おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
国民の健康維持・増進に真剣に取り組んでいない日本は、
人間ドックの異常なしがわずか８．４％という悲惨な状態で、
特にサプリメントの活用状況には大差があります。
医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解が高く
２０１１年の調査では、
・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％
・登録栄養士（ＲＤ)の９０％以上がサプリメントを利用
・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案
と提案どころか摂らせないようにする日本とは著しい差があります
以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という
米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、
マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが
最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという
強力なエビデンスがある
と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた
著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。
・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量
日本とは大きく違って自身も実践されているわけです。
日本の健康食品は、国が法整備を放置していて、
周辺国から不思議に思われ
健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっています。
法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及すると
医療費が減って困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
サプリメント 関連フリーページ
栄養補助食品（サプリメント）の選び方
栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方
サプリメントを摂取する優先順位
『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』
効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準
最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８
サプリメントベビーは賢いという一例
葉酸というビタミンＢ群の重要性
奇跡の脳をつくる食事とサプリメント
****************************【以下転載】****************************
消費者委員会のサプリ消費者アンケート調査は、「６割の人がサプリメントを利用」し、使用している人の「６割が満足している」、また、使用している人の６割が「コスト高でも機能表示が欲しい」という衝撃的な内容であった。この状況をどのように捉え解決するのか、消費者庁と消費者委員会の覚悟が問われている。
何となれば、評価モデル事業で取り組まれた機能表示を実現するためには、薬事法の改正か、少なくとも４６通知の手直しが必要になる。そもそも、通知が合法的かどうかの議論はあるが、当局間の調整でも、その程度のことが出来ないと消費者行政などは現実化しない。まさにこの問題は、消費者庁や消費者委員会が消費者問題の提言や消費者行政を行う機能を持つのか、否か、その存在意義が問われるような話である。
そもそも、薬事法には２条で医薬品の定義で、身体の機能構造への影響を及ぼすものを医薬品と定義しているが、これを医薬品のみの権限と解釈し、他に認めてこなかった。ところが食品の機能研究が進み、「機能のない食品などない」といわれるほど、「常識」が変わり、当局も２条の運用をしなくなった。今では６８条の医薬品の広告宣伝を適用し、疑わしいサプリメントを偽医薬品とした上で、広告宣伝の規制を転用するという難しい対応をしている。推定有罪とした上での適用だから、‘昨今の検察’を上回る脱線ぶりである。唯一、健康産業は参入障壁が低く、玉石混交の参入企業に対する暴走抑止力として、薬事法がお目付け役になるという点は、産業界としても認めるところではあるが。
ただ、消費者は明らかに機能情報を求めているが、「これは医薬品ではない」「（医師の了解なく）疾病の治療には使えません」などの交換条件を整備しても、薬事法の関係は容易ではない。ただ、選挙制度に限らず、法律が現実に適用できなくなっている現実は随所にある。消費者庁や消費者委員会は、この点をしっかりと確認し、今回のアンケートに向き合う必要がある。組織としての機能がなければ、存在意義が問われる。その試金石として、先ずは消費者委員会の覚悟の程をしっかりと見守って行きたい。今回の調査の民意の意義は大きい。
（出典：健康産業新聞）
0 件のコメント:
コメントを投稿