2012年7月8日日曜日

米中韓、サプリ利用に専門家の協力 日本と大差


おはようございます。

ツイてる抗加齢(アンチエイジング)実践家・染谷光亨です。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。





国民の健康維持・増進に真剣に取り組んでいない日本は、

人間ドックの異常なしがわずか8.4%という悲惨な状態ですが、

真剣に取り組んでいるアメリカは日本とは大きく異なるようで、

特にサプリメントの活用状況には大差があります。



米国の医師、看護師のサプリメント利用状況.jpg



今回の記事のアメリカ部分を要約すると、

上記の2007年よりさらに進んでいることがわかります。



米国サプリ市場が好調なのは、

医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解が高い



・米国医師の60%~75%がサプリメントを利用

・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案

 循環器科:72%、皮膚科:66%、整形外科:91%



・登録栄養士(RD)の90%以上がサプリメントを利用

・栄養士の97%が栄養指導でサプリメントの活用を提案



と提案どころか摂らせないようにする日本とは著しい差があります。





以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という

米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、



マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが

最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという

強力なエビデンスがある



と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた

著名な18名の博士の実践内容も書かれています。



・運動:しっかりやっている

・毎日のサプリメント:18名全員

 総合ビタミン・ミネラル剤+各種抗酸化サプリメント常用

・食習慣:それぞれに的を射ている

・飲酒:ゼロ~少量



日本とは大きく違って自身も実践されているわけです。





日本の健康食品は、国が法整備を放置していて

周辺国から不思議に思われ

健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっています。



法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及すると

医療費が減って困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。





ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に

的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて

以下のように指摘しています。



医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療(疾病)産業:一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、

 「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、

 高利益の症状対処に専念。

☆ウェルネス(健康増進)産業:健康な人(病気でない人)が、

 より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に

 提供される製品・サービス。



●この悲惨な現実

 1兆ドルの食品産業、1兆5,000億ドルの医療産業が実に

 卑劣に陰謀を働いたも同然で逃げ道のない消費者



▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業

 とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている

 中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った

 ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること



▼病気を生み続ける医療業界

 ・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質

 ・医者は製薬会社の標的

 ・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念

 ・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる



▼メディアは情報不足で無力

 ・しかも主たる広告主は食品・医療産業

 ・政府も同様に情報不足で無力





私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。





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****************************【以下転載】****************************



米国市場でのビタミンDサプリの大ブレイクをはじめ、一部栄養素や有用成分の市場が拡大する背景に、その国の医師・薬剤師・栄養士などのサプリメントへの理解度の高さがある。こうした成分の研究は、米国や韓国では国の大きなサポートを元に行われているのもポイントだ。一方、米国のNDI届出制、cGMPのグローバル化、厳しい評価となったEUヘルスクレーム、中国保健食品など、グローバルスタンダードでは新規制・規則が生まれている。世界的な高齢化・人口減少に対し、各国がこの市場に力を入れている。





■ビタミンDサプリが拡大 背景に医師・栄養士の利用



米国サプリメント市場は最新データの2010年で281億ドル 規模、年間成長率は4.6%と堅調に推移する。この5年刊は5%前後で成長を続けている。市場の拡大要因でもある新規参入も多い。cGMPの義務化、新規サプリメント物質の登録制導入などハードルは高いが、サプリメントの制度や市場の成熟度で米市場は他国を圧倒しており、この市場で通用しないとグローバルな展開は望めないとの声も多い。



米国で利用度の高い素材は、「フィッシュオイル」、「マルチビタミン」、「ビタミンD」、「カルシウム」となっている(米サプリメントユーザー6,000人を対象とした消費者調査(byConsumerlab))。いずれも機能性研究が盛んな機能性への関心が高い成分となっている。特にこの数年はビタミンD市場の拡大が目覚ましく、2008年調査では40%弱だった利用率は、2010年調査では52%と10ポイント以上拡大。一方で、サプリメントの代表格だったマルチビタミンサプリメントは2008年以降利用率が減少している。性別による利用率は、女性はビタミンD、カルシウム、プロバイオティクス、男性はCoQ10、ハーブ、グルコサミン/コンドロイチン、ビタミンE、アミノ酸と、それぞれ摂取傾向がある。また年代別では、若年層ではマルチビタミン、アミノ酸、緑茶、ニュートリションバー、栄養ドリンクなどの摂取が多く、シニア世代ではビタミンD、カルシウム、CoQ10、ビタミンC、ビタミンE、レスベラトロールなどが支持されている。



米国のサプリ市場を支えている背景として、医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解の高さがある。学術誌Nutrition Journalに昨年、米国医師の60%から75%がサプリメント利用者であり、患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案しているという報告が掲載された。報告からは、それぞれの診療科特有のトラブルに応じた成分・素材が選択され、サプリメントが臨床で応用されていることが浮かび上がる。調査は循環器科・皮膚科、整形外科の専門医各300名、合計900名を対象にサプリメント利用実態について調査を行ったもの。患者へサプリメント利用を提案しているのは、循環器医で72%、皮膚科で66%、整形外科で91%という高い割合だった。また登録栄養士(Registered Dietitian:RD)では9割以上がサプリメントを利用している。これは米国業界団体CRNが調査し発表した。登録栄養士300人のサプリメント利用実態調査で、Nutrition Journalに掲載された。さらに、栄養士の97%がクライアントへの栄養指導でサプリメントの活用を提案している。





■中国保健食品の審査厳格化、富裕層に食の安心・安全意識



中国の保健食品は制度改正に伴う駆け込みの申請が相次ぎ、6月だけで約100件の申請があった。一方、審査は厳格化されつつあり、書類審査を1回で通過したのは全体の2割。制度改正では、既存ヘルスクレームの名称および評価方法の変更と、新ヘルスクレーム申請と評価方法の増設を盛り込んだ改革案を昨年末に提示したが、企業サイドからの反発が強く、4月23日付けでようやく9機能の試験の評価方法を修正する文書が通知された。6月4日にはヘルスクレームの絞り込みと名称変更に関する意見募集が開始され、順調に進めば8月には通知される見通しだ。中国市場への進出をサポートする上海潤東バイオテクジャパン(株)社長の陳建君氏によると、流通サイドがサプリメントの供給先に対し、保健食品の取得を要望する声を強めている傾向にあるという。背景には、中間・富裕層の食品に対する安心・安全意識の高まりから、中国SFDAが錠剤・カプセル形状の食品の安全対策の強化に乗り出している点が挙げられる。検疫所でも検査体制を強化し、今年度は抜き打ち検査する検体数の比率を30%に引き上げた。食品の安心・安全や品質に対する意識の高まりは、日本製サプリメントの需要増にも影響しているという。陳氏は、「中国保健食品の審査が厳格化されるのは日本企業にとっては歓迎すべきこと。百貨店ルートにおける保健食品の売り場面積も年々拡大しており、品質管理や安全対策の水準が高い日本企業にとっては有利な環境が整ってきた」と指摘している。





■韓国健康機能食品市場、20%台で成長



韓国食品医薬品安全庁(KFDA)によると、2011年の健康機能食品の総生産額は前年比28.2%増の1兆2,682億ウォンと急伸し、年平均成長率の27.4%をやや上回る水準で推移した。このうち輸出額は556億ウォンで全体の95.6%は内需向け。2004年に制度が施行されて以降、生産規模は7年間で5.4倍に拡大した。品目別では、人参製品が全体の半数を占める。続いて、ビタミン・ミネラル、個別認定型製品、アロエ、オメガ3系脂肪酸の順。市場には、「肝臓の健康」、「関節の健康」、「更年期女性の健康」、「目の健康」、「肌の健康」、「抗酸化」など日本のトクホでは認められていないヘルスクレームが流通する。許可された原料をサプリメントや通常食品に配合すればヘルスクレームを表示できるのが特徴だ。近年、日本企業が健康機能食品の許可取得を目指す動きも加速している。韓国の健康機能食品市場が年率20%の成長を続けている要因について、健康機能食品の開発支援業務を行う(株)TTC社長の山本哲郎氏は、「機能性食品産業の振興と消費者選択権と知る権利の保護を強化するというKFDAの基本的な立場によるところが大きい」としている。



(出典:健康産業新聞)



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