 喫煙者、なお男性の4割

今月1日から増税によって大幅に値段が引き上げられたたばこ。これを機に禁煙を決断した人も多いだろう。だが厚生労働省の調査によれば、喫煙者は減っているものの、全体ではいまだ2割を超えている。男性は4割近くに上る。

たばこ政策が専門の望月友美子・国立がん研究センター研究所プロジェクトリーダーは「たばこは全身病を引き起こすが、危険性の周知と本格的な規制がまだ徹底されていない」と話す。

たばこの煙には、化学物質が分かっているだけで約4700種類も含まれる。そのうち発がん物質は69種類。ほかに有害性が明らかな物質も200~300種類見つかっている。こうした化学物質は肺で吸収された後、血液の流れに乗って全身を駆けめぐるため、体中にさまざまな病気をもたらす。

たばこが原因の病気のうち、代表的なのはがんだ。がん全体の約3割はたばこに起因することが実証されている。なかでも肺がんは喫煙によって確実に危険性が高くなる疾患の一つ。国立がん研究センターによると、喫煙者は非喫煙者に比べ肺がんの危険性が男性で4・8倍、女性で3・9倍。欧米では、男性喫煙者は非喫煙者に比べて少なくとも10倍以上高いとされる。日本人男性の場合、肺がんによる死亡の約7割は、たばこが原因だ。また、ぼうこうなど尿路系のがんも危険性が高く、男性5・4倍、女性は1・9倍に。心臓など循環器もたばこの影響を受ける。たばこの煙に含まれる一酸化炭素が血中に取り込まれ、血管の内皮細胞を傷つけ、動脈硬化を進めるからだ。

望月さんは「早い時期から吸い始め、本数をたくさん吸えば吸うほど危険性は高まる。禁煙すれば、喫煙がもたらすほとんどの疾患の危険性を確実に減らすことができる」と指摘する。

(出典:毎日新聞)

2010年10月24日日曜日

11月28日(日) 私が講師の健康セミナーのご案内

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社会人優秀賞を受賞した作品です。
この論文の歴史観は従来の東京裁判史観や唯物反日史観を否定する
今までにない合理的なものであり、誤った歴史観を使った対日非難に
対応するのに役立ちます。
ぜひご一読されることを強くおすすめいたします。
真の近現代史観 落合道夫 氏


葛飾区青少年育成青戸地区委員会委員の知人から
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会場が広いので一般参加も歓迎するそうで、同様に無料にして
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2010年10月23日土曜日

ラット:父の高脂肪食で娘が糖尿病? 豪州の研究チーム

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エピジェネティックス学的には父親の食習慣が娘に影響するのは
不思議な現象ではなく、さらに先の子孫への影響もあると思います。

同様の食習慣がなくても遺伝子の発現が変わるということでしょう。

母親はさらに直接的な影響がありそうですが、自分自身の悪習慣が
子孫に影響することがさらに解明できてくると生活習慣を改善する
意欲が高まるかも知れません。

逆に子孫から恨まれる恐れもありますね。


私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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糖尿病の治療
私がお手伝いした糖尿病症例

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糖尿病:40歳以上の患者・予備群、33.3%に 06年厚労省調査
糖尿病患者の喫煙 腎症リスク2倍に お茶大グループ調査

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父親ラットが脂肪分の多い餌を摂取していた場合、生まれた子ラットの雌は血糖値を下げるホルモン「インスリン」を出す細胞に異常が見られ、糖尿病予備群の状態になることを、豪州の研究チームが突き止めた。遺伝的要因ではなく、父の生活習慣が子の糖尿病の発症、進行に結びつくことを示した研究は初めてだという。21日付の英科学誌「ネイチャー」に掲載された。

研究チームは、雄ラットを生後4週目から高脂肪食、普通食の2群に分け、14週目に普通食で飼育した雌と交配させた。高脂肪食の雄は普通食群より約3割体重が重く、インスリンの効きが悪く血糖値が下がりにくいなど糖尿病予備群の状態になっていた。

父親が肥満や糖尿病だと、生まれた娘も肥満などになりやすいという先行研究を参考に、研究チームは雌の子ラットだけを対象に比較。体重や空腹時の血糖値に違いはなかったが、高脂肪食ラットを父に持つ雌は、普通食ラットを父に持つ雌と比べ、生後6週目から食後の血糖値が上がりやすく、インスリンの分泌も少なかった。インスリンを分泌する膵臓(すいぞう)のβ細胞を調べると、β細胞の占める面積が減り、特に大きめのβ細胞の数が減っていた。

父親の高脂肪食が雄の子に与える影響はまだ不明だが、研究チームは「糖尿病の発症や世界的な患者増加といった問題に関して、父親の役割の重要性を示唆する結果だ」としている。

(出典:毎日新聞)