いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
細菌・ウイルスと抗生剤の戦いに終わりはなく、
抗生剤が勝つことはないでしょう。
抗生剤を乱用する日本が多剤耐性菌の発生源と非難されない
ことを願いたいです。
自己免疫力は偉大で、抗生剤よりも強力で耐性菌も生み出さないので、
うまく活用したいものですが、健康保険が利かないことから
医師はよい方法を知らないようで、私達自身のよい生活習慣が決め手です。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
****************************【以下転載】****************************
帝京大病院(東京都板橋区)での院内感染の発覚を契機に、アシネトバクターや緑(りょく)膿(のう)菌、新型の大腸菌や肺炎桿(かん)菌など、ほとんどの抗菌薬が効かない多剤耐性菌の広がりが問題になっている。耐性菌はなぜ出現し、どう予防したらいいのか。
Q 耐性菌はなぜ出現するのか
A やみくもに抗菌薬を使ったりするなかで、抗菌薬に耐性を持った菌が生き残って広がっていったと考えられている。ある細菌が耐性をつけると、その性質に効く薬が開発されてきた。しかし、細菌がさらに耐性をつけるという、イタチごっこが続いている。
Q 多剤耐性アシネトバクター(MRAB)は、いつごろから広がったのか
A 2000年ごろから欧米で広がり始め、国内では一昨年から今年にかけて福岡大病院や愛知医科大病院などで確認された。韓国や米国など海外から持ち込まれたケースがほとんどだが、帝京大病院のケースは海外との関係が不明だ。
Q 多剤耐性緑膿菌によるとみられる死亡例も出た
A 緑膿菌は土や水中にいる一般的な菌。それが抗菌薬に対する耐性を持った。医療器具や水回りを介して感染する。健康な人には無害だが、免疫力が低下した人が感染すると重症化することもあり、院内感染の原因になってきた。
Q 独協医科大病院では新型の耐性菌が見つかったというが?
A 抗菌薬を分解するNDM1という遺伝子を持った、新型の耐性大腸菌だ。2009年に初めて確認された。インドやパキスタンの医療機関から欧米に広がり、ベルギーでは死者も確認されている。
Q 新型の大腸菌は危険なのか
A MRABや多剤耐性緑膿菌と異なり、これらの菌は健康な人でも膀(ぼう)胱(こう)炎を起こしたり、まれに血液に入って菌が全身の血液をめぐる敗血症を起こすことがある。大腸菌と同じように人間の腸内にいて、毒性が強い赤痢菌などがNDM1遺伝子を獲得した場合には深刻な被害が懸念される。
Q 九州大病院ではKPCという遺伝子を持った耐性肺炎桿菌が見つかった
A KPCはNDM1と同じように抗菌薬を分解する遺伝子。欧米で広がっており、国際的に動向が注目されている。
Q 耐性菌の予防方法は?
細菌は主に接触することで感染する。院内感染を防ぐには、手洗いの励行や湿った場所の衛生管理、トイレや汚物室の消毒、さらに人工呼吸器や点滴の消毒などの対策が極めて重要だ。
(出典:産経新聞)
新規抗菌薬、候補なし 厚労省研究班で報告「危機的状況」
多剤耐性アシネトバクターや「NDM1」遺伝子を持つ大腸菌など、既存の抗菌薬に耐性を示す細菌の対策に欠かせない新規抗菌薬の開発について、国内では現在、新規薬の候補が一つも残っていないことを、専門家が厚生労働省の耐性菌に関する研究班で報告していたことが分かった。
抗菌薬の収益性が低いことが、企業の開発意欲をそいでいるとみられる。報告者の藤本修平東海大教授(生体防御学)は「耐性菌との戦いは新規薬の開発に支えられてきたが、現在は危機的状況だ」と指摘している。
報告によると、新たな抗菌薬が登場してから最初に耐性菌が報告されるまでの期間が約4年と短いことが、開発の手間の割に大きな収益に結び付かない理由。世界的にも1980年代から2000年代にかけて、新規の抗菌薬の数は4分の1以下と落ち込んでいるという。
(出典:産経新聞)
4学会が対策を共同提言へ 院内感染発覚から1週間
帝京大病院(東京都)で多剤耐性アシネトバクター菌の院内感染が明るみに出て9日で1週間。その後、ほかの医療機関での感染や、海外で問題になっていた新たな耐性菌の検出など、懸念されていた耐性菌の拡大を裏付ける事態が次々に判明した。「医療機関は戦々恐々としている」-。四つの学会は共同で対策を打ち出すことを決めたほか、国は監視強化を打ち出すなど対策が本格化してきた。
帝京大病院が入院患者46人(8日に53人と修正)の多剤耐性アシネトバクター感染を発表したのは3日。その後、藤田保健衛生大病院(愛知県)、東京都健康長寿医療センター、有隣病院(いずれも東京都)でも感染が分かった。独協医大病院(栃木県)は抗生物質の効き目をなくすNDM1遺伝子を持った大腸菌、九州大病院(福岡市)は多剤耐性肺炎桿菌(かんきん)が、それぞれ検出されていたと発表した。
この事態に敏感に反応したのは、医療関係者が属する学会だ。日本感染症学会、日本臨床微生物学会、日本環境感染学会、日本化学療法学会。それぞれ感染症、臨床検査、院内感染制御、薬剤などの専門家らで構成している。日ごろから耐性菌への警戒と対応を迫られているだけに、水面下で拡大していた多剤耐性菌を深刻に受け止め、院内感染対策を打ち出すことを決定、近く提言を出す方向だ。
臨床微生物学会理事長の戸塚恭一(とつか・きょういち)東京女子医大教授は「多剤耐性アシネトバクターが広がることは想像していたが、現状が分かっていなかった」。化学療法学会理事長の松本哲朗(まつもと・てつろう)産業医大教授は「各医療機関では『自分のところで見つかったらどうしよう』と戦々恐々としていると思う。正確な知識や臨床的な特徴をまとめ、院内感染対策などをなるべく早く提唱したい」と話している。
厚生労働省も緊急対策チームを編成し5、6、9日と立て続けに会合を開催。多剤耐性菌の現状を正確に把握するため、監視強化や全国調査に乗り出すことを決めた。
(出典:共同通信社)
2010年9月13日月曜日
2010年9月12日日曜日
漢方・健康食品、広がる利用 がん患者の45%「経験」
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本の相補・代替医療(CAM)は科学的根拠がないという判断で
日陰者扱いされています。
CAMとは現代西洋医学以外のすべての治療法・健康法の総称です。
代替医療とは(出典:wikipedia)
最近はCAMを排除する傾向が強くなり、乳児ホメオパシー事件以降では
さらにCAMを排除しようとする動きが顕著だと感じます。
◆医療最先進国アメリカの変遷
アメリカでは西洋医学とCAMを組み合わせた統合医療が主流で、
代替医療に理解・知識のない医師は患者から相手にされないそうです。
薬漬け医療に嫌気を感じた患者がCAMに活路を見出したのが発端で
高学歴、高収入、知識人層など時代を先導して行くとされる人達ほど、
代替療法の方を評価し、積極的に活用していることが明らかになり、
医療側が追いかけて統合医療が主流へと変化していったそうです。

米国政府はハーバード大学のアイゼンバーグ準教授の「米国民の3分の1が
代替医療を併用している」という統計に愕然として、世界最大の医学研究機関、
米国立衛生研究所(NIH)内に代替医療調査室(OAM)を設立、調査を命じました。
そして、その調査を踏まえて代替医療の必要性を痛感し、
99年、米国立相補・代替医療研究センター(NCCAM)として昇格させて、
ハーバード大学、コロンビア大学、スタンフォード大学、ミシガン大学など米国を
代表とする13の大学に、CAM研究所を設立するとともに、CAM学科も開設して
医学教育を進めています。
NCCAMの年間予算は1億2000万ドルで、日本でのCAMの国家予算は
事業仕分けされてゼロかも。
また、サプリメントの安全性と有用性を解明、医療費を下げる効果が確認できた
94年、栄養補助食品健康教育法(DSHEA)が立法され、
翌年に、米国立衛生研究所(NIH)に、「栄養補助食品室」を設置してサプリメントの
科学的分析を推進、前述の13大学に助成金をだして研究・開発を促進しています。
CAMのベースは栄養療法で、サプリメントが主役となっていて
アメリカ先端医療学会は栄養療法が中心だそうです。
最後までサプリメントに抵抗した医師自身のサプリメント活用状況
◆日本の現状
日本で国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、
国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には
大きなマイナスですが、巨額な政治献金を受けているので法整備は
先送りされ続けるかも知れません。


低質な栄養機能食品や期待するほど効果のない特定保健用食品どころか
医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、日本ではなかなか
見つけられないので、健康が大切な人には本当にお気の毒だと思います。
アメリカの動向と日本の現状ではどちらが私達国民のためになるのかは
明らかですが、日本では私達が賢くなって自分自身の選択で統合医療化
させるしかないのがとても残念な現実です。
医師・薬剤師・栄養士などのサプリメント知識を確認する方法の例
Q:先生は何かサプリメントを摂取されていますか。
ここで否定的ニュアンスだったら相談相手にならない
多くの医師・薬剤師・栄養士はここで終わりでしょう。
Q:どんなサプリメントを愛用されているのですか
Q:総合ビタミン・ミネラル剤は愛用されていますか
ここまでで否定的ニュアンスだったら相談相手にならない
Q:その総合ビタミン・ミネラル剤はどんな体感がありましたか
明確に体感があればよい総合ビタミン・ミネラル剤を愛用されている
可能性があり、相談相手になる
ここまでたどり着けることはあまりないと思います。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
サプリメント 関連フリーページ
21世紀の知的健康法 2.0
栄養補助食品(サプリメント)の選び方
栄養補助食品(サプリメント)の簡易的な選び方
サプリメントを摂取する優先順位
『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』
効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準
最新の食事・栄養・サプリメント情報 2008
賢いお子さんの授かり方
サプリメントベビーは賢いという一例
奇跡の脳をつくる食事とサプリメント
サプリメント 関連ブログ 新しい順
大豆イソフラボン 特定の腸内細菌を持つ女性に効果
「夏バテ」って何? 一種の自律神経失調症 ビタミン不足
アンチエイジング・サプリメントは中年期で摂取するほうがより効果的!?
健康食品 「特定保健用食品」の表示厳格に
トクホは万病に効く? 妄信的、偏った健康志向
インフルエンザ予防にビタミンDが効果的 魚やキノコ
消費者庁、健康食品320業者を指導 「発がん防止効果」とウソ表示
日本でトクホのカルピス「アミール」血圧低減効果、EUでは却下
特定保健用食品への期待 「コレステロール値」と「体脂肪」
こども サプリあげるのちょっと待って 「栄養は食事で」が基本
「心と体を強くする! サプリメント活用法」という本
本日12月13日は「ビタミンの日」 ビタミンB1と疲れ
厚労省、トクホ不許可の情報を隠匿「飲むヒアルロン酸サプリに効果なし」
特定保健用食品:食用油「エコナ」で自主返上 有効?安全?揺れるトクホ
幼児にサプリメント、親の15%が与える
ビタミンC 適量摂取で老化を防止
30代以上のビジネスパーソンの74%がサプリメント摂取
内科医の8割が「健康食品にエビデンスあれば診療に導入したい」
厚生労働省、健康食品の安全性の検討会をスタート
60健康食品に紛らわしい名称 厚労省が3社に指導
健康食品の利用に関する3万人調査結果
「誤解していませんか? 健康食品」 東京都がリーフレット作成
****************************【以下転載】****************************
代替医療への関心が高まっている。人間の体は複雑で、最新の医学を駆使しても治せない病気はいくつもあるからだ。わらにもすがる思いで、がん患者の半分は漢方や健康食品を利用しているという。一方で自然派志向の人を中心に科学的根拠のない民間療法も広がり、健康を害するなど社会問題になっている。
金沢市在住の山本健夫さん(76、仮名)は、4年前に大腸がんとわかり手術した。2008年1月に肝臓への転移が見つかり再び手術を受け、抗がん剤治療も始めた。再発を防ぐため、がんに負けない体力をつけたいと思っていたところ、ある講演をきっかけに代替医療に興味を持った。
「憂うつさ消えた」
同年5月、通院していた金沢大学付属病院の補完代替医療外来を訪れた。「がん治療のメーンにはならない」との説明を受け、主治医の承諾のもと、体力を付ける目的で臨床試験中というハトムギやタヒボ茶などの健康食品を使うことになった。使い始めて約2年たち、「活気が出てきたような気がする。憂うつな気分もなくなった」と話す。また「薬は副作用が強いが、代替医療なら心配なさそう」と、安心して使えるのもよいという。
金沢大病院では、健康食品や漢方などの利用の相談にのる専門外来を月2回、開いている。料金は初診料か再診料のみ。同病院のほかの科にかかっている患者らからの相談が多く、がんのほかアレルギー疾患や難病の患者やその担当医らが相談に訪れる。
同外来を担当する鈴木信孝特任教授は「治療に使っている薬と漢方薬とを併用してもよいかという相談が多い。通常の医療をうまく組み合わせて使うよう指導している」と説明する。
代替医療は健康食品や漢方、ヨガ、はり・きゅうなど幅広い。有効性の科学的根拠がよくわかっておらず、漢方を除けば大半の医療機関で治療には積極的に使っていない。
一方で利用者は多い。厚生労働省研究班が、がん患者を対象に代替医療の利用の有無を聞いたところ、約45%が利用経験があると回答した。うち96%が健康食品、気功やはり・きゅうの利用者も数%ずついた。知人やインターネットの情報を頼りに患者が自分の判断で使っているケースが多かった。
効果見極め中止
「いつ再発するか、自分のせいでがんになったのではないか、と強い不安があった」。がん患者の自立支援をする「キャンサー・ソリューションズ」社長で、自身も乳がんを経験した桜井なおみさん(43)は、代替医療を使い始めた理由をこう話す。
桜井さんは抗がん剤治療が終わると、アガリクス、プロポリス、カバノアナタケといった健康食品や、民間療法のホメオパシーに使う砂糖玉「レメディー」も飲んだ。代替医療を専門とするクリニックで処方されると自由診療で数万円かかったこともあった。結局、効果はよくわからず、3年ほどたって「使っていても効かない」と冷静になりやめた。
厚労省研究班の調べでは、代替医療を利用しているにもかかわらず、患者の約57%は十分な情報を得られていなかった。医師に相談したのは約4割だが、多くの患者は医師から利用について具体的なアドバイスを得られていなかった。研究班メンバーの大野智・埼玉医科大学国際医療センター講師は「代替医療について、一般の医師にはほとんど知識がない」とこぼす。
専門外来を開設
そこで、代替医療に詳しい医師による専門外来を開設する病院も出てきた。芳珠記念病院(石川県能美市)は07年に「補完代替医療外来」を設置した。患者からの相談にのるほか、代替医療の臨床試験に参加してもらう。仲井培雄理事長は「臨床試験は患者に経済的負担をかけずに代替医療を試してもらえるので好評だ。薬のほかに何を使っているかなどを医師が把握できるメリットもある」と話す。
また、厚労省や日本緩和医療学会は、代替医療の内容を医師が患者へ説明するためのガイドラインを作成する予定だ。
代替医療は広く利用されている一方、効果について科学的根拠がないものがほとんど。大野講師は「いずれも効くか効かないかはわからない。利用する場合は、このことを理解したうえで使ってほしい」と話す。
(出典:日本経済新聞)
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
日本の相補・代替医療(CAM)は科学的根拠がないという判断で
日陰者扱いされています。
CAMとは現代西洋医学以外のすべての治療法・健康法の総称です。
代替医療とは(出典:wikipedia)
最近はCAMを排除する傾向が強くなり、乳児ホメオパシー事件以降では
さらにCAMを排除しようとする動きが顕著だと感じます。
◆医療最先進国アメリカの変遷
アメリカでは西洋医学とCAMを組み合わせた統合医療が主流で、
代替医療に理解・知識のない医師は患者から相手にされないそうです。
薬漬け医療に嫌気を感じた患者がCAMに活路を見出したのが発端で
高学歴、高収入、知識人層など時代を先導して行くとされる人達ほど、
代替療法の方を評価し、積極的に活用していることが明らかになり、
医療側が追いかけて統合医療が主流へと変化していったそうです。

米国政府はハーバード大学のアイゼンバーグ準教授の「米国民の3分の1が
代替医療を併用している」という統計に愕然として、世界最大の医学研究機関、
米国立衛生研究所(NIH)内に代替医療調査室(OAM)を設立、調査を命じました。
そして、その調査を踏まえて代替医療の必要性を痛感し、
99年、米国立相補・代替医療研究センター(NCCAM)として昇格させて、
ハーバード大学、コロンビア大学、スタンフォード大学、ミシガン大学など米国を
代表とする13の大学に、CAM研究所を設立するとともに、CAM学科も開設して
医学教育を進めています。
NCCAMの年間予算は1億2000万ドルで、日本でのCAMの国家予算は
事業仕分けされてゼロかも。
また、サプリメントの安全性と有用性を解明、医療費を下げる効果が確認できた
94年、栄養補助食品健康教育法(DSHEA)が立法され、
翌年に、米国立衛生研究所(NIH)に、「栄養補助食品室」を設置してサプリメントの
科学的分析を推進、前述の13大学に助成金をだして研究・開発を促進しています。
CAMのベースは栄養療法で、サプリメントが主役となっていて
アメリカ先端医療学会は栄養療法が中心だそうです。
最後までサプリメントに抵抗した医師自身のサプリメント活用状況
◆日本の現状
日本で国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、
国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には
大きなマイナスですが、巨額な政治献金を受けているので法整備は
先送りされ続けるかも知れません。


低質な栄養機能食品や期待するほど効果のない特定保健用食品どころか
医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、日本ではなかなか
見つけられないので、健康が大切な人には本当にお気の毒だと思います。
アメリカの動向と日本の現状ではどちらが私達国民のためになるのかは
明らかですが、日本では私達が賢くなって自分自身の選択で統合医療化
させるしかないのがとても残念な現実です。
医師・薬剤師・栄養士などのサプリメント知識を確認する方法の例
Q:先生は何かサプリメントを摂取されていますか。
ここで否定的ニュアンスだったら相談相手にならない
多くの医師・薬剤師・栄養士はここで終わりでしょう。
Q:どんなサプリメントを愛用されているのですか
Q:総合ビタミン・ミネラル剤は愛用されていますか
ここまでで否定的ニュアンスだったら相談相手にならない
Q:その総合ビタミン・ミネラル剤はどんな体感がありましたか
明確に体感があればよい総合ビタミン・ミネラル剤を愛用されている
可能性があり、相談相手になる
ここまでたどり着けることはあまりないと思います。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
サプリメント 関連フリーページ
21世紀の知的健康法 2.0
栄養補助食品(サプリメント)の選び方
栄養補助食品(サプリメント)の簡易的な選び方
サプリメントを摂取する優先順位
『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』
効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準
最新の食事・栄養・サプリメント情報 2008
賢いお子さんの授かり方
サプリメントベビーは賢いという一例
奇跡の脳をつくる食事とサプリメント
サプリメント 関連ブログ 新しい順
大豆イソフラボン 特定の腸内細菌を持つ女性に効果
「夏バテ」って何? 一種の自律神経失調症 ビタミン不足
アンチエイジング・サプリメントは中年期で摂取するほうがより効果的!?
健康食品 「特定保健用食品」の表示厳格に
トクホは万病に効く? 妄信的、偏った健康志向
インフルエンザ予防にビタミンDが効果的 魚やキノコ
消費者庁、健康食品320業者を指導 「発がん防止効果」とウソ表示
日本でトクホのカルピス「アミール」血圧低減効果、EUでは却下
特定保健用食品への期待 「コレステロール値」と「体脂肪」
こども サプリあげるのちょっと待って 「栄養は食事で」が基本
「心と体を強くする! サプリメント活用法」という本
本日12月13日は「ビタミンの日」 ビタミンB1と疲れ
厚労省、トクホ不許可の情報を隠匿「飲むヒアルロン酸サプリに効果なし」
特定保健用食品:食用油「エコナ」で自主返上 有効?安全?揺れるトクホ
幼児にサプリメント、親の15%が与える
ビタミンC 適量摂取で老化を防止
30代以上のビジネスパーソンの74%がサプリメント摂取
内科医の8割が「健康食品にエビデンスあれば診療に導入したい」
厚生労働省、健康食品の安全性の検討会をスタート
60健康食品に紛らわしい名称 厚労省が3社に指導
健康食品の利用に関する3万人調査結果
「誤解していませんか? 健康食品」 東京都がリーフレット作成
****************************【以下転載】****************************
代替医療への関心が高まっている。人間の体は複雑で、最新の医学を駆使しても治せない病気はいくつもあるからだ。わらにもすがる思いで、がん患者の半分は漢方や健康食品を利用しているという。一方で自然派志向の人を中心に科学的根拠のない民間療法も広がり、健康を害するなど社会問題になっている。
金沢市在住の山本健夫さん(76、仮名)は、4年前に大腸がんとわかり手術した。2008年1月に肝臓への転移が見つかり再び手術を受け、抗がん剤治療も始めた。再発を防ぐため、がんに負けない体力をつけたいと思っていたところ、ある講演をきっかけに代替医療に興味を持った。
「憂うつさ消えた」
同年5月、通院していた金沢大学付属病院の補完代替医療外来を訪れた。「がん治療のメーンにはならない」との説明を受け、主治医の承諾のもと、体力を付ける目的で臨床試験中というハトムギやタヒボ茶などの健康食品を使うことになった。使い始めて約2年たち、「活気が出てきたような気がする。憂うつな気分もなくなった」と話す。また「薬は副作用が強いが、代替医療なら心配なさそう」と、安心して使えるのもよいという。
金沢大病院では、健康食品や漢方などの利用の相談にのる専門外来を月2回、開いている。料金は初診料か再診料のみ。同病院のほかの科にかかっている患者らからの相談が多く、がんのほかアレルギー疾患や難病の患者やその担当医らが相談に訪れる。
同外来を担当する鈴木信孝特任教授は「治療に使っている薬と漢方薬とを併用してもよいかという相談が多い。通常の医療をうまく組み合わせて使うよう指導している」と説明する。
代替医療は健康食品や漢方、ヨガ、はり・きゅうなど幅広い。有効性の科学的根拠がよくわかっておらず、漢方を除けば大半の医療機関で治療には積極的に使っていない。
一方で利用者は多い。厚生労働省研究班が、がん患者を対象に代替医療の利用の有無を聞いたところ、約45%が利用経験があると回答した。うち96%が健康食品、気功やはり・きゅうの利用者も数%ずついた。知人やインターネットの情報を頼りに患者が自分の判断で使っているケースが多かった。
効果見極め中止
「いつ再発するか、自分のせいでがんになったのではないか、と強い不安があった」。がん患者の自立支援をする「キャンサー・ソリューションズ」社長で、自身も乳がんを経験した桜井なおみさん(43)は、代替医療を使い始めた理由をこう話す。
桜井さんは抗がん剤治療が終わると、アガリクス、プロポリス、カバノアナタケといった健康食品や、民間療法のホメオパシーに使う砂糖玉「レメディー」も飲んだ。代替医療を専門とするクリニックで処方されると自由診療で数万円かかったこともあった。結局、効果はよくわからず、3年ほどたって「使っていても効かない」と冷静になりやめた。
厚労省研究班の調べでは、代替医療を利用しているにもかかわらず、患者の約57%は十分な情報を得られていなかった。医師に相談したのは約4割だが、多くの患者は医師から利用について具体的なアドバイスを得られていなかった。研究班メンバーの大野智・埼玉医科大学国際医療センター講師は「代替医療について、一般の医師にはほとんど知識がない」とこぼす。
専門外来を開設
そこで、代替医療に詳しい医師による専門外来を開設する病院も出てきた。芳珠記念病院(石川県能美市)は07年に「補完代替医療外来」を設置した。患者からの相談にのるほか、代替医療の臨床試験に参加してもらう。仲井培雄理事長は「臨床試験は患者に経済的負担をかけずに代替医療を試してもらえるので好評だ。薬のほかに何を使っているかなどを医師が把握できるメリットもある」と話す。
また、厚労省や日本緩和医療学会は、代替医療の内容を医師が患者へ説明するためのガイドラインを作成する予定だ。
代替医療は広く利用されている一方、効果について科学的根拠がないものがほとんど。大野講師は「いずれも効くか効かないかはわからない。利用する場合は、このことを理解したうえで使ってほしい」と話す。
(出典:日本経済新聞)
2010年9月11日土曜日
向精神薬問題 厚労省、脱「薬物頼りの診療」で対策
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
診療報酬の都合から薬物に頼らないと経営できないようであり、
「薬物治療に頼らない診療体制」への転換ができるか疑問なので
大変注目される対策だと思います。
うつ病などの精神疾患が増えて報道も激増し、
関連学会からうつ病はがん、心臓病と並ぶ3大疾患の国民病と
指摘されているほどです。
うつ病などの精神疾患が増えている原因はいろいろとあるそうですが、
食事の間違いはあまり指摘されていませんが、大きな原因の一つで、
日本食が精神疾患によい研究発表があります。
うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。
うつは薬じゃ治らない!
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す!!
(元うつ病患者のM精神科医)


私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連フリーページ
心の病気は、栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされる
医師(医学生)の自殺・過労死
関連ブログ 新しい順
「日本ではなぜ1日90人の自殺を防げないのか」、武見フェローが問題提起
自殺やうつ病の“社会的損失”は2兆7000億円 国立社会保障・人口問題研
「人数こなさないと経営できぬ」 自殺図る患者、診きれず
警察当局、「自殺者」解剖4.4% 犯罪見逃しの要因に
自殺:「薬の処方、注意して」患者の通院先に書面
向精神薬の処方に注意喚起 厚労省「自殺につながる」
職場の健診、精神疾患も対象 政府「自殺・うつ対策」
20~30代の自殺、過去最悪 失業や過酷な労働条件で追い込まれ
自殺率「生活保護」2.5倍、失職→困窮→孤立「負の連鎖」
うつ病自殺7割が精神科を受診 「抗うつ薬」安易な服用に懸念
昨年の自殺者数は3万2753人 過去5番目 警察庁まとめ
18%「自殺考えた」 介護者1000人に信濃毎日新聞社全国調査
昨年の自殺は11年連続3万人超 自殺対策白書
相次ぐ中学生の自殺 子供と青年の間 孤独感じた末
今日「世界自殺予防デー」 40~50代の男性、背景に飲酒問題
上半期の自殺者1万7076人 史上最悪ペース 警察庁まとめ
5月の自殺者、2968人 5ヶ月間連続昨年上回るペース
自殺、若年層で増加 「生活苦」「失業」「就職失敗」
自殺を図る若い男性の大半、8歳で兆候
自殺者、11年連続で3万人超
自殺の原因は「健康」63% 「自殺対策白書」閣議決定
自殺、10年連続3万人 30代と60歳以上最多
5人に1人「自殺考えた」 内閣府が初の意識調査
保険指導を問う 「歯科医自殺事件」はなぜ起きたのか
「世界自殺予防デー」でNPO法人がフォーラム 連携訴え
中小企業の従業員の1割が、「過去1年に自殺考えた」
3万人の命救え 自殺対策待ったなし
「がん」と「自殺」、2つの情報センター稼働へ
自殺対策基本法:今国会で成立へ 「社会で防止」掲げ
「いつも大酒」と「まったく飲まない」人、自殺リスク高い 厚労省まとめ
厚労省、自殺予防へ総合対策・拠点のセンター設置
抗うつ剤:大人の自殺衝動を強める可能性 FDAが警告
心の電話相談27%増、自殺願望持つ人は2倍に
うつによる自殺、予防策研究 厚労省、20%減目標
自殺に追い込まれる日本人
中高年男性、喫煙で自殺リスク上昇 厚労省研究班
****************************【以下転載】****************************
医療機関で処方された向精神薬を大量に飲んで自殺を図る人が増えている問題で、厚生労働省は9日、「薬物治療のみに頼らない診療体制」への転換を目指すための対策をまとめた。医師の過剰な処方について薬剤師が照会・助言したり、かかりつけ医が投薬を続けても症状が改善しない重症患者を専門医に円滑に紹介できる仕組みを充実させる。自殺と過量服薬をめぐり、国が総合的な対策を打ち出すのは初めて。
マスコミ報道を機に同省の自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム(PT)が7月以降、専門家へのヒアリングを通じて検討してきた。自殺を減らすためにはさらに対策が必要だとして、向精神薬の処方実態や不適切な処方をしている医療機関の把握、患者を十分に診察できる診療時間の確保について、今月中に専門家らによるワーキングチームを設置し、検討を進める。
対策の一つは、患者が向精神薬を受け取る窓口であり、医療機関の処方内容を把握する薬剤師の活用。多種・大量の向精神薬を処方する医療機関に対し、薬剤師が処方内容の照会・助言を積極的に行うよう日本薬剤師会に要請する。薬の乱用目的で医療機関を重複受診する患者についても、薬剤師と医師の連携した対応を進める。
また、症状が重い患者をかかりつけ医から精神科医にスムーズに紹介するために神戸市医師会が設立した「神戸G-Pネット」などを参考に、一般科と精神科が連携する仕組みを普及させる。
このほか▽多種・大量処方を防ぐため、診療や処方に関するガイドラインを作成し医療機関に普及させる▽過量服薬のリスクが高い患者への対応で有効とされる多職種チームをつくるため、精神保健福祉士や臨床心理士など医師以外の人材を育成する▽過量服薬に関する医療従事者への研修を充実させる--ことを挙げた。
◇厚生労働省がまとめた過量服薬の防止対策◇
(1)医師に対する薬剤師の処方内容の照会や助言
(2)かかりつけ医と精神科医の連携システムの普及
(3)診療や処方に関するガイドラインの作成・普及
(4)多職種チームによる医療推進に向け、精神保健福祉士や臨床心理士などを育成
(5)過量服薬に関する研修の充実
(出典:毎日新聞)
自殺防止42団体が全国ネット設立 対策の情報共有へ
自殺対策に取り組む全国42の民間団体が10日、情報共有や各自治体の取り組みの底上げなどを目指して「自殺対策全国民間ネットワーク」を設立した。世界自殺予防デーのこの日、東京・渋谷でフォーラムを開き、今後の具体的な活動などを話し合う。
自殺者は1998年以降、12年連続で3万人を超えている。自殺対策基本法が施行されて、まもなく4年。国による100億円の基金が設けられるなど自殺対策は進みつつある。しかし、各地域に根ざして活動している民間団体には、国の基金の活用方法などの情報が十分に行き届いていないケースもある。こうした情報格差をなくすのがネットワーク設立の狙いだ。
また、地方自治体による自殺予防の取り組みは、積極的な自治体とそうでないところの格差が拡大しているのが実態だ。民間からの働きかけで自治体の取り組みを活性化することも目指す。NPO法人「自殺対策支援センター ライフリンク」(清水康之代表)などが全国の110団体に呼びかけ、25都道府県の42団体が参加を申し出た。
ネットワークは、まず(1)国の取り組みなどの情報をメールで共有する(2)各団体のシンポジウムなどを広く告知する(3)ボランティアの募集などを共通して行う、などに取り組みたいという。将来的には研修の合同実施などもしたいとしている。
ライフリンクの清水代表は「民間の知恵と熱意を結集して自殺対策の底上げをしたい」と話している。
(出典:朝日新聞)
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
診療報酬の都合から薬物に頼らないと経営できないようであり、
「薬物治療に頼らない診療体制」への転換ができるか疑問なので
大変注目される対策だと思います。
うつ病などの精神疾患が増えて報道も激増し、
関連学会からうつ病はがん、心臓病と並ぶ3大疾患の国民病と
指摘されているほどです。
うつ病などの精神疾患が増えている原因はいろいろとあるそうですが、
食事の間違いはあまり指摘されていませんが、大きな原因の一つで、
日本食が精神疾患によい研究発表があります。
うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。
うつは薬じゃ治らない!
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す!!
(元うつ病患者のM精神科医)


私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連フリーページ
心の病気は、栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされる
医師(医学生)の自殺・過労死
関連ブログ 新しい順
「日本ではなぜ1日90人の自殺を防げないのか」、武見フェローが問題提起
自殺やうつ病の“社会的損失”は2兆7000億円 国立社会保障・人口問題研
「人数こなさないと経営できぬ」 自殺図る患者、診きれず
警察当局、「自殺者」解剖4.4% 犯罪見逃しの要因に
自殺:「薬の処方、注意して」患者の通院先に書面
向精神薬の処方に注意喚起 厚労省「自殺につながる」
職場の健診、精神疾患も対象 政府「自殺・うつ対策」
20~30代の自殺、過去最悪 失業や過酷な労働条件で追い込まれ
自殺率「生活保護」2.5倍、失職→困窮→孤立「負の連鎖」
うつ病自殺7割が精神科を受診 「抗うつ薬」安易な服用に懸念
昨年の自殺者数は3万2753人 過去5番目 警察庁まとめ
18%「自殺考えた」 介護者1000人に信濃毎日新聞社全国調査
昨年の自殺は11年連続3万人超 自殺対策白書
相次ぐ中学生の自殺 子供と青年の間 孤独感じた末
今日「世界自殺予防デー」 40~50代の男性、背景に飲酒問題
上半期の自殺者1万7076人 史上最悪ペース 警察庁まとめ
5月の自殺者、2968人 5ヶ月間連続昨年上回るペース
自殺、若年層で増加 「生活苦」「失業」「就職失敗」
自殺を図る若い男性の大半、8歳で兆候
自殺者、11年連続で3万人超
自殺の原因は「健康」63% 「自殺対策白書」閣議決定
自殺、10年連続3万人 30代と60歳以上最多
5人に1人「自殺考えた」 内閣府が初の意識調査
保険指導を問う 「歯科医自殺事件」はなぜ起きたのか
「世界自殺予防デー」でNPO法人がフォーラム 連携訴え
中小企業の従業員の1割が、「過去1年に自殺考えた」
3万人の命救え 自殺対策待ったなし
「がん」と「自殺」、2つの情報センター稼働へ
自殺対策基本法:今国会で成立へ 「社会で防止」掲げ
「いつも大酒」と「まったく飲まない」人、自殺リスク高い 厚労省まとめ
厚労省、自殺予防へ総合対策・拠点のセンター設置
抗うつ剤:大人の自殺衝動を強める可能性 FDAが警告
心の電話相談27%増、自殺願望持つ人は2倍に
うつによる自殺、予防策研究 厚労省、20%減目標
自殺に追い込まれる日本人
中高年男性、喫煙で自殺リスク上昇 厚労省研究班
****************************【以下転載】****************************
医療機関で処方された向精神薬を大量に飲んで自殺を図る人が増えている問題で、厚生労働省は9日、「薬物治療のみに頼らない診療体制」への転換を目指すための対策をまとめた。医師の過剰な処方について薬剤師が照会・助言したり、かかりつけ医が投薬を続けても症状が改善しない重症患者を専門医に円滑に紹介できる仕組みを充実させる。自殺と過量服薬をめぐり、国が総合的な対策を打ち出すのは初めて。
マスコミ報道を機に同省の自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム(PT)が7月以降、専門家へのヒアリングを通じて検討してきた。自殺を減らすためにはさらに対策が必要だとして、向精神薬の処方実態や不適切な処方をしている医療機関の把握、患者を十分に診察できる診療時間の確保について、今月中に専門家らによるワーキングチームを設置し、検討を進める。
対策の一つは、患者が向精神薬を受け取る窓口であり、医療機関の処方内容を把握する薬剤師の活用。多種・大量の向精神薬を処方する医療機関に対し、薬剤師が処方内容の照会・助言を積極的に行うよう日本薬剤師会に要請する。薬の乱用目的で医療機関を重複受診する患者についても、薬剤師と医師の連携した対応を進める。
また、症状が重い患者をかかりつけ医から精神科医にスムーズに紹介するために神戸市医師会が設立した「神戸G-Pネット」などを参考に、一般科と精神科が連携する仕組みを普及させる。
このほか▽多種・大量処方を防ぐため、診療や処方に関するガイドラインを作成し医療機関に普及させる▽過量服薬のリスクが高い患者への対応で有効とされる多職種チームをつくるため、精神保健福祉士や臨床心理士など医師以外の人材を育成する▽過量服薬に関する医療従事者への研修を充実させる--ことを挙げた。
◇厚生労働省がまとめた過量服薬の防止対策◇
(1)医師に対する薬剤師の処方内容の照会や助言
(2)かかりつけ医と精神科医の連携システムの普及
(3)診療や処方に関するガイドラインの作成・普及
(4)多職種チームによる医療推進に向け、精神保健福祉士や臨床心理士などを育成
(5)過量服薬に関する研修の充実
(出典:毎日新聞)
自殺防止42団体が全国ネット設立 対策の情報共有へ
自殺対策に取り組む全国42の民間団体が10日、情報共有や各自治体の取り組みの底上げなどを目指して「自殺対策全国民間ネットワーク」を設立した。世界自殺予防デーのこの日、東京・渋谷でフォーラムを開き、今後の具体的な活動などを話し合う。
自殺者は1998年以降、12年連続で3万人を超えている。自殺対策基本法が施行されて、まもなく4年。国による100億円の基金が設けられるなど自殺対策は進みつつある。しかし、各地域に根ざして活動している民間団体には、国の基金の活用方法などの情報が十分に行き届いていないケースもある。こうした情報格差をなくすのがネットワーク設立の狙いだ。
また、地方自治体による自殺予防の取り組みは、積極的な自治体とそうでないところの格差が拡大しているのが実態だ。民間からの働きかけで自治体の取り組みを活性化することも目指す。NPO法人「自殺対策支援センター ライフリンク」(清水康之代表)などが全国の110団体に呼びかけ、25都道府県の42団体が参加を申し出た。
ネットワークは、まず(1)国の取り組みなどの情報をメールで共有する(2)各団体のシンポジウムなどを広く告知する(3)ボランティアの募集などを共通して行う、などに取り組みたいという。将来的には研修の合同実施などもしたいとしている。
ライフリンクの清水代表は「民間の知恵と熱意を結集して自殺対策の底上げをしたい」と話している。
(出典:朝日新聞)
2010年9月10日金曜日
「要介護」にならないために 健康長寿のコツ
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
介護にならない健康長寿のコツがこの程度で済めばよろしいですね。
介護にならない健康長寿をお望みなら以下の本くらいはお読みください。
タグ
私は健康長寿に関して探究していますのでさらに実践していますが、
若さ関連遺伝子が特定され、的を射た対応策まで実用化される時代です。
今は元気の根源であるミトコンドリアを徹底して活性化させており、
高校生時代の元気にまで戻れる可能性があり、うれしい限りです。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
****************************【以下転載】****************************
年をとってから介護が必要になる人とそうでない人との間には、いくつか生活パターンに違いのあることが最近の研究で明らかになってきた。いつまでも自立して快適に過ごせる住宅や食生活もあるという。できれば死ぬまで寝たきりなどにならず生活したいというのは誰もが願う。「健康長寿」実現に要介護にならないための生活のコツをまとめた。
愛知県在住の山本明さん(88、仮名)は、郊外のマンションで1歳年上の妻と2人暮らし。多少の物忘れや、脳梗塞(こうそく)の後遺症で歩きにくいこともあるが、夫婦とも「いたって健康」と自覚している。
社会から孤立せず
週に何回かは車を運転し、食料品や日用品などの買い出しにいく。現役社員らと話すため、40年近く勤務した会社に足を運ぶこともある。近所の友達と囲碁を楽しんだり若いころの仕事仲間とゴルフに出かけたりもする。同じマンションに住む、息子と同年齢の夫婦が毎日のように遊びにやってくる。「話し相手が近くにいるのがよい」と笑う。
日本福祉大学の研究チームは愛知県内に住む65歳以上の高齢者約1万3千人を4年間追跡調査した。友人らと交流を持つ機会が月に1~2回以下と少ない人たちは、そうでない人たちと比べて新たに要介護認定を受けるリスクが1.28倍だった。近所の人や趣味の集まりの仲間など、人とのつながりがある人ほど健康に過ごしている様子が浮かび上がった。研究チームを率いる近藤克則教授は「社会から孤立せず、居場所がある人は要介護になりにくいようだ」と説明する。
さらに詳しく調べると、社会参加していてもほかの人の役に立っているなどの役割を持つ必要があることもわかった。例えば、病人を見舞う機会が多い人はそうでない人と比べて認知症になりにくかった。ただ単に社会参加しているだけでは、要介護リスクは上がることもある。
社会参加のためサークルなどに入るなら、趣味の団体を選ぶのがよさそうだ。趣味の団体に参加している人の要介護リスクはそうでない人の約7割にとどまった。一方、政治団体や業界団体では、参加の有無で要介護になりやすさは変わらなかったという。
健康のため食事内容に気をつかう高齢者は多いが、食事をとるときにも社会とのつながりが重要になる。東京都健康長寿医療センター東京都老人総合研究所の高橋龍太郎副所長は「周りに人がいる状況で食事をするとよい」と強調する。家族や友人らと会話をしながら食卓を囲む。たとえ一人でもレストランへ行くなどして外食をする。周囲の人たちや雰囲気に影響を受けて食が進む効果もあるという。
住宅にも一工夫を
高齢者になるとどうしても1日の大半を家で過ごす。住宅もちょっとした工夫で、健康改善や介護予防につながる可能性がある。
同研究所は住宅メーカーなどと協力し、高齢者の住宅と健康状態との関係を調べている。今年2月、山形市で8軒の住宅を対象に、居室や脱衣所などを二重窓にして断熱構造を改装してもらい、体調変化を調べた。
改装後、室温の温度変化が緩やかになっており、2カ月経過した後の住民の健康状態に改善効果がみられた。いすから立ち上がって数メートル歩き、またいすに座るといった歩行テストのスピードが全員で速くなっていた。「段差でひっかかりにくくなった」「体調が悪いと、訴える回数が減った」といった声もあった。
高橋副所長は「高齢者は室内の温度変化の影響を特に大きく受ける。断熱構造にするだけでも介護予防につながる」と力説する。
高齢者の場合、室温が変わっても、上着を羽織ったりエアコンを入れたりするといった温度調節が苦手。加齢にともない暑さや寒さを感じる感覚が衰えるためだ。気づかないうちに寒くなりすぎたり暑くなりすぎたりして、体調を崩すこともある。
日々の健康や介護予防のため、簡単な運動や脳のトレーニングといった対策もある。ちょっとした生活改善で、「健康長寿」に少しでも近づくことができる。
(出典:日本経済新聞)
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
介護にならない健康長寿のコツがこの程度で済めばよろしいですね。
介護にならない健康長寿をお望みなら以下の本くらいはお読みください。
タグ
私は健康長寿に関して探究していますのでさらに実践していますが、
若さ関連遺伝子が特定され、的を射た対応策まで実用化される時代です。
今は元気の根源であるミトコンドリアを徹底して活性化させており、
高校生時代の元気にまで戻れる可能性があり、うれしい限りです。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
****************************【以下転載】****************************
年をとってから介護が必要になる人とそうでない人との間には、いくつか生活パターンに違いのあることが最近の研究で明らかになってきた。いつまでも自立して快適に過ごせる住宅や食生活もあるという。できれば死ぬまで寝たきりなどにならず生活したいというのは誰もが願う。「健康長寿」実現に要介護にならないための生活のコツをまとめた。
愛知県在住の山本明さん(88、仮名)は、郊外のマンションで1歳年上の妻と2人暮らし。多少の物忘れや、脳梗塞(こうそく)の後遺症で歩きにくいこともあるが、夫婦とも「いたって健康」と自覚している。
社会から孤立せず
週に何回かは車を運転し、食料品や日用品などの買い出しにいく。現役社員らと話すため、40年近く勤務した会社に足を運ぶこともある。近所の友達と囲碁を楽しんだり若いころの仕事仲間とゴルフに出かけたりもする。同じマンションに住む、息子と同年齢の夫婦が毎日のように遊びにやってくる。「話し相手が近くにいるのがよい」と笑う。
日本福祉大学の研究チームは愛知県内に住む65歳以上の高齢者約1万3千人を4年間追跡調査した。友人らと交流を持つ機会が月に1~2回以下と少ない人たちは、そうでない人たちと比べて新たに要介護認定を受けるリスクが1.28倍だった。近所の人や趣味の集まりの仲間など、人とのつながりがある人ほど健康に過ごしている様子が浮かび上がった。研究チームを率いる近藤克則教授は「社会から孤立せず、居場所がある人は要介護になりにくいようだ」と説明する。
さらに詳しく調べると、社会参加していてもほかの人の役に立っているなどの役割を持つ必要があることもわかった。例えば、病人を見舞う機会が多い人はそうでない人と比べて認知症になりにくかった。ただ単に社会参加しているだけでは、要介護リスクは上がることもある。
社会参加のためサークルなどに入るなら、趣味の団体を選ぶのがよさそうだ。趣味の団体に参加している人の要介護リスクはそうでない人の約7割にとどまった。一方、政治団体や業界団体では、参加の有無で要介護になりやすさは変わらなかったという。
健康のため食事内容に気をつかう高齢者は多いが、食事をとるときにも社会とのつながりが重要になる。東京都健康長寿医療センター東京都老人総合研究所の高橋龍太郎副所長は「周りに人がいる状況で食事をするとよい」と強調する。家族や友人らと会話をしながら食卓を囲む。たとえ一人でもレストランへ行くなどして外食をする。周囲の人たちや雰囲気に影響を受けて食が進む効果もあるという。
住宅にも一工夫を
高齢者になるとどうしても1日の大半を家で過ごす。住宅もちょっとした工夫で、健康改善や介護予防につながる可能性がある。
同研究所は住宅メーカーなどと協力し、高齢者の住宅と健康状態との関係を調べている。今年2月、山形市で8軒の住宅を対象に、居室や脱衣所などを二重窓にして断熱構造を改装してもらい、体調変化を調べた。
改装後、室温の温度変化が緩やかになっており、2カ月経過した後の住民の健康状態に改善効果がみられた。いすから立ち上がって数メートル歩き、またいすに座るといった歩行テストのスピードが全員で速くなっていた。「段差でひっかかりにくくなった」「体調が悪いと、訴える回数が減った」といった声もあった。
高橋副所長は「高齢者は室内の温度変化の影響を特に大きく受ける。断熱構造にするだけでも介護予防につながる」と力説する。
高齢者の場合、室温が変わっても、上着を羽織ったりエアコンを入れたりするといった温度調節が苦手。加齢にともない暑さや寒さを感じる感覚が衰えるためだ。気づかないうちに寒くなりすぎたり暑くなりすぎたりして、体調を崩すこともある。
日々の健康や介護予防のため、簡単な運動や脳のトレーニングといった対策もある。ちょっとした生活改善で、「健康長寿」に少しでも近づくことができる。
(出典:日本経済新聞)
2010年9月9日木曜日
「日本ではなぜ1日90人の自殺を防げないのか」、武見フェローが問題提起
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
自殺者は12年間、年間3万人を越えており、世界的にも多いですが、
監察医と解剖医の不足のため、自殺判定されていない自殺者は相当いると
推察されているようです。
失われたデフレスパイラル20年がさらに続き、希望が持てない閉塞感、
不安しか溜まらない日本国の総合実力なのでしょうか。
自殺未遂者は10倍以上、未遂に至らない人は100倍以上いるようで、
自殺したいと思ったことがある人は成人の2割、20、30歳代は4人に1人も
いるそうで驚きを超え、信じられません。
生きている。それだけで素晴らしい
人間として生まれてくる確率は、1億円の宝くじに100万回連続して
当たったのと同じという奇跡だそうで、自ら死を選ぶのはあまりに
もったいないですし、残された家族の心痛は極めて重く残るそうです。
死んだら終わりですが、人生何とかなります。
希望を持つお手伝いはできますので、精一杯顔晴(がんば)ります。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連フリーページ
心の病気は、栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされる
医師(医学生)の自殺・過労死
関連ブログ 新しい順
自殺やうつ病の“社会的損失”は2兆7000億円 国立社会保障・人口問題研
「人数こなさないと経営できぬ」 自殺図る患者、診きれず
警察当局、「自殺者」解剖4.4% 犯罪見逃しの要因に
自殺:「薬の処方、注意して」患者の通院先に書面
向精神薬の処方に注意喚起 厚労省「自殺につながる」
職場の健診、精神疾患も対象 政府「自殺・うつ対策」
20~30代の自殺、過去最悪 失業や過酷な労働条件で追い込まれ
自殺率「生活保護」2.5倍、失職→困窮→孤立「負の連鎖」
うつ病自殺7割が精神科を受診 「抗うつ薬」安易な服用に懸念
昨年の自殺者数は3万2753人 過去5番目 警察庁まとめ
18%「自殺考えた」 介護者1000人に信濃毎日新聞社全国調査
昨年の自殺は11年連続3万人超 自殺対策白書
相次ぐ中学生の自殺 子供と青年の間 孤独感じた末
今日「世界自殺予防デー」 40~50代の男性、背景に飲酒問題
上半期の自殺者1万7076人 史上最悪ペース 警察庁まとめ
5月の自殺者、2968人 5ヶ月間連続昨年上回るペース
自殺、若年層で増加 「生活苦」「失業」「就職失敗」
自殺を図る若い男性の大半、8歳で兆候
自殺者、11年連続で3万人超
自殺の原因は「健康」63% 「自殺対策白書」閣議決定
自殺、10年連続3万人 30代と60歳以上最多
5人に1人「自殺考えた」 内閣府が初の意識調査
保険指導を問う 「歯科医自殺事件」はなぜ起きたのか
「世界自殺予防デー」でNPO法人がフォーラム 連携訴え
中小企業の従業員の1割が、「過去1年に自殺考えた」
3万人の命救え 自殺対策待ったなし
「がん」と「自殺」、2つの情報センター稼働へ
自殺対策基本法:今国会で成立へ 「社会で防止」掲げ
「いつも大酒」と「まったく飲まない」人、自殺リスク高い 厚労省まとめ
厚労省、自殺予防へ総合対策・拠点のセンター設置
抗うつ剤:大人の自殺衝動を強める可能性 FDAが警告
心の電話相談27%増、自殺願望持つ人は2倍に
うつによる自殺、予防策研究 厚労省、20%減目標
自殺に追い込まれる日本人
中高年男性、喫煙で自殺リスク上昇 厚労省研究班
****************************【以下転載】****************************
「データに基づいて調査しようとしても、個票レベルのデータにアクセスできない。また、自殺者は年間約3万3000人だが、その対策予算は、年間死亡者約5000人の交通事故対策予算よりも少ない。その上、遺族に対するカウンセリングは保険の対象ではなく、自殺未遂者に対するフォローが十分でない」
8月30日に開催された、日本医師会の国際保健に関するセミナー「オバマ大統領の医療改革-日本への教訓」で、こう問題提起したのは、東京大学大学院医学系研究科助教の崎坂香屋子氏。崎坂氏は、「武見国際保健プログラム」に参加、2009年から2010年にかけて、米ハーバード大学公衆衛生大学院で研究活動をしており、その成果を発表しました。
崎坂氏は、ニカラグア、ケニア、ホンジュラスでの公衆衛生学的研究のほか、日本での自殺に関する研究を進めました。
崎坂氏は、まず自殺をめぐる近年の以下のような統計データを紹介。
(1)年間3万人を超す自殺者の約70%が男性、約30%が女性で、最近は男性の増加が目立つ、
(2)年齢的には45歳から54歳、特に55歳から64歳の増加が大きい、
(3)都道府県別の2008年の人口10万人当たりの自殺者は、山梨、秋田、青森の順、
(4)2009年のデータでは、3月と10月、日では1日、曜日では月曜日が多い、など。
「米国では、近年、自殺者が減少している」とした上で、崎坂氏は、NPO法人ライフリンクが2008年から2010年1月にかけて行った、523人の遺族への聞き取り調査の分析結果を紹介。
(1)男性の自営業者は、自殺のサインから死亡までの時間が特に短く、約30%が1年以内に、50%が2年以内に、70%が3年以内に死亡する(対他職業の相対危険度は3.05)、
(2)遺族の悲しみ、罪悪感、抑うつ状態は、直後の感情から数年から数十年経てからも、大きく変化(減少)していないように思われる、などが明らかになっています。
厚生労働省はこの7月には、「自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム」が報告書(同省のホームページに掲載)を取りまとめるなど、対策は講じてはいます。さらに実効性のある対策を講じるためには、崎坂氏が指摘するように、まずは実態把握のための詳細なデータの分析が必要になっています。
なお、「武見国際保健プログラム」には1983年の設立以来、49カ国214人が参加、うち日本人のフェローは43人です。30日のシンポジウムでは崎坂氏と同時期に武見フェローとなった医師、長崎大学熱帯医学研究所助教の依田健志氏も、「日本における新型インフルエンザ初期流行の疫学について」の研究を報告。
「武見国際保健プログラム」を受け入れる米ハーバード大学公衆衛生大学院は、「フルタイムの先生は170人くらいで、年間予算が約3億ドル。マスターコースの学生は約500人、ドクターコースが約300人。医学部の講座の一つとして公衆衛生学教室がある日本の大学とはかなり違う」(ライシュ氏)。
同プログラムを設立したのは、武見太郎・元日本医師会会長。そのご子息であり、元参議院議員、武見敬三・東海大学政治経済学部教授は、「わが国には、グローバルヘルス分野について、十分な学際的研究ができる大学がない。そこで、ハーバード大学でプログラムをスタートさせるが、いずれ将来の日本のために確実に役に立つものになると考えている」という発想からスタートしたことを紹介。
シンポジウムで挨拶した日本医学会会長の高久史麿氏は、「米国のハーバード大学のように、日本の大学にはスクール・オブ・パブリックヘルスの講座がないためか、パブリックヘルスに対する学生の教育、一般の方々の知識が低いのではないか」と指摘。「武見国際保健プログラム」を日本で実施する日は来るのでしょうか。
(出典:m3.com)
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
自殺者は12年間、年間3万人を越えており、世界的にも多いですが、
監察医と解剖医の不足のため、自殺判定されていない自殺者は相当いると
推察されているようです。
失われたデフレスパイラル20年がさらに続き、希望が持てない閉塞感、
不安しか溜まらない日本国の総合実力なのでしょうか。
自殺未遂者は10倍以上、未遂に至らない人は100倍以上いるようで、
自殺したいと思ったことがある人は成人の2割、20、30歳代は4人に1人も
いるそうで驚きを超え、信じられません。
生きている。それだけで素晴らしい
人間として生まれてくる確率は、1億円の宝くじに100万回連続して
当たったのと同じという奇跡だそうで、自ら死を選ぶのはあまりに
もったいないですし、残された家族の心痛は極めて重く残るそうです。
死んだら終わりですが、人生何とかなります。
希望を持つお手伝いはできますので、精一杯顔晴(がんば)ります。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連フリーページ
心の病気は、栄養失調による脳内物質の不足によって引き起こされる
医師(医学生)の自殺・過労死
関連ブログ 新しい順
自殺やうつ病の“社会的損失”は2兆7000億円 国立社会保障・人口問題研
「人数こなさないと経営できぬ」 自殺図る患者、診きれず
警察当局、「自殺者」解剖4.4% 犯罪見逃しの要因に
自殺:「薬の処方、注意して」患者の通院先に書面
向精神薬の処方に注意喚起 厚労省「自殺につながる」
職場の健診、精神疾患も対象 政府「自殺・うつ対策」
20~30代の自殺、過去最悪 失業や過酷な労働条件で追い込まれ
自殺率「生活保護」2.5倍、失職→困窮→孤立「負の連鎖」
うつ病自殺7割が精神科を受診 「抗うつ薬」安易な服用に懸念
昨年の自殺者数は3万2753人 過去5番目 警察庁まとめ
18%「自殺考えた」 介護者1000人に信濃毎日新聞社全国調査
昨年の自殺は11年連続3万人超 自殺対策白書
相次ぐ中学生の自殺 子供と青年の間 孤独感じた末
今日「世界自殺予防デー」 40~50代の男性、背景に飲酒問題
上半期の自殺者1万7076人 史上最悪ペース 警察庁まとめ
5月の自殺者、2968人 5ヶ月間連続昨年上回るペース
自殺、若年層で増加 「生活苦」「失業」「就職失敗」
自殺を図る若い男性の大半、8歳で兆候
自殺者、11年連続で3万人超
自殺の原因は「健康」63% 「自殺対策白書」閣議決定
自殺、10年連続3万人 30代と60歳以上最多
5人に1人「自殺考えた」 内閣府が初の意識調査
保険指導を問う 「歯科医自殺事件」はなぜ起きたのか
「世界自殺予防デー」でNPO法人がフォーラム 連携訴え
中小企業の従業員の1割が、「過去1年に自殺考えた」
3万人の命救え 自殺対策待ったなし
「がん」と「自殺」、2つの情報センター稼働へ
自殺対策基本法:今国会で成立へ 「社会で防止」掲げ
「いつも大酒」と「まったく飲まない」人、自殺リスク高い 厚労省まとめ
厚労省、自殺予防へ総合対策・拠点のセンター設置
抗うつ剤:大人の自殺衝動を強める可能性 FDAが警告
心の電話相談27%増、自殺願望持つ人は2倍に
うつによる自殺、予防策研究 厚労省、20%減目標
自殺に追い込まれる日本人
中高年男性、喫煙で自殺リスク上昇 厚労省研究班
****************************【以下転載】****************************
「データに基づいて調査しようとしても、個票レベルのデータにアクセスできない。また、自殺者は年間約3万3000人だが、その対策予算は、年間死亡者約5000人の交通事故対策予算よりも少ない。その上、遺族に対するカウンセリングは保険の対象ではなく、自殺未遂者に対するフォローが十分でない」
8月30日に開催された、日本医師会の国際保健に関するセミナー「オバマ大統領の医療改革-日本への教訓」で、こう問題提起したのは、東京大学大学院医学系研究科助教の崎坂香屋子氏。崎坂氏は、「武見国際保健プログラム」に参加、2009年から2010年にかけて、米ハーバード大学公衆衛生大学院で研究活動をしており、その成果を発表しました。
崎坂氏は、ニカラグア、ケニア、ホンジュラスでの公衆衛生学的研究のほか、日本での自殺に関する研究を進めました。
崎坂氏は、まず自殺をめぐる近年の以下のような統計データを紹介。
(1)年間3万人を超す自殺者の約70%が男性、約30%が女性で、最近は男性の増加が目立つ、
(2)年齢的には45歳から54歳、特に55歳から64歳の増加が大きい、
(3)都道府県別の2008年の人口10万人当たりの自殺者は、山梨、秋田、青森の順、
(4)2009年のデータでは、3月と10月、日では1日、曜日では月曜日が多い、など。
「米国では、近年、自殺者が減少している」とした上で、崎坂氏は、NPO法人ライフリンクが2008年から2010年1月にかけて行った、523人の遺族への聞き取り調査の分析結果を紹介。
(1)男性の自営業者は、自殺のサインから死亡までの時間が特に短く、約30%が1年以内に、50%が2年以内に、70%が3年以内に死亡する(対他職業の相対危険度は3.05)、
(2)遺族の悲しみ、罪悪感、抑うつ状態は、直後の感情から数年から数十年経てからも、大きく変化(減少)していないように思われる、などが明らかになっています。
厚生労働省はこの7月には、「自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム」が報告書(同省のホームページに掲載)を取りまとめるなど、対策は講じてはいます。さらに実効性のある対策を講じるためには、崎坂氏が指摘するように、まずは実態把握のための詳細なデータの分析が必要になっています。
なお、「武見国際保健プログラム」には1983年の設立以来、49カ国214人が参加、うち日本人のフェローは43人です。30日のシンポジウムでは崎坂氏と同時期に武見フェローとなった医師、長崎大学熱帯医学研究所助教の依田健志氏も、「日本における新型インフルエンザ初期流行の疫学について」の研究を報告。
「武見国際保健プログラム」を受け入れる米ハーバード大学公衆衛生大学院は、「フルタイムの先生は170人くらいで、年間予算が約3億ドル。マスターコースの学生は約500人、ドクターコースが約300人。医学部の講座の一つとして公衆衛生学教室がある日本の大学とはかなり違う」(ライシュ氏)。
同プログラムを設立したのは、武見太郎・元日本医師会会長。そのご子息であり、元参議院議員、武見敬三・東海大学政治経済学部教授は、「わが国には、グローバルヘルス分野について、十分な学際的研究ができる大学がない。そこで、ハーバード大学でプログラムをスタートさせるが、いずれ将来の日本のために確実に役に立つものになると考えている」という発想からスタートしたことを紹介。
シンポジウムで挨拶した日本医学会会長の高久史麿氏は、「米国のハーバード大学のように、日本の大学にはスクール・オブ・パブリックヘルスの講座がないためか、パブリックヘルスに対する学生の教育、一般の方々の知識が低いのではないか」と指摘。「武見国際保健プログラム」を日本で実施する日は来るのでしょうか。
(出典:m3.com)
2010年9月8日水曜日
自殺や鬱病の“社会的損失”は2兆7000億円 国立社会保障・人口問題研推計
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
> 自殺やうつ病を減らす対策に利用する趣旨という。
この調査をどのように利用するのか大いに注目したいと思います。
うつ病などの精神疾患が増えて報道も激増し、
関連学会からうつ病はがん、心臓病と並ぶ3大疾患の国民病と
指摘されているほどです。
うつ病などの精神疾患が増えている原因はいろいろとあるそうですが、
食事の間違いはあまり指摘されていませんが、大きな原因の一つで、
日本食が精神疾患によい研究発表があります。
うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。
うつは薬じゃ治らない!
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す!!
(元うつ病患者のM精神科医)


私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ブログ
メタボ男性、うつ病リスク2倍以上 女性は関連見られず
職場の健診、精神疾患も対象 政府「自殺・うつ対策」
うつ病は国民病、対策は国レベルで 関連4学会が共同宣言
食事パターンがうつと関連 野菜や果物の日本食が良い
うつ病の薬物治療 「何でも投薬」指針で見直し
うつ治療 「薬物偏重」と精神科診療所の7割が認識
うつ病自殺7割が精神科を受診 「抗うつ薬」安易な服用に懸念
うつ病チェック、企業健診で義務化 来年度から実施へ
精神医療の改革へ、医師・患者らが会議発足
グラクソ、ファイザー、明治製菓 抗うつ薬SSRIメーカーが引き起こす殺人、DV、窃盗の実態
青魚に多い脂肪酸、うつの改善などに効果
うつ、パソコンで予防 ネット療法サイト開設
抗うつ薬、軽・中度患者には「効果薄」 米研究チーム
「うつ百万人」陰に新薬? 販売高と患者数比例
厚生労働省がメンタル系のウェブサイト開設
路上生活者6割以上が精神疾患 池袋周辺で医師らが調査
精神疾患:血液で判断 たんぱく質データ判定 大阪市大院
抗うつ薬、旧タイプも攻撃性増す傾向 厚労省が注意喚起
統合失調症の入院患者、67%が抗精神病薬を多剤併用
職場のうつ病 増える心の病 過剰労働、成果主義に疲れ
抗うつ薬に「攻撃性増す」可能性 厚労省が注意喚起
抗うつ薬パキシルなど「攻撃性」注意喚起 厚労省審議会
女性とうつ病 ワーキングウーマン 成果、気配り 悩み多く
「精神科医は腹の底で何を考えているか」は精神科医療の暴露本
意外に多い高齢者のうつ病 認知症と混同しがち 重症化で衰弱死も
「心の病は食事で治す」という本
うつ病と違う心の病「ディスチミア」
「余裕のない」会社ほど社員の心の病増加 生産性本部調べ
「健康に不安」66%、心の健康は7割が意識
慢性疲労症候群 体と心のバランス崩れ重症化
心の病、企業把握は6割 厚労省研究会
ネット調査 8人に1人が「うつ」
企業の6割「心の病で社員1カ月以上休職」
「世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ」
****************************【以下転載】****************************
平成21年に自殺した人が自殺していなかったと仮定した場合の生涯収入や、鬱(うつ)病(びょう)を患った人へ支払われた生活保護費、医療費などを推計すると、計約2兆7千億円に上ることが7日、国立社会保障・人口問題研究所の調査で分かった。
仕事のストレスが原因で鬱病などの精神疾患にかかったとして労災申請をした人が昨年度初めて千人を突破し、中高年の自殺も増加傾向にあるなか、調査を依頼した厚生労働省は「自殺や鬱病による社会の経済的な損失は極めて大きい」と分析。職場のメンタルヘルス対策の強化や専門家による自宅への訪問支援の充実などを進めていくとしている。
調査では、21年の0~69歳の自殺者2万6539人が、そのまま亡くならずに働いていた場合、生涯で得ることができた所得を1兆9028億円と推計。
さらに、いずれも同年に鬱病を患った人について、労災対象者(自殺者含む)やその家族への労災補償給付=456億円▽休業者が失った賃金所得=1094億円▽失業者への失業給付=187億円▽生活保護対象者への生活保護費=3046億円▽鬱病治療にかかった医療費=2971億円-とそれぞれ推計した。
調査を行った同研究所社会保障基礎理論研究部の金子能宏部長は「多くの人が自殺をしたり、心の病で会社を休んだりすることなく働ける社会を作ることが、結果的に経済に好影響を与える」と話している。
(出典:産経新聞)
自殺やうつ病、経済的損失2・7兆円 厚労省
長妻厚生労働相は7日、首相官邸で開かれた「自殺総合対策会議」で、2009年中の自殺や、うつ病が原因の休職・失職などによる経済的損失が、約2兆7000億円に上るとの推計結果を発表した。
厚労省がこうした推計を発表するのは初めてで、自殺やうつ病を減らす対策に利用する趣旨という。
推計は、国立社会保障・人口問題研究所に委託して行われ、2009年中に自殺で亡くなった69歳以下の約2万7000人が、仮に自殺せずに働き続けた場合の生涯所得を1兆9028億円とした。さらに、うつ病が原因で働けなくなった人への生活保護費(3046億円)や、うつ病治療のための医療費(2971億円)、自殺者や休職者に対する労災補償(456億円)などについて、それぞれ経済的な損失として見積もった。
(出典:読売新聞)
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
> 自殺やうつ病を減らす対策に利用する趣旨という。
この調査をどのように利用するのか大いに注目したいと思います。
うつ病などの精神疾患が増えて報道も激増し、
関連学会からうつ病はがん、心臓病と並ぶ3大疾患の国民病と
指摘されているほどです。
うつ病などの精神疾患が増えている原因はいろいろとあるそうですが、
食事の間違いはあまり指摘されていませんが、大きな原因の一つで、
日本食が精神疾患によい研究発表があります。
うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。
うつは薬じゃ治らない!
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す!!
(元うつ病患者のM精神科医)


私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
関連ブログ
メタボ男性、うつ病リスク2倍以上 女性は関連見られず
職場の健診、精神疾患も対象 政府「自殺・うつ対策」
うつ病は国民病、対策は国レベルで 関連4学会が共同宣言
食事パターンがうつと関連 野菜や果物の日本食が良い
うつ病の薬物治療 「何でも投薬」指針で見直し
うつ治療 「薬物偏重」と精神科診療所の7割が認識
うつ病自殺7割が精神科を受診 「抗うつ薬」安易な服用に懸念
うつ病チェック、企業健診で義務化 来年度から実施へ
精神医療の改革へ、医師・患者らが会議発足
グラクソ、ファイザー、明治製菓 抗うつ薬SSRIメーカーが引き起こす殺人、DV、窃盗の実態
青魚に多い脂肪酸、うつの改善などに効果
うつ、パソコンで予防 ネット療法サイト開設
抗うつ薬、軽・中度患者には「効果薄」 米研究チーム
「うつ百万人」陰に新薬? 販売高と患者数比例
厚生労働省がメンタル系のウェブサイト開設
路上生活者6割以上が精神疾患 池袋周辺で医師らが調査
精神疾患:血液で判断 たんぱく質データ判定 大阪市大院
抗うつ薬、旧タイプも攻撃性増す傾向 厚労省が注意喚起
統合失調症の入院患者、67%が抗精神病薬を多剤併用
職場のうつ病 増える心の病 過剰労働、成果主義に疲れ
抗うつ薬に「攻撃性増す」可能性 厚労省が注意喚起
抗うつ薬パキシルなど「攻撃性」注意喚起 厚労省審議会
女性とうつ病 ワーキングウーマン 成果、気配り 悩み多く
「精神科医は腹の底で何を考えているか」は精神科医療の暴露本
意外に多い高齢者のうつ病 認知症と混同しがち 重症化で衰弱死も
「心の病は食事で治す」という本
うつ病と違う心の病「ディスチミア」
「余裕のない」会社ほど社員の心の病増加 生産性本部調べ
「健康に不安」66%、心の健康は7割が意識
慢性疲労症候群 体と心のバランス崩れ重症化
心の病、企業把握は6割 厚労省研究会
ネット調査 8人に1人が「うつ」
企業の6割「心の病で社員1カ月以上休職」
「世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ」
****************************【以下転載】****************************
平成21年に自殺した人が自殺していなかったと仮定した場合の生涯収入や、鬱(うつ)病(びょう)を患った人へ支払われた生活保護費、医療費などを推計すると、計約2兆7千億円に上ることが7日、国立社会保障・人口問題研究所の調査で分かった。
仕事のストレスが原因で鬱病などの精神疾患にかかったとして労災申請をした人が昨年度初めて千人を突破し、中高年の自殺も増加傾向にあるなか、調査を依頼した厚生労働省は「自殺や鬱病による社会の経済的な損失は極めて大きい」と分析。職場のメンタルヘルス対策の強化や専門家による自宅への訪問支援の充実などを進めていくとしている。
調査では、21年の0~69歳の自殺者2万6539人が、そのまま亡くならずに働いていた場合、生涯で得ることができた所得を1兆9028億円と推計。
さらに、いずれも同年に鬱病を患った人について、労災対象者(自殺者含む)やその家族への労災補償給付=456億円▽休業者が失った賃金所得=1094億円▽失業者への失業給付=187億円▽生活保護対象者への生活保護費=3046億円▽鬱病治療にかかった医療費=2971億円-とそれぞれ推計した。
調査を行った同研究所社会保障基礎理論研究部の金子能宏部長は「多くの人が自殺をしたり、心の病で会社を休んだりすることなく働ける社会を作ることが、結果的に経済に好影響を与える」と話している。
(出典:産経新聞)
自殺やうつ病、経済的損失2・7兆円 厚労省
長妻厚生労働相は7日、首相官邸で開かれた「自殺総合対策会議」で、2009年中の自殺や、うつ病が原因の休職・失職などによる経済的損失が、約2兆7000億円に上るとの推計結果を発表した。
厚労省がこうした推計を発表するのは初めてで、自殺やうつ病を減らす対策に利用する趣旨という。
推計は、国立社会保障・人口問題研究所に委託して行われ、2009年中に自殺で亡くなった69歳以下の約2万7000人が、仮に自殺せずに働き続けた場合の生涯所得を1兆9028億円とした。さらに、うつ病が原因で働けなくなった人への生活保護費(3046億円)や、うつ病治療のための医療費(2971億円)、自殺者や休職者に対する労災補償(456億円)などについて、それぞれ経済的な損失として見積もった。
(出典:読売新聞)
2010年9月7日火曜日
葬られた「第二のマクガバン報告」(中巻) あらゆる生活習慣病を改善する「人間と食の原則」
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
葬られた「第二のマクガバン報告」(上巻)の続編です。
日本ではあまり知られていない1977年の
世界の健康政策の原典・アメリカ上院栄養問題特別委員会報告書(通称マクガバンレポート)
上巻で動物性脂質より動物性タンパク質が悪さをすることに驚きましたが、
中巻では、すべての動物性食品を控えることをすすめ、
上巻同様に植物性食品中心の未精製・未加工の食べ物で構成された
食事を強くすすめています。
そして、ビタミンDの重要性にページが割かれています。
私も食生活には気をつけていましたが、以下のように食生活を見直します。
・魚介類を減らす
・アラキドン酸は必須栄養素なので厳選・えぞ富士卵は毎日1つ摂る
1つを超える場合には卵黄を摂らない
・肉、牛乳、乳製品は今まで以上に避ける
・鶏肉も避ける
・タンパク質は大豆ベースのプロテインでカバーする
・総タンパク質量は1日60~80gにする
・主食は今まで通り玄米
・パンは今まで以上に避ける
・野菜の量をさらに増やす
・間食する場合は果物
・酒を飲む頻度と量を減らす
・今まで通り質のよい総合ビタミン・ミネラル剤を摂る
・今まで通り質のよいオキアミ油サプリメントを摂る
・その他の質のよいサプリメントの活用
ガンをはじめとする生活習慣病を予防したい人は上巻と合わせて
読まれることをおすすめします。
肉、牛乳、乳製品が大好きな人は読まない方がよいかも知れません。
子供の運命は常にその母が創る(ナポレオン)


主な自己免疫疾患
・バセドウ病
・間接リウマチ
・甲状腺炎
・白班
・悪性貧血
・糸球体腎炎
・多発性硬化症
・1型糖尿病
・全身性エリテマトーデス
・シェーグレン症候群
・重症筋無力症
・多発性筋炎
・アジソン病
強皮症
・原発性胆汁性肝硬変
・ぶどう撒炎
・慢性活動性肝炎
これら自己免疫疾患も植物性食品中心の未精製・未加工の食べ物で
構成された食事でよくなったり、進行を遅らすことができるそうです。

私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
****************************【以下転載】****************************
内容紹介
あらゆる生活習慣病を改善する「人間と食の原則」
圧倒的な支持を得た上巻の理論を機軸に、数多くの実証例を紹介する。
「THE CHINA STUDY」(ザ・チャイナ・スタディ)の核心、科学が立証する「食と病気」の真実。
真実の「食」こそ、最高の名医。
食べ物が人生を決める。症状を改善し健康を維持することは、なんと簡単なことだったのか。
豊かさが招いた「生活習慣病」で悩んでいる方へ、改善されないままの「現実」を憂えるか、本書に記された「真実」を確かめるか!
【内容情報】(「BOOK」データベースより)
先進国の人々が悩み苦しんでいる心臓病、糖尿病、肥満、骨粗鬆症、ガン、自己免疫疾患などの生活習慣病が見事に改善!精緻な科学的裏付けによって浮き彫りにされた「驚くべき真実」の数々─。
【目次】(「BOOK」データベースより)
第2部 あらゆる生活習慣病を改善する「人間と食の原則」(傷ついた心臓が甦る/肥満の行き着く先/糖尿病追放への道/ガン対策はどのように改善されるべきか/自己免疫疾患根絶のために/食が改善する「骨、腎臓、目、脳の病気」/「ビタミンDの働き」について)
【著者情報】(「BOOK」データベースより)
キャンベル,T.コリン(Campbell,T.Colin)
コーネル大学栄養生化学部名誉教授。40年余りにわたり、栄養学研究の第一線で活躍、「栄養学分野のアインシュタイン」と称される世界的権威
キャンベル,トーマス・M.(Campbell,2,Thomas M.)
ニューヨーク州イサカ出身。1999年コーネル大学を卒業後、著述家・俳優として活躍し、ロンドン、シカゴほかミシシッピ州以東のほとんどの州で舞台に登場。ニューヨーク州バッファロー大学医学部を卒業。現在、ニューヨーク州ロチェスター大学医学部研修医
松田麻美子(マツダマミコ)
自然健康・治癒学博士(Ph.D.in Natural Health&Healing)。日本ナチュラル・ハイジーン普及協会会長。1978年、米国ウェスリヤン大学卒。1992年、「アメリカ健康科学カレッジ」で栄養科学の最高学位を取得。2006年、米国ナチュラル・ヘルス大学卒。栄養科学、自然健康・治癒学を修め、ヒューストン・ナチュラル・ヘルス協会/ヒューストン・ナチュラル・ハイジーン・ネットワークを主宰。日本におけるナチュラル・ハイジーン(自然健康法に基づく究極の健康栄養学)のパイオニアとして活躍(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
葬られた「第二のマクガバン報告」(上巻)の続編です。
日本ではあまり知られていない1977年の
世界の健康政策の原典・アメリカ上院栄養問題特別委員会報告書(通称マクガバンレポート)
上巻で動物性脂質より動物性タンパク質が悪さをすることに驚きましたが、
中巻では、すべての動物性食品を控えることをすすめ、
上巻同様に植物性食品中心の未精製・未加工の食べ物で構成された
食事を強くすすめています。
そして、ビタミンDの重要性にページが割かれています。
私も食生活には気をつけていましたが、以下のように食生活を見直します。
・魚介類を減らす
・アラキドン酸は必須栄養素なので厳選・えぞ富士卵は毎日1つ摂る
1つを超える場合には卵黄を摂らない
・肉、牛乳、乳製品は今まで以上に避ける
・鶏肉も避ける
・タンパク質は大豆ベースのプロテインでカバーする
・総タンパク質量は1日60~80gにする
・主食は今まで通り玄米
・パンは今まで以上に避ける
・野菜の量をさらに増やす
・間食する場合は果物
・酒を飲む頻度と量を減らす
・今まで通り質のよい総合ビタミン・ミネラル剤を摂る
・今まで通り質のよいオキアミ油サプリメントを摂る
・その他の質のよいサプリメントの活用
ガンをはじめとする生活習慣病を予防したい人は上巻と合わせて
読まれることをおすすめします。
肉、牛乳、乳製品が大好きな人は読まない方がよいかも知れません。
子供の運命は常にその母が創る(ナポレオン)


主な自己免疫疾患
・バセドウ病
・間接リウマチ
・甲状腺炎
・白班
・悪性貧血
・糸球体腎炎
・多発性硬化症
・1型糖尿病
・全身性エリテマトーデス
・シェーグレン症候群
・重症筋無力症
・多発性筋炎
・アジソン病
強皮症
・原発性胆汁性肝硬変
・ぶどう撒炎
・慢性活動性肝炎
これら自己免疫疾患も植物性食品中心の未精製・未加工の食べ物で
構成された食事でよくなったり、進行を遅らすことができるそうです。

私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
****************************【以下転載】****************************
内容紹介
あらゆる生活習慣病を改善する「人間と食の原則」
圧倒的な支持を得た上巻の理論を機軸に、数多くの実証例を紹介する。
「THE CHINA STUDY」(ザ・チャイナ・スタディ)の核心、科学が立証する「食と病気」の真実。
真実の「食」こそ、最高の名医。
食べ物が人生を決める。症状を改善し健康を維持することは、なんと簡単なことだったのか。
豊かさが招いた「生活習慣病」で悩んでいる方へ、改善されないままの「現実」を憂えるか、本書に記された「真実」を確かめるか!
【内容情報】(「BOOK」データベースより)
先進国の人々が悩み苦しんでいる心臓病、糖尿病、肥満、骨粗鬆症、ガン、自己免疫疾患などの生活習慣病が見事に改善!精緻な科学的裏付けによって浮き彫りにされた「驚くべき真実」の数々─。
【目次】(「BOOK」データベースより)
第2部 あらゆる生活習慣病を改善する「人間と食の原則」(傷ついた心臓が甦る/肥満の行き着く先/糖尿病追放への道/ガン対策はどのように改善されるべきか/自己免疫疾患根絶のために/食が改善する「骨、腎臓、目、脳の病気」/「ビタミンDの働き」について)
【著者情報】(「BOOK」データベースより)
キャンベル,T.コリン(Campbell,T.Colin)
コーネル大学栄養生化学部名誉教授。40年余りにわたり、栄養学研究の第一線で活躍、「栄養学分野のアインシュタイン」と称される世界的権威
キャンベル,トーマス・M.(Campbell,2,Thomas M.)
ニューヨーク州イサカ出身。1999年コーネル大学を卒業後、著述家・俳優として活躍し、ロンドン、シカゴほかミシシッピ州以東のほとんどの州で舞台に登場。ニューヨーク州バッファロー大学医学部を卒業。現在、ニューヨーク州ロチェスター大学医学部研修医
松田麻美子(マツダマミコ)
自然健康・治癒学博士(Ph.D.in Natural Health&Healing)。日本ナチュラル・ハイジーン普及協会会長。1978年、米国ウェスリヤン大学卒。1992年、「アメリカ健康科学カレッジ」で栄養科学の最高学位を取得。2006年、米国ナチュラル・ヘルス大学卒。栄養科学、自然健康・治癒学を修め、ヒューストン・ナチュラル・ヘルス協会/ヒューストン・ナチュラル・ハイジーン・ネットワークを主宰。日本におけるナチュラル・ハイジーン(自然健康法に基づく究極の健康栄養学)のパイオニアとして活躍(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
登録:
投稿 (Atom)