2009年11月12日木曜日

国民健康・栄養調査、女性の5割にダイエットニーズ

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女性の肥満者は21%、やせたい人は52%ということは、
標準的なのにやせたい人がたくさんいるわけで、
ダイエット関連会社はうれしいでしょう。


正しいダイエットは体脂肪だけを減らすことで、
やる理由と目標が明確、正しい知識、正しいコツを知ると
むずかしくないので喜ばれています。


私のライフワーク:人生3大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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*******************************【以下転載】*******************************

成人女性の5割がやせたいと考えており、1割が食事によるダイエット対策で健康食品を利用していることが、厚生労働省が9日に発表した平成20年国民健康・栄養調査結果の概要でわかった。

(出典:健康産業新聞)




平成20年国民健康・栄養調査結果の概要 厚生労働省

(1)体型について
- 平成12年以降、男性では、肥満者の割合の増加傾向が鈍化、女性では、肥満者の割合が減少。一方、若い女性のやせの者の割合は横ばい-
 
・ 肥満者の割合は、平成12年以降の年次推移をみると、男性の20~60歳代では肥満者の割合の増加傾向がそれ以前の5年間に比べ鈍化している。また、女性の40~60歳代では、肥満者の割合が減少している。一方、やせの者の割合は、20歳代の女性では、横ばいの状況にある。
・ 性・年齢階級別にみると、20~30歳代女性では、実測によるBMIも理想とするBMIも他の年齢階級より低い。
・ 肥満者の男性では29.8%が体重を減らそうとしていない。一方で、やせの女性では12.6%が体重を減らそうとしている。

(2)身体活動・運動について
- 運動習慣のある者の割合は、3割にとどまっているものの、平成15年に比べ、運動習慣のある者や意識的に身体を動かすなど運動を行う者の割合は増加-
 
・ 運動習慣のある者の割合は、男性33.3%、女性27.5%であり、平成15年に比べ男女とも増加している。
・ 意識的に身体を動かすなど運動を行う者の割合は、男女とも増加している。
・ 日常生活の中で積極的に外出する者の割合は、男性の40歳代及び70歳以上、女性の70歳以上では増加している一方、外出することがほとんどない者の割合は、70歳以上では男性10.8%、女性13.5%と他の年齢階級に比べ多い。

(出典:厚生労働省)

2009年11月11日水曜日

失速する日本経済 マイナス成長再び

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自民党を懲らしめ投票をして民主党が政権を担当しましたが、
暴走が目立ちます。

「日本列島は日本人だけの所有物じゃない!」
(2009/4/18/民主党・鳩山由紀夫幹事長)

首相の献金問題で違法性を認識していると答弁していますが、
自民党と違ってマスコミが騒がないのはどうしてなのか。

私の住む葛飾区の区議会議員選挙が8日に行なわれましたが、
1、2、4位当選が民主党であり、区民の危機感はないようです。

離党勧告された民主党都議会議員土屋敬之氏のウェブサイト
土屋敬之氏のブログも読み逃せません。

民主党は経済対策にも熱心でないので不況は長期化しそうであり、
週刊エコノミスト最新号では「民主不況」と呼んでいます。


最善の対策は、雇われないで独立できる可能性のある複業をして
収入の柱を複数にすることで、無理なくできますので喜ばれています。


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********************************【以下転載】********************************

2番底の深さ週刊エコノミスト表紙0911.jpg

第1特集:2番底の深さ

◇失速する日本経済 マイナス成長再び

◇枩村秀樹(まつむら・ひでき=日本総合研究所調査部主任研究員)

日本の景気は緩やかな回復傾向が続いている。景気変動に大きな影響を及ぼすとされる鉱工業生産は2009年2月を底に増加に転じ、7~9月期は前期比プラス7・2%となった。11月16日に公表される7~9月期の実質GDP成長率は2期連続プラス成長がほぼ確実とみられる。10~11月の製造工業生産予測調査でも増産が見込まれている。

日本経済はリーマン・ショック後の景気後退を脱し、順調な回復軌道をたどっているようにみえる。だが、安心するのは時期尚早だろう。その理由は2つある。

第1に、これまでの景気回復は自律的な動きではなく、様々な施策により実力以上に嵩上げされたものだからだ。4~6月期の実質GDP成長率はプラス2・3%(年率換算)。寄与度で分解すると、政策効果(公共投資と耐久消費財の合計)と輸出による押し上げがそれぞれプラス3%、設備投資、サービス消費、住宅投資など「その他」の部分がマイナス3・6%--となる。輸出についても、中国などの公共投資・消費刺激策に誘発されているため、広義の景気刺激策と解釈することができる。つまり、日本経済は、景気のファンダメンタルズが下り坂にあるなか、景気刺激策で一時的に押し上げられた状態なのだ。

第2に、足元の各種指標をみると、景気失速のシグナルが現れ始めている。まず、カギを握る輸出の足取りが重い。輸出は今年3月に増加に転じたが、9月の輸出数量が前月比マイナス0・4%となるなど、足元で増勢鈍化の兆しがある。国内では、改善傾向をたどってきた景気ウオッチャー調査の先行き判断DIが弱含みに転じた。特に心配なのは、製造業において2~3カ月先の景気の先行きに対する判断DIが7、8月の49・1から9月には46・8と大きく低下したことだ。設備投資に3~6カ月先行するとされる機械受注も、4~6月期は2兆898億円にとどまり、前年同期(3兆1559億円)の約3割減となった。直近の8月も前月比プラス0・5%と回復の兆しがみられない。製造業からの機械受注は、ピーク時の半分程度に落ち込んだままである。(本誌につづく)


・「悪い金利上昇」の懸念  対木 さおり

・政策効果切れ、需要先食いに反動  山本 康雄

・デフレ長期化、あと3年半を覚悟  熊谷 亮丸

・「特需」剥落で、地方の倒産急増か  友田 信男

・「マネー供給バブル」は続かない  草野 豊己

・日銀は国民のデフレ期待を解消せよ  白川 浩道

・日本経済の問題は「過少消費」にある  河野 龍太郎

(出典:毎日新聞)

2009年11月10日火曜日

男性の喫煙率、最低の36% 厚労省調査、5年で10ポイント減

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タバコは嗜好品ではなく死向品であり、喫煙はゆっくり進む自殺で、
近くにいる他人まで巻き添えにします。

先進国で最も禁煙政策が遅れていますが、一刻も早く千円タバコに
値上げしてもらいたい。

そして、一刻も早く公共の場は完全禁煙にしてもらいたい。


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世界15ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、
読むだけで90%の人がやめられるという話題の本
私の周りではこの本で7割が楽に卒煙しています。
「禁煙セラピー 読むだけで絶対やめられる」という本のご紹介


タバコ値上げ賛成署名運動です。
ご協力よろしくお願いいたします。
 たばこ増税署名.gif

喫煙は寿命を縮め、QOL(生活の質)を下げるのは確実です。

禁煙効果日経0808.jpg

上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験もご参考にしてください。
卒煙すると毎日毎日毎日がとても快適で、卒煙しないと味わえません。


厚生労働省・最新たばこ情報

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パチンコ店も禁煙に 神奈川県が条例素案

あなたはタバコの害についてどれだけ知っていますか 写真画像特集

*******************************【以下転載】*******************************

習慣的に喫煙している男性の割合(喫煙率)が平成20年は36・8%となり、昭和56年の調査開始以来、最低となったことが9日、厚生労働省の「国民健康・栄養調査」で分かった。女性は9・1%。

全体では21・8%で、5年間で5・9ポイント下降、特に男性は10・0ポイントも減少した。喫煙者のうち「禁煙したい」と考えるのは男性28・5%、女性37・4%で、男性は5年前に比べ3・9ポイント上昇。厚労省は「諸外国に比べると、喫煙率はまだ高いが、タスポ導入も影響している」としている。

調査は、無作為に抽出した約3800世帯を対象に20年11月に実施。喫煙率に関しては約8千人からの回答を分析した。年代別で喫煙率が最も高いのは、男性が40代で51・9%。次いで30代(48・6%)、20代、50代(いずれも41・2%)だった。女性は30代が18・0%で最も高く、続いて20代(14・3%)、40代(13・4%)だった。

(出典:産経新聞)

2009年11月9日月曜日

厚生労働省がメンタル系のウェブサイト開設

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心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされますので、心の病気は栄養療法が一番最初に
試す価値があるものと確信しています。

薬の乱用が一番目立つ精神医療の実態を警告したDVDを見ましたが、
想像をはるかに超えて深刻で、気づいてほしいと強く思いました。


うつは薬じゃ治らない!言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す!!
(元うつ病患者のM精神科医)


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心の病対策は会社の義務、法改正へ

*******************************【以下転載】*******************************

厚生労働省は今年10月、働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」を開設した。

精神面の不調を訴える人の増加や、自殺者が11年連続で3万人を超えるなど、メンタルヘルスケアの重要性が叫ばれている。「こころの耳」は、働く人やその家族、事業主からの「どこに相談したらよいか」「どのような支援があるか」などというニーズに対応するサイトを目指しているという。

相談機関の紹介や用語解説、取り組み事例などのほか、「生きる力」と題した著名人へのインタビューも随時掲載される。

(出典:読売新聞)

2009年11月8日日曜日

脳卒中の事前に起きる警告発作

いつもありがとうございます。
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毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


脳卒中は死因の3位で死亡率は横ばいですが、発症は増えており、
元通りに回復しないと言われていますので、なりたくない病気の一つです。

事前に兆候が出る場合と出ない場合があるようですが、
兆候に気づいた時は遠慮なく救急車を呼んで血栓溶解療法ができる
病院の救急外来に駆け込みましょう。
早ければ早いほど後遺症は少なくなるようです。


何事も予防に勝る治療なしであり、脳卒中も生活習慣病ですので
予防・再発予防もむずかしくないと感じています。


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*******************************【以下転載】*******************************

脳卒中の8症例のうち1症例は、事前に一過性虚血発作(TIA)と呼ぶ「警告発作」が起きていたことがカナダの研究結果で分かった。
「今回の調査結果は、脳卒中を発症前に予防するより良いリスク評価ツールの必要性を示すものだ」とDaniel G. Hackam博士(University of Western Ontario, ロンドン, カナダ)は用意されたステートメントで述べている

「過去の研究調査も、TIA後に起きた脳卒中の最大80%が、リスク要因の集中管理で予防できることを示している」と同博士は語る。
Hackam博士とその共同研究者たちは、4年間をかけてオンタリオ病院で脳卒中と診断され患者全員を識別した。
その結果、患者16,400人中の2,032人、すなわち12.4%が脳卒中の前にミニ警告発作が起きていたことが分かった。TIA中の発作症状は最大24時間継続して消失した。

警告発作のない患者達は、警告発作のあった患者よりも重篤な卒中になる確率が高かった。
警告発作のなかった患者は、入院中に死亡、あるいは心臓停止を起こして、退院出来ても、自宅に帰るよりはナーシングホームやリハビリテーションセンターに直行する確率が高かった。
警告発作が起きた患者は、警告発作が起きなかった患者よりも一般的に年齢が高かった。また、これらの患者は糖尿病,高血圧、心臓疾患がある割合が高かった。

「警告発作が起きた患者の血管は血流不足に対する事前条件が出来ていて、大規模な脳卒中の波及結果から患者を保護した可能性がある」とHackam博士は語った。
「僅かな発作でも起きた人は迷わず救急病院に駆けつけるべきだ」と同博士は忠告した。

(出典:ロイターヘルス)

一過性脳虚血発作
提供:メルクマニュアル家庭版

一過性脳虚血発作(TIA)は、脳への血液供給が一時的に遮断されるために起こる一時的な脳機能障害です。

TIAは、脳梗塞が起こりかけている警告サインです。過去に1度でもTIAが起きている人は、約3人に1人の割合で脳梗塞を発症します。しかも、その半数はTIAから1年以内に脳梗塞を発症します。TIAを起こしたことがある人は、ない人よりも脳梗塞を発症する可能性が約10倍も高くなります。TIAに気づいて原因を特定できれば、脳梗塞を防ぐのに役立ちます。TIAと脳梗塞の原因は同じです。ほとんどのTIAは、心臓や動脈の壁にできた血栓と呼ばれる血のかたまりや、アテローム動脈硬化によって生じたアテロームと呼ばれる脂肪の沈着物が、血管の壁からはがれて塞栓と呼ばれる遊離物質となり、血流に乗って移動し脳の動脈で詰まってしまったときに起こります。アテローム動脈硬化は、約5%の人にTIAを再発する原因になります。

脳卒中の事前に起きる警告発作

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脳卒中は死因の3位で死亡率は横ばいですが、発症は増えており、
元通りに回復しないと言われていますので、なりたくない病気の一つです。

事前に兆候が出る場合と出ない場合があるようですが、
兆候に気づいた時は遠慮なく救急車を呼んで血栓溶解療法ができる
病院の救急外来に駆け込みましょう。
早ければ早いほど後遺症は少なくなるようです。


何事も予防に勝る治療なしであり、脳卒中も生活習慣病ですので
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脳卒中:NPOが「脳卒中の歌」 緊急要する3症状、分かりやすく
脳卒中:親友なき「孤独な酒」 リスク2倍 厚労省調査
脳梗塞直後の血栓溶解療法、消防本部の3割が実施機関把握せず
「男の生きがい」ストレスに勝つ? 脳卒中の死亡率減
「ちょい悪」血圧、ご用心 脳卒中などの危険が倍に
くも膜下出血:初診6.7%見落とす 学会調査
脳卒中治療 チーム力で差 未来の「かかりつけ」知ろう
「葉酸」 積極的に摂取を 高齢者の脳卒中予防に効果
脳梗塞リスク、血液で簡単判別・千葉大など、5月から臨床研究
血管老化抑える物質判明 脳卒中予防に期待
家族・友人の支え少ないと 脳卒中での死亡リスクが1.5倍 厚労省研究班
片頭痛のある女性は脳卒中リスクが高い
大豆好き女性 脳梗塞・心筋梗塞減る 厚労省研究班調査
60歳未満男性の循環器死亡、高血圧と喫煙で6割が説明可能
「血管年齢」動脈硬化の目安に 40歳過ぎたら定期検査
血管年齢:あなたは? 動脈硬化の進行度で簡単測定
心筋梗塞や脳卒中、メタボじゃなくてもご用心
緑茶1日5杯で危険低下 脳梗塞死亡で差
脳出血による運動障害、ES細胞で回復・聖マリアンナ医大
一般的な鎮痛薬が男性の高血圧の原因に
脳卒中の救急搬送に壁 都は病院情報を東京消防庁に伝えず
歯周病:意外と怖い 動脈硬化、糖尿病に関係も
脳卒中ピーク、2020年に288万人 厚労省研究班
脳卒中:夏場が危険 発汗で血液濃縮、詰まりやすく「脳梗塞に」
中学3年生が脳梗塞で倒れる
新しい脳卒中予防ガイドライン
内臓脂肪症候群、40歳超男性の半数危険 脳梗塞の原因
果物と野菜はやっぱりエライ、1日5皿以上で脳卒中を防ぐ
脳卒中患者の血液1滴から薬の適量80分で判定
野菜とフルーツをたっぷりで、脳卒中になりにくい
無治療なら脳梗塞発作後1分間あたり190万個の神経細胞が損壊、まさに「Time is Brain」
歯周病と全身への影響 歯周病菌は動脈硬化にもかかわる
血圧が正常でも心臓発作、脳卒中になる
夫婦ともに喫煙者であれば女性の脳卒中リスクが増大
夏でも油断できない脳梗塞
新生児にも脳卒中のリスク
中高年男性はご用心、歯と脳梗塞の意外な関係
受動喫煙、動脈硬化のリスク高い
片頭痛は虚血性脳卒中のリスク因子と示唆
地中海食はやっぱりヘルシー、わずか4週間で動脈硬化因子が軒並み減
男性の脳梗塞、遺伝子変異タイプで発症率2倍
月曜日に多い脳卒中と心筋梗塞
脳卒中の予防、禁煙が第一・喫煙でくも膜下出血3.6倍に
焼き魚は脳卒中の原因「心房細動」を予防する?!
2つの脳卒中情報
子どもの脳卒中も人種、性、地域で発症率/死亡率に格差
1日1合未満の飲酒で脳梗塞4割減 3合以上は脳卒中増
クランベリージュースが脳卒中による脳損傷を防ぐ

*******************************【以下転載】*******************************

脳卒中の8症例のうち1症例は、事前に一過性虚血発作(TIA)と呼ぶ「警告発作」が起きていたことがカナダの研究結果で分かった。
「今回の調査結果は、脳卒中を発症前に予防するより良いリスク評価ツールの必要性を示すものだ」とDaniel G. Hackam博士(University of Western Ontario, ロンドン, カナダ)は用意されたステートメントで述べている

「過去の研究調査も、TIA後に起きた脳卒中の最大80%が、リスク要因の集中管理で予防できることを示している」と同博士は語る。
Hackam博士とその共同研究者たちは、4年間をかけてオンタリオ病院で脳卒中と診断され患者全員を識別した。
その結果、患者16,400人中の2,032人、すなわち12.4%が脳卒中の前にミニ警告発作が起きていたことが分かった。TIA中の発作症状は最大24時間継続して消失した。

警告発作のない患者達は、警告発作のあった患者よりも重篤な卒中になる確率が高かった。
警告発作のなかった患者は、入院中に死亡、あるいは心臓停止を起こして、退院出来ても、自宅に帰るよりはナーシングホームやリハビリテーションセンターに直行する確率が高かった。
警告発作が起きた患者は、警告発作が起きなかった患者よりも一般的に年齢が高かった。また、これらの患者は糖尿病,高血圧、心臓疾患がある割合が高かった。

「警告発作が起きた患者の血管は血流不足に対する事前条件が出来ていて、大規模な脳卒中の波及結果から患者を保護した可能性がある」とHackam博士は語った。
「僅かな発作でも起きた人は迷わず救急病院に駆けつけるべきだ」と同博士は忠告した。

(出典:ロイターヘルス)

一過性脳虚血発作
提供:メルクマニュアル家庭版

一過性脳虚血発作(TIA)は、脳への血液供給が一時的に遮断されるために起こる一時的な脳機能障害です。

TIAは、脳梗塞が起こりかけている警告サインです。過去に1度でもTIAが起きている人は、約3人に1人の割合で脳梗塞を発症します。しかも、その半数はTIAから1年以内に脳梗塞を発症します。TIAを起こしたことがある人は、ない人よりも脳梗塞を発症する可能性が約10倍も高くなります。TIAに気づいて原因を特定できれば、脳梗塞を防ぐのに役立ちます。TIAと脳梗塞の原因は同じです。ほとんどのTIAは、心臓や動脈の壁にできた血栓と呼ばれる血のかたまりや、アテローム動脈硬化によって生じたアテロームと呼ばれる脂肪の沈着物が、血管の壁からはがれて塞栓と呼ばれる遊離物質となり、血流に乗って移動し脳の動脈で詰まってしまったときに起こります。アテローム動脈硬化は、約5%の人にTIAを再発する原因になります。

2009年11月7日土曜日

糖尿病:「20年後には4億人超」国際機関が警告

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家てるです。
毎日毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


来週11月9日~15日は全国糖尿病週間、
11月14日は国際糖尿病デーです。

世界的にも「糖尿病」は経済的損失の大きい病気と言われ、
確実に患者が増え、日本の増え方は加速しています。

1997年1,370万人
2002年1,620万人(5年で250万人増加!成人6.3人に1人)
2006年1,870万人(4年で250万人増加!成人6人に1人)
2007年2,210万人(成人5人に1人)

一般男性の6割、女性の4割が耐糖能異常があるという
調査結果もあり、さらに増えることは間違いありません。

過去の経験から2型糖尿病の予防も治癒もむずかしくないです。

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*******************************【以下転載】*******************************

世界の糖尿病患者は約2億8500万人に達し、このまま増えれば2030年には4億3800万人を超えるという推計を、国際糖尿病連合(本部・ブリュッセル)がまとめた。生活水準の向上による食生活の変化や運動不足が大きな原因で、世界の20~79歳人口に占める患者の割合も、10年の6.6%から30年は7.8%に増えると予測。糖尿病の急激な拡大について同連合や世界保健機関は「パンデミック(大流行)」と表現し、深刻な事態だと警告している。

推計は同連合が発行する最新の糖尿病報告書に掲載された。それによると、10年時点の患者数トップは、インドの5080万人、中国4320万人、米国2680万人と続き、日本は8位の710万人だった。30年には、インドが8700万人に増えるなど、軒並み患者数が増えると予測。日本は、調査対象の20~79歳人口が1割以上減るため、患者数は690万人と減少し、順位も12位に下がる見通しだ。

地域別にみると、中国、日本を含む西太平洋地域の患者が全体の27%と最も多く、インドを含む東南アジア地域と合わせると、アジア・オセアニア地域で半数近くを占める。人口に対する割合では、アラブ首長国連邦、サウジアラビアなど中東地域が高くなった。

20~79歳の糖尿病による死者数は現在、世界で年約400万人に達し、総死者数の6.8%に上る。このことから、10年時点での治療費など糖尿病への支出総額を推計すると、最低でも3760億ドル(約34兆円)に達し、世界全体の健康管理費用の12%になるとした。30年までには、4900億ドル(約44兆円)に膨れ上がり、貧困拡大につながる恐れを指摘した。

同連合副会長の堀田饒(にぎし)・中部労災病院院長は「糖尿病への危機感は、社会的損失は想像以上に大きい。社会全体で予防に取り組む教育や環境作りを急がねばならない」と話している。

(出典:毎日新聞)




糖尿病:診断に新基準 血糖値に加えて ヘモグロビンA1cも

日本糖尿病学会(門脇孝理事長)は1日、東京都内で開かれたシンポジウムで、糖尿病の新しい診断基準案を発表した。従来の診断で使ってきた血糖値に、過去1~2カ月の平均的な血糖の状態を示す血液検査値「ヘモグロビンA1c(HbA1c)」を加える。現在の診断基準が作られた99年以来の大幅改定となる。

血糖値は食事や運動の影響を受けやすく、検査直前の生活習慣で大きく変動するため、HbA1cの導入によって、より確実な診断を目指す。

新基準案では、血液検査の血糖値かHbA1cが基準値を超えた場合、糖尿病を疑う。血糖値の基準値は現在と変えず、HbA1cは6・1%以上とする。さらに、別の日にもう一度血液検査を受け、再び基準値を超えた場合、正式に糖尿病と診断する。ただし、正確を期すため、2度の血液検査ともHbA1cだけで診断することは認めず、1度は血糖値を確認することを求める。

また、1度目の検査で基準値を超えた際、のどの渇き、体重減少など糖尿病に典型的な症状がある場合、糖尿病による網膜症がある場合は、その場で糖尿病と診断される。

今後、同学会会員から新基準案への意見を募集し、10年2月ごろにも新診断基準を発表、実際の診断への適用を始める予定だ。

(出典:毎日新聞)